最新記事

BOOKS

SEALDs時代に「情けない思いでいっぱい」と語る全共闘元代表

安保闘争の経験を初めて語り、現代へのメッセージを込めた『私の1960年代』は全共闘世代のイメージを覆す一冊

2015年11月2日(月)11時05分
印南敦史(書評家、ライター)

私の1960年代』(山本義隆著、金曜日)は、1960年に東京大学に入学した著者が「山崎プロジェクト(10・8山﨑博昭プロジェクト)」の活動の一環として2014年10月4日に行った講演「私の一九六〇年代――樺美智子・山﨑博昭追悼――」の内容に加筆したものである。ちなみに山﨑プロジェクトとは、1967年10月8日の羽田闘争の際、機動隊と衝突して命を落とした京大生、山﨑博昭氏を追悼するものだという。

 著者は科学史家で、東大闘争全学共闘会議の元代表である。これまで全共闘時代の経験については一切語らず、取材にも応じなかったそうだが、本書には、1960年の安保闘争から、ベトナム反戦闘争、1970年の安保闘争、果ては科学技術や原発についての考え方までが、実体験に基づいて克明に語られている。


 私の一九六〇年代は、物理学と数学を学ぶために大学に入ってから大学の研究室を去るまでの一〇年間で、その間の生活の軸は物理学と数学の学習にあったのですが、本書で語ることは、その軸としての物理学と数学ではなく、結局大学を離れてゆくことになった、街頭と大学での政治的・社会的な経験とその過程で私が考えたことがらについてであります。(4ページ「はじめに」より)

 1962年生まれ、つまり年端のいかない子どもだった私の目から見ても、全共闘世代は"ちょっとめんどくさそうな人たち"だった。気が短くて無駄に熱く、押しつけがましく否定的で、三度の飯より理屈が大好き――。そんなイメージだったから、どちらかといえば苦手だったのだ(いや、本音をいえば、いまでも苦手だ)。

 しかし、「難しい言葉で理論武装するよりも、わかりやすい言葉と柔らかな態度で相手と向き合った方がよほど知的だ」と考えている私にとって、「勉強したかったから大学に入っただけで、ノンポリ」という著者の立ち位置は新鮮で心地よくもあった。当然ながら全共闘運動の内部では有名な方だったようだが、その手の人たちによくある強引さを感じさせないからである。

 東大闘争についての重要なことのひとつが、「バリケード内に開放空間を形成し、学生間の新しい共同性を創り出し、自己権力の一歩を踏み出したこと」だとする考え方は、SEALDsが新たな戦い方を提示する現代においてはいささか古くさく思える。が、とはいえ考え方の根底にあるものは、一般的な全共闘世代のイメージとはすこし違っても見える。

 たとえば東大全共闘が「自立した個人の集まり」というように美化され神話化されていることを、「それはすこしきれいごと」であると言い切り、実際にはいくつかの政治党派の活動家と無党派の活動家の複雑な関係だったと分析できるのも、客観的な視野を持っているからだ。

 なお、ともすれば全共闘運動についての話に意識を奪われがちだが、同時に注目したいのが原子力発電についての記述だ。物理を勉強してきた立場から、それがいかに危険なものであるかを、わかりやすい言葉を選んで説明してくれているのである。淡々とした記述は、感情をむき出しにしたアプローチよりもずっと説得力がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

12月FOMCでの利下げ見送り観測高まる、モルガン

ビジネス

米シカゴ連銀総裁、前倒しの過度の利下げに「不安」 

ワールド

IAEA、イランに濃縮ウラン巡る報告求める決議採択

ワールド

ゼレンスキー氏、米陸軍長官と和平案を協議 「共に取
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 6
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 9
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中