最新記事

健康

道路からの騒音が 早死にを招く?

英ロンドン大学の研究で 騒音と寿命の危険な関係が明らかに

2015年8月17日(月)17時00分
フェリシティ・ケーポン

眠らない街 道路の騒音は近隣住民の健康をむしばんでいる Andy Ryan/GETTY IMAGES

 道路のそばに住んでいる人は早死にしがち──そんな気になる研究結果が明らかになった。といっても原因は交通事故や大気汚染ではなく、騒音だ。

 欧州心臓病学会の医学誌「ヨーロピアン・ハート・ジャーナル」に発表された最新の研究結果によれば、騒音のひどい道路の近くに長く住んでいる人は寿命が短くなる可能性がある。特に高齢者の場合は死亡率が上昇し、脳卒中のリスクも増大するという。

 ロンドン大学衛生・熱帯医学大学院の研究者らは03~10年にロンドン市民860万人のデータを分析。昼夜の道路騒音のレベルと各地域の成人および高齢者の死亡数や入院件数を比較した。道路騒音と死の相関を調べた研究としては過去最大規模だ。

 その結果、昼間に道路の騒音が60デシベルを超える地域では、55デシベル以下の地域に比べて成人と高齢者の死亡率が4%高かった。心臓や血管の疾患との関連が疑われ、騒音による高血圧や不眠、ストレスも関係している可能性がある。昼間の道路騒音が最もひどい地域(60デシベル以上)では55デシベル以下の地域に比べて脳卒中で入院する人の割合が成人は5%高く、高齢者では9%に達した。夜間の道路騒音(55~60デシベル)も高齢者に限り脳卒中のリスクが5%高かった。

「道路騒音はこれまで睡眠障害や高血圧と関連付けられてきたが、死や脳卒中との相関関係を証明したのは私たちの研究がイギリスで初めてだ」と、論文の筆頭著者であるヤーナ・ハロネンは言う。「この研究結果は、道路の騒音を減らすことが健康にいいという数々の証拠を裏付けている」

 WHO(世界保健機関)は住宅地の騒音の上限を55デシベルと定め、これを超えるものは健康に有害だとしている。だがロンドンでは、160万人以上が昼間に55デシベルを超える道路騒音にさらされている。

 食事や喫煙、運動不足、高血圧や糖尿病といった心臓血管疾患のリスク要因に比べれば、騒音のリスクはさほど大きくはなさそうだ。「それでも今回の研究は都市の騒音が健康に影響を及ぼしかねない点について、さらに調査すべき重要な問題を提起している」と、論文の共著者であるロンドン大学インペリアル・カレッジ環境健康センターのアナ・ハンセルは指摘する。

 健康で長生きしたければ、住む場所にもこだわったほうがいいかもしれない。

[2015年7月14日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

サウジGDP、第4四半期は前年比+4.9% 石油部

ワールド

ユーロ圏企業、利益悪化を予想=ECB調査

ワールド

ユーロ圏製造業PMI、1月改定49.5 生産回復も

ワールド

独製造業PMI、1月改定49.1に上昇 「回復進行
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 2
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」から生まれる
  • 3
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタリア建築家が生んだ次世代モビリティ「ソラリス」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 6
    中国がちらつかせる「琉球カード」の真意
  • 7
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 8
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中