最新記事

健康

道路からの騒音が 早死にを招く？

英ロンドン大学の研究で 騒音と寿命の危険な関係が明らかに

2015年8月17日（月）17時00分
フェリシティ・ケーポン

眠らない街　道路の騒音は近隣住民の健康をむしばんでいる Andy Ryan/GETTY IMAGES

　道路のそばに住んでいる人は早死にしがち──そんな気になる研究結果が明らかになった。といっても原因は交通事故や大気汚染ではなく、騒音だ。

　欧州心臓病学会の医学誌「ヨーロピアン・ハート・ジャーナル」に発表された最新の研究結果によれば、騒音のひどい道路の近くに長く住んでいる人は寿命が短くなる可能性がある。特に高齢者の場合は死亡率が上昇し、脳卒中のリスクも増大するという。

　ロンドン大学衛生・熱帯医学大学院の研究者らは03～10年にロンドン市民８６０万人のデータを分析。昼夜の道路騒音のレベルと各地域の成人および高齢者の死亡数や入院件数を比較した。道路騒音と死の相関を調べた研究としては過去最大規模だ。

　その結果、昼間に道路の騒音が60デシベルを超える地域では、55デシベル以下の地域に比べて成人と高齢者の死亡率が４％高かった。心臓や血管の疾患との関連が疑われ、騒音による高血圧や不眠、ストレスも関係している可能性がある。昼間の道路騒音が最もひどい地域（60デシベル以上）では55デシベル以下の地域に比べて脳卒中で入院する人の割合が成人は５％高く、高齢者では９％に達した。夜間の道路騒音（55～60デシベル）も高齢者に限り脳卒中のリスクが５％高かった。

「道路騒音はこれまで睡眠障害や高血圧と関連付けられてきたが、死や脳卒中との相関関係を証明したのは私たちの研究がイギリスで初めてだ」と、論文の筆頭著者であるヤーナ・ハロネンは言う。「この研究結果は、道路の騒音を減らすことが健康にいいという数々の証拠を裏付けている」

　ＷＨＯ（世界保健機関）は住宅地の騒音の上限を55デシベルと定め、これを超えるものは健康に有害だとしている。だがロンドンでは、１６０万人以上が昼間に55デシベルを超える道路騒音にさらされている。

　食事や喫煙、運動不足、高血圧や糖尿病といった心臓血管疾患のリスク要因に比べれば、騒音のリスクはさほど大きくはなさそうだ。「それでも今回の研究は都市の騒音が健康に影響を及ぼしかねない点について、さらに調査すべき重要な問題を提起している」と、論文の共著者であるロンドン大学インペリアル・カレッジ環境健康センターのアナ・ハンセルは指摘する。

　健康で長生きしたければ、住む場所にもこだわったほうがいいかもしれない。

[2015年7月14日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米、ロ産原油購入容認を延長の公算　イラン情勢受けた
2026.04.11

ワールド

中国がイラン関与なら事態「複雑化」、米ＵＳＴＲ代表
2026.04.11

ビジネス

米製造業新規受注、2月は横ばい　航空機需要が急減
2026.04.11

ワールド

米、停戦合意にレバノン含めるコミットメント順守すべ
2026.04.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 4
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 5
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 6
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 7
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 10
    アメリカは同盟国の「潜在的な敵」となった...イラン…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 4
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 10
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中