最新記事

株の基礎知識

なぜ、機関投資家が買った株は上がるのか

2021年1月25日(月)17時05分
石津大希 ※株の窓口より転載

MMassel-iStock.

<機関投資家、特に海外の著名ファンドが大量保有した株式は、その後の株価が上がりやすい。そしてその情報は、個人投資家にとってもメリットがある>

機関投資家の大量保有で株価が上がる理由

日々動く株価は、どんなことが起こると大きく上下するのだろうか。企業が好決算を発表した時や、他社と資本業務提携を結んだ時など、大きな局面は数多く、「機関投資家が株式を取得した時」もそのひとつだ。

・大量保有の「5%ルール」

機関投資家による株式の大量保有は株価に影響を及ぼしやすいため、証券市場の透明性・公平性を高めるためのルールが定められている。それが「5%ルール」と呼ばれるものだ。


5%ルール
上場企業の発行済み株式数の5%超を持つ株主は、株式を取得することになった日から5日以内に内閣総理大臣に大量保有報告書を提出し、株式の保有状況を開示しなければならない

これは、株価が予想外の値動きをする可能性がある大量保有の情報を公開することで、一般投資家の保護を目的としている。たとえば、国内の投資信託がトヨタ自動車<7203>の株式を5%超取得した場合、投資信託がその件を開示して、世の投資家はその事実を知ることになるのだ。

注目すべきは、機関投資家、特に海外の著名ファンドなどが株式を取得したと知れ渡ると、投資先となった企業の株価がその後、大きく上昇することがあるということだ。もちろん「必ず」株価が上がるわけではないが、一体なぜ、そんなことが起こるのだろうか?

transaction_accounts_superbanner.jpg

■機関投資家の見立てをアテにした「追随の買い」

結論から言えば、多くの投資家は「機関投資家の見立て」をアテにしている、ということになる。なぜなら、機関投資家は何の目的もなしに企業の株式を買うことはないからだ。

機関投資家はリターンを効果的に上げるために上場企業を分析し、「あの事業は過小評価されているから、株価は今後もっと伸びるだろう」とか「あの事業を売却したら株価はさらに上がるだろう」といった将来のストーリーを見立てたうえで、株式を取得する。

つまり、5%ルールによる情報開示後に株価が上昇するのは、「機関投資家が買う株だから将来有望なのだろう」と信頼して、他の投資家も追随して株式を買いやすいからだと考えられる。

特にアクティビスト・ファンドなどが特定の株式を5%以上取得した際には、こういった傾向が強くなる。アクティビスト・ファンドとは、株式投資先の企業に対する株主提案や、経営陣との対話を積極的に行い、大株主の立場から企業の経営を改善していこうとするファンドである。

「株式を買って、そのまま待つ」というスタイルではなく、「買った後も積極的に経営をよくしていく」という動きが期待できるので、より追随の買いが向かいやすくなるというわけだ。

(参考記事)噂の「アクティビスト」の実態 企業に圧力をかける「物言う株主」の存在意義とは

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:乾燥化進むブラジル、「貯水の森」再生目指

ビジネス

アングル:ワクチンパスポートは航空業界の「救世主」

ビジネス

焦点:投資家がアジア国債保有見直し、相対的に安全な

ワールド

アストラ製ワクチン、英独で対応分かれる 接種進展の

MAGAZINE

特集:韓国ドラマ&映画 50

2021年4月27日/2021年5月11日号(5/ 4発売)

韓国を飛び出し、世界で支持を広げ続ける「進撃の韓流」── いま見るべき映画&ドラマ50作を厳選して紹介

人気ランキング

  • 1

    かわいい赤ちゃんの「怖すぎる」声に、両親もスタジオも爆笑

  • 2

    オーストラリアで囁かれ始めた対中好戦論

  • 3

    話題の脂肪燃焼トレーニング「HIIT(ヒット)」は、心肺機能を向上させると研究結果

  • 4

    パリス・ヒルトン、ネットで有名なセクシー「パーテ…

  • 5

    プロポーズを断っただけなのに...あまりに理不尽に殺…

  • 6

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」…

  • 7

    死海文書に2人目の書き手、AIが見破る 筆跡から筋肉…

  • 8

    メーガン処女作「父子の絆を描く絵本」にあの著名司…

  • 9

    新型コロナが重症化してしまう人に不足していた「ビタ…

  • 10

    コロナに勝った「中国デジタル監視技術」の意外に地…

  • 1

    ヘンリー王子、イギリス帰国で心境に変化...メーガンとの不和につながる「可能性は高い」

  • 2

    オーストラリアで囁かれ始めた対中好戦論

  • 3

    かわいい赤ちゃんの「怖すぎる」声に、両親もスタジオも爆笑

  • 4

    パリス・ヒルトン、ネットで有名なセクシー「パーテ…

  • 5

    話題の脂肪燃焼トレーニング「HIIT(ヒット)」は、心…

  • 6

    はるな愛「私のとっておき韓国映画5本」 演技に引き…

  • 7

    メーガン・マークル、今度は「抱っこの仕方」に総ツ…

  • 8

    プロポーズを断っただけなのに...あまりに理不尽に殺…

  • 9

    「心をえぐられた」「人生で一番泣いた」...ハリー杉…

  • 10

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」…

  • 1

    メーガン・マークル、今度は「抱っこの仕方」に総ツッコミ 「赤ちゃん大丈夫?」「あり得ない」

  • 2

    「お金が貯まらない家庭の玄関先でよく見かける」1億円貯まる人は置かない『あるもの』とは

  • 3

    親日家女性の痛ましすぎる死──「日本は安全な国だと思ってた」母親らが会見で涙

  • 4

    ヘンリー王子、イギリス帰国で心境に変化...メーガン…

  • 5

    韓国、学生は原発処理水放出に断髪で抗議、専門機関…

  • 6

    カミカゼ・ドローンで戦況は一変 米軍「最強」の座…

  • 7

    ビットコインバブルは2021年ほぼ間違いなく崩壊する

  • 8

    硬貨大のブラックホールが地球を破壊する

  • 9

    知らない女が毎日家にやってくる──「介護される側」…

  • 10

    脳の2割を失い女王に昇格 インドクワガタアリの驚く…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
「韓国ドラマ&映画50」SNSキャンペーン 売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中

STORIES ARCHIVE

  • 2021年5月
  • 2021年4月
  • 2021年3月
  • 2021年2月
  • 2021年1月
  • 2020年12月