最新記事

コロナと脱グローバル化 11の予測

コロナ不況でも続く日本人の「英語は不可欠」という幻想

RETHINKING THE ENGLISH CRAZE

2020年8月28日(金)07時00分
寺沢拓敬(関西学院大学准教授、言語社会学)

とはいえ、技術の目覚ましい発展は、同時に革新的な機械翻訳を生みつつある。そのため、中長期的にはむしろ個人の英語習得が(少なくとも単純事務作業レベルでは)あまり意味のないものになる可能性すらあり、今後の動向は未知数である。

グローバル化時代に英語は不可欠だという掛け声のもと英語教育が推進されているが、実は英語の必要性と英語教育は完全には連動していない。00年代終盤、英語使用ニーズは世界的に大きく落ち込んだはずだが、英語教育にブレーキを踏む国は現れなかった。また、早期英語教育を始めるだけでは英語力が向上しないことは研究者の間では定説化しているが、そうした知見に耳を貸した国はほぼ皆無だ。日本も今年4月から、小学校で教科の英語が始まっている。

日本を含む多くの国が、英語使用ニーズや研究知見に基づき早期英語教育を推進しているのではなく、むしろ「わが国も遅れまい」とばかりに、他国をまねているだけの面が強い。ある国の政策が国境を越えて伝播するという意味で、これも教育のグローバル化の一種である。

実際のニーズがどうであれ、官民共に英語熱が冷めることは当分の間ないだろう。とはいえ、「隣の芝は青い」とばかりに英語熱が世界中に広がるのは、いかにも皮肉な「グローバル化」であるが。

<2020年9月1日号「コロナと脱グローバル化 11の予測」特集より>

【話題の記事】
日本人が知らない「品格の英語」──英語は3語で伝わりません
コロナでグローバル化は衰退しないが、より困難な時代に突入する(細谷雄一)
「Be Careful to Passage Trains」日本の駅で見つけた妙な英語

20200901issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年9月1日号(8月25日発売)は「コロナと脱グローバル化 11の予測」特集。人と物の往来が止まり、このまま世界は閉じるのか――。11人の識者が占うグローバリズムの未来。デービッド・アトキンソン/細谷雄一/ウィリアム・ジェーンウェイ/河野真太郎...他

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国万科の社債37億元、返済猶予期間を30日に延長

ワールド

中国軍、台湾周辺で「正義の使命」演習開始 30日に

ビジネス

先行きの利上げペース、「数カ月に一回」の声も=日銀

ビジネス

スポット銀が最高値更新、初めて80ドル突破
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中