最新記事

コロナと脱グローバル化 11の予測

コロナ不況でも続く日本人の「英語は不可欠」という幻想

RETHINKING THE ENGLISH CRAZE

2020年8月28日(金)07時00分
寺沢拓敬(関西学院大学准教授、言語社会学)

XiXinXing-iStock.

<2008年の経済危機後、英語使用は減少したが、「グローバル化が進み、ますます英語を使う機会が増える!」という声一色だった。おそらく今回も「英語熱」の感染拡大は続くが、それでいいのか。本誌「コロナと脱グローバル化 11の予測」特集より>

英語使用・英語教育の観点から、グローバル化の行方を考えたい。英語使用ニーズを研究してきた筆者からすると、コロナ禍は英語関連業界への逆風となるだろう(英語嫌いの人には福音かもしれないが)。ニーズが減るのはほぼ確実だからだ。
20200901issue_cover200.jpg
仕事で英語が必要になるか否かはさまざまな要因に左右される。注目されがちなのは、英語学習に対する各人の意欲や英語力などだろう。一方で社会的条件も重要で、その代表選手が訪日外国人と国際貿易の状況である。外国人を接客する機会や海外顧客との取引が増えるほど、英語でやりとりすることになるからだ。

興味深い例が2008年の経済危機による意外な影響である。世界的不況の結果、日本の貿易額・訪日外国人数が急減し、日本人の英語使用を減少させたのだ。06年と10年の英語使用率の統計を比較すると、10年のほうが有意に低い(拙著『「日本人と英語」の社会学』第9章参照)。

減った記憶などないと言う人もいるだろうが、全体では5%程度の減少だったので、正確にそれを感知できないのは無理もない。当時も今も「グローバル化が進み、ますます英語を使う機会が増える!」という(データの裏付けのない)声一色なので、むしろ年々英語使用が増えていると錯覚しやすいのだ。

現在のコロナ禍には、英語使用を減らす条件にあふれている。まず、周知のとおり、訪日外国人数は、「急減」という表現では足りないくらい大きく減った。貿易額も大きく減少しており、今後、00年代終盤を超える貿易低迷が待っているかもしれない。以上を踏まえると、少なくとも数年間、日本人が英語を使う機会はほぼ確実に減少する。

だが英語を熱心に使ってきた人や英語教育を生業にしている人が過度に悲観する必要はないだろう。海外の取引相手が突然消滅したり、英語学習者が急減したりするわけでもない。たまたま英語を使っていた、いわば「浮動層」の英語使用率が大幅に下がるのであり、「英語コア層」への影響は小さいと考えられる。

コア層にとってもう1つ福音がある。情報技術の進展が海外の人々とのコミュニケーションをいっそう促進する可能性があることである。にわかに脚光を浴びたオンライン会議システムがその代表例である。むしろこれまで接触できなかった海外顧客にもアクセスできるようにさえなるかもしれない。

【関連記事】日本人の英語が上手くならない理由 『日本人の英語』著者が斬る30年間の変遷

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ウ代表団、今週会合 和平の枠組み取りまとめ=ゼレ

ビジネス

ECB、利下げ巡る議論は時期尚早=ラトビア中銀総裁

ワールド

香港大規模火災の死者83人に、鎮火は28日夜の見通

ワールド

プーチン氏、和平案「合意の基礎に」 ウ軍撤退なけれ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果のある「食べ物」はどれ?
  • 4
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 5
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 9
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 10
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 4
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 9
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 10
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中