最新記事

株の基礎知識

債券バブルが崩壊したら株式市場はどうなるか

2019年11月12日(火)18時35分
山下耕太郎 ※株の窓口より転載

つまり、金利と債券と株価という三者の関係で見ると、「金利上昇局面では債券価格は下落し、株価が上昇する」「金利下落局面では債券価格は上昇し、株価は下落する」ということになります。

金利上昇↑ − 債券下落↓ − 株価上昇↑
金利下落↓ − 債券上昇↑ − 株価下落↓

ただし、これらはあくまでも"教科書的"な値動きであって、相場環境によっては異なる値動きをすることも当然ありますので注意が必要です。

債券バブルと株式市場の行方

世界中でマイナス金利・債券バブルとなっている現在、多くの債券の利回り(投資金額に対する利子も含めた収益の割合)はマイナスとなっています。つまり、満期まで持っていても償還されるお金は購入額より少なくなる、ということです。にもかかわらず国債は買われ続け、価格も上昇しています。

kabumado191112bonds-chart.png

(Chart by TradingView

■債券バブル発生の裏に投機筋あり

いくら価格が上昇しているとはいえ、利回りマイナスの国債が買われるのは、一体なぜでしょうか? その背景には、現在の債券市場には、利回りを追求する投資家以外に、短期の売買益を追求する投機筋の参加が増えていることがあります。

先ほども述べたように、満期に額面金額が返ってくる債券は、もともとリスクを回避したい投資家に人気の投資対象です。とくに国債は、金融商品の中でもリスクが低い「安全資産」としての側面が強くありました。

しかし、近ごろ債券市場に乗り出してきた投機筋は、安全資産として国債を取得しているのではなく、満期まで持ち続ける気もありません。彼らは、途中で売却することで得られるキャピタルゲイン(値上がり益)を狙っているのです。

そのため、マイナスの利回りが気にされることなく買われ続け、さらなる価格上昇につながっています。

■もしバブルが崩壊したら......?

2018年以降、米中貿易摩擦による世界景気後退の懸念から、世界中の投資家が、いわばパニック的に債券へ資金を投じてきました。

アメリカ国債の予想ボラティリティ(変動率)を示すMOVE指数は、3年ぶりの高水準。この指数は債券版の「恐怖指数」といわれるもので、市場が落ち着いているときは低い数値で、市場が大きく動くときは高い数値になります。

もしこの債券バブルが崩壊すれば、株式市場にはどんな影響が考えられるでしょうか。

まず、債券が売られるため金利が上昇し、それによって株価も上がると期待できます。とくに日本では「金利上昇=景気回復・デフレ脱却」というプラスのイメージが強くあることも、株価の上昇を後押しするでしょう。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中