最新記事

株の基礎知識

債券バブルが崩壊したら株式市場はどうなるか

2019年11月12日(火)18時35分
山下耕太郎 ※株の窓口より転載

つまり、金利と債券と株価という三者の関係で見ると、「金利上昇局面では債券価格は下落し、株価が上昇する」「金利下落局面では債券価格は上昇し、株価は下落する」ということになります。

金利上昇↑ − 債券下落↓ − 株価上昇↑
金利下落↓ − 債券上昇↑ − 株価下落↓

ただし、これらはあくまでも"教科書的"な値動きであって、相場環境によっては異なる値動きをすることも当然ありますので注意が必要です。

債券バブルと株式市場の行方

世界中でマイナス金利・債券バブルとなっている現在、多くの債券の利回り(投資金額に対する利子も含めた収益の割合)はマイナスとなっています。つまり、満期まで持っていても償還されるお金は購入額より少なくなる、ということです。にもかかわらず国債は買われ続け、価格も上昇しています。

kabumado191112bonds-chart.png

(Chart by TradingView

■債券バブル発生の裏に投機筋あり

いくら価格が上昇しているとはいえ、利回りマイナスの国債が買われるのは、一体なぜでしょうか? その背景には、現在の債券市場には、利回りを追求する投資家以外に、短期の売買益を追求する投機筋の参加が増えていることがあります。

先ほども述べたように、満期に額面金額が返ってくる債券は、もともとリスクを回避したい投資家に人気の投資対象です。とくに国債は、金融商品の中でもリスクが低い「安全資産」としての側面が強くありました。

しかし、近ごろ債券市場に乗り出してきた投機筋は、安全資産として国債を取得しているのではなく、満期まで持ち続ける気もありません。彼らは、途中で売却することで得られるキャピタルゲイン(値上がり益)を狙っているのです。

そのため、マイナスの利回りが気にされることなく買われ続け、さらなる価格上昇につながっています。

■もしバブルが崩壊したら......?

2018年以降、米中貿易摩擦による世界景気後退の懸念から、世界中の投資家が、いわばパニック的に債券へ資金を投じてきました。

アメリカ国債の予想ボラティリティ(変動率)を示すMOVE指数は、3年ぶりの高水準。この指数は債券版の「恐怖指数」といわれるもので、市場が落ち着いているときは低い数値で、市場が大きく動くときは高い数値になります。

もしこの債券バブルが崩壊すれば、株式市場にはどんな影響が考えられるでしょうか。

まず、債券が売られるため金利が上昇し、それによって株価も上がると期待できます。とくに日本では「金利上昇=景気回復・デフレ脱却」というプラスのイメージが強くあることも、株価の上昇を後押しするでしょう。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

焦点:闇に隠れるパイロットの精神疾患、操縦免許剥奪

ビジネス

ソフトバンクG、米デジタルインフラ投資企業「デジタ

ビジネス

ネットフリックスのワーナー買収、ハリウッドの労組が

ワールド

米、B型肝炎ワクチンの出生時接種推奨を撤回 ケネデ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本時代劇の挑戦
特集:日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号(12/ 2発売)

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺るがす「ブラックウィドウ」とは?
  • 3
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 6
    「搭乗禁止にすべき」 後ろの席の乗客が行った「あり…
  • 7
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 8
    『羅生門』『七人の侍』『用心棒』――黒澤明はどれだ…
  • 9
    仕事が捗る「充電の選び方」──Anker Primeの充電器、…
  • 10
    ビジネスの成功だけでなく、他者への支援を...パート…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺るがす「ブラックウィドウ」とは?
  • 3
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」が追いつかなくなっている状態とは?
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 6
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 7
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 8
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業…
  • 9
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 10
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中