最新記事

株の基礎知識

債券バブルが崩壊したら株式市場はどうなるか

2019年11月12日（火）18時35分
山下耕太郎　※株の窓口より転載

また日本株は、世界的に見ると、グロース株（成長株）というよりバリュー株（割安株）のイメージが強いといわれます。つまり、企業が本来持っている価値（企業の利益や資産に対しての評価）に比べて、株価が低いと考えられているわけです。

金利上昇局面では「金利に対して、その株価はふさわしいか」という視点で考えられるようになるため、好業績で割安な銘柄に見直し買いが入る傾向があります。そうしたことも、さらに株価を押し上げていく要因となるかもしれません。

■良い金利上昇・悪い金利上昇

しかしながら、金利が急上昇するような局面では、反対に、株価に悪影響をおよぼす可能性もあります。なぜなら、株式市場にとって「良い金利上昇」と「悪い金利上昇」があるからです。

「良い金利上昇」とは、実際の景気回復を伴って、企業業績も回復するような金利上昇です。それに対して、景気回復が伴わない場合は、企業の借入コストの増大につながるため、「悪い金利上昇」となります。

過去の数多のバブルのように一気に債券バブルが崩壊した場合には、金利が急激に上昇することも考えられ、株価にとっては「悪い金利上昇」となる可能性も大いにあります。

資金の流れに思いを馳せる

アメリカの連邦準備制度理事会（FRB）は、2019年７月に約10年半ぶりとなる政策金利の引き下げを決めましたが、この利下げは「予防的利下げ」といわれています。つまり、景気が悪化する前に市場心理を改善するために、低金利で大量の資金を供給して安心感を高める、ということです。

しかしながら、２か月後の９月には追加利下げを実施。FRBは「予防的利下げ」という考えを変えていないとされていますが、いつ利上げに転換するかはわかりません。そのとき「債券バブル」がどうなるか......株式市場からも注目が集まりそうです。

世界の金融市場では、株式や債券、為替やその他あらゆる商品の間を、資金が行ったり来たりしています。債券の動向が自分が保有している銘柄の株価に影響することもある、といった視点で広く市場を眺めてみることも、チャンスを摑み、リスクを回避するために必要な知識の土台となるはずです。

［執筆者］
山下耕太郎（やました・こうたろう）
一橋大学経済学部卒業。証券会社でマーケットアナリスト・先物ディーラーを経て、個人投資家に転身。投資歴20年以上。現在は、日経225先物・オプションを中心に、現物株・FX・CFDなど幅広い商品で運用を行う。趣味は、ウィンドサーフィン。ツイッター＠yanta2011　先物オプション奮闘日誌

※当記事は「株の窓口」の提供記事です
kabumado_logo200new.jpg  
 

20191119issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

11月19日号（11月12日発売）は「世界を操る政策集団 シンクタンク大研究」特集。政治・経済を動かすブレーンか、「頭でっかちのお飾り」か。シンクタンクの機能と実力を徹底検証し、米主要シンクタンクの人脈・金脈を明かす。地域別・分野別のシンクタンク・ランキングも。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ハマス、新たに人質1人の遺体を引き渡し　攻撃続き停
2025.12.03

ワールド

トランプ氏、米国に違法薬物密輸なら「攻撃対象」　コ
2025.12.03

ビジネス

米経済、来年は「低インフレ下で成長」＝ベセント財務
2025.12.03

ビジネス

トランプ氏、次期ＦＲＢ議長にハセット氏指名の可能性
2025.12.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本時代劇の挑戦
特集：日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号（12/ 2発売）

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    大気質指数200超え！テヘランのスモッグは「殺人レベル」、最悪の環境危機の原因とは？
  • 2
    トランプ支持率がさらに低迷、保守地盤でも民主党が猛追
  • 3
    若者から中高年まで ── 韓国を襲う｢自殺の連鎖｣が止まらない
  • 4
    海底ケーブルを守れ──NATOが導入する新型水中ドロー…
  • 5
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 6
    「世界一幸せな国」フィンランドの今...ノキアの携帯…
  • 7
    もう無茶苦茶...トランプ政権下で行われた「シャーロ…
  • 8
    22歳女教師、13歳の生徒に「わいせつコンテンツ」送…
  • 9
    7歳の息子に何が？ 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 10
    【香港高層ビル火災】脱出は至難の技、避難経路を階…
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい　ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    7歳の息子に何が？ 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき？」と母親がネットで相談
  • 4
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 5
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場…
  • 8
    【寝耳に水】ヘンリー王子＆メーガン妃が「大焦り」…
  • 9
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業…
  • 10
    子どもより高齢者を優遇する政府...世代間格差は5倍…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは？
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 9
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中