最新記事

大学

なぜ、日本は<異端>の大学教授を数多く生み出したのか

2019年6月27日(木)19時10分
松野 弘(社会学者、大学未来総合研究所所長)

JOHNGOMEZPIX-iStock.

<博士号や教育・研究業績がなくても、大学教授になれるのが日本特有の現状である。官僚・メディア・企業出身・作家・評論家等の「社会人教授」がなんと多いことか。日本の大学はいずこへゆくのだろうか>

不可思議な日本的大学教授の採用慣行

ある日本の一流大学の教授が米国の大学と研究交流協定を締結した際に、その大学の教授と名刺交換をして冷や汗をかいたという話を聞いたことがある。

その教授は日本の最高峰の大学を卒業し、そのまま大学助手となり、助手の任期満了後、別の一流国立大学の助教授となり、政治学の分野では著名な研究者になっていた。

にもかかわらず、彼が冷や汗をかいたのは、彼の名刺の肩書には「博士号」(Phd.)がなく、米国の大学教授が驚いたことであった。大学の学部卒業だけの学歴で、よくも一流大学の教授になれたものだと......。

欧米の大学では、博士号なしには大学教授どころか、大学教員にすらなれない。一方、今の日本では、いわゆるスタンダードなアカデミック教授は大学院の博士後期課程の単位取得満期退学(博士学位取得資格)か、博士後期課程修了(博士学位取得)のいずれかで大学教員として採用される。

この背景には、日本が近代化を推進していた明治時代に、国家を担う人材育成が優先されたことがある。国立の帝国大学を設置し、その大学の学士号を得て卒業すると、官僚や大学教員になれたのである。

その理由は、東京帝国大学(現在の東京大学)をはじめとして、京都帝国大学・名古屋帝国大学等の帝国大学が次々と設置されたために、大学教員不足という事態が生まれたことにある。

急遽、官僚や三菱・三井・住友等の財閥企業から帝国大学卒業者を大学教員として招聘したのである。こうした慣行は大学院制度が定着する前の1960年代まで続いていたようである。

<異端>の大学教授とはなにか?

この論考のタイトルには、<異端>の大学教授という言葉を使用しているがその理由は以下の通りである。

「異端」(heterodoxy)の大学教授とは読者の皆さんには聞き慣れない言葉であろう。「異端」とは宗教用語で、「正統」(orthodoxy)に対するもの、すなわち、その時代に多数派に認められていない少数派の思想や学説などのことである。

ここでいう「正統」とは、大学の学部から大学院の博士前期課程(もしくは、修士課程)、博士後期課程までを修了(博士学位取得)、ないし博士課程単位取得満期退学を経て、大学の専任教員(助教[任期制]・専任講師、准教授、教授)となった経歴をもった人、すなわち、「アカデミック教授」(ないし教員)のことである。

反対に「異端」とは、博士学位(単位取得満期退学を含む)という大学院での学位取得をしないで、社会経験のみで大学の専任教員に採用された人のことで、いわゆる「社会人教授」(ないし、教授以下の教員)のことを意味している(拙著『大学教授の資格』NTT出版、2010年)。社会人教授の中にも博士学位を取得し、学術的な著作・論文という研究業績を数多くもっている人も少数ではあるが存在している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

IBM、コンフルエントを110億ドルで買収 AI需

ワールド

EU9カ国、「欧州製品の優先採用」に慎重姿勢 加盟

ビジネス

米ネクステラ、グーグルやメタと提携強化 電力需要増

ワールド

英仏独首脳、ゼレンスキー氏と会談 「重要局面」での
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 8
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 9
    死刑は「やむを得ない」と言う人は、おそらく本当の…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」が追いつかなくなっている状態とは?
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中