最新記事

大学

なぜ、日本は<異端>の大学教授を数多く生み出したのか

2019年6月27日(木)19時10分
松野 弘(社会学者、大学未来総合研究所所長)

JOHNGOMEZPIX-iStock.

<博士号や教育・研究業績がなくても、大学教授になれるのが日本特有の現状である。官僚・メディア・企業出身・作家・評論家等の「社会人教授」がなんと多いことか。日本の大学はいずこへゆくのだろうか>

不可思議な日本的大学教授の採用慣行

ある日本の一流大学の教授が米国の大学と研究交流協定を締結した際に、その大学の教授と名刺交換をして冷や汗をかいたという話を聞いたことがある。

その教授は日本の最高峰の大学を卒業し、そのまま大学助手となり、助手の任期満了後、別の一流国立大学の助教授となり、政治学の分野では著名な研究者になっていた。

にもかかわらず、彼が冷や汗をかいたのは、彼の名刺の肩書には「博士号」(Phd.)がなく、米国の大学教授が驚いたことであった。大学の学部卒業だけの学歴で、よくも一流大学の教授になれたものだと......。

欧米の大学では、博士号なしには大学教授どころか、大学教員にすらなれない。一方、今の日本では、いわゆるスタンダードなアカデミック教授は大学院の博士後期課程の単位取得満期退学(博士学位取得資格)か、博士後期課程修了(博士学位取得)のいずれかで大学教員として採用される。

この背景には、日本が近代化を推進していた明治時代に、国家を担う人材育成が優先されたことがある。国立の帝国大学を設置し、その大学の学士号を得て卒業すると、官僚や大学教員になれたのである。

その理由は、東京帝国大学(現在の東京大学)をはじめとして、京都帝国大学・名古屋帝国大学等の帝国大学が次々と設置されたために、大学教員不足という事態が生まれたことにある。

急遽、官僚や三菱・三井・住友等の財閥企業から帝国大学卒業者を大学教員として招聘したのである。こうした慣行は大学院制度が定着する前の1960年代まで続いていたようである。

<異端>の大学教授とはなにか?

この論考のタイトルには、<異端>の大学教授という言葉を使用しているがその理由は以下の通りである。

「異端」(heterodoxy)の大学教授とは読者の皆さんには聞き慣れない言葉であろう。「異端」とは宗教用語で、「正統」(orthodoxy)に対するもの、すなわち、その時代に多数派に認められていない少数派の思想や学説などのことである。

ここでいう「正統」とは、大学の学部から大学院の博士前期課程(もしくは、修士課程)、博士後期課程までを修了(博士学位取得)、ないし博士課程単位取得満期退学を経て、大学の専任教員(助教[任期制]・専任講師、准教授、教授)となった経歴をもった人、すなわち、「アカデミック教授」(ないし教員)のことである。

反対に「異端」とは、博士学位(単位取得満期退学を含む)という大学院での学位取得をしないで、社会経験のみで大学の専任教員に採用された人のことで、いわゆる「社会人教授」(ないし、教授以下の教員)のことを意味している(拙著『大学教授の資格』NTT出版、2010年)。社会人教授の中にも博士学位を取得し、学術的な著作・論文という研究業績を数多くもっている人も少数ではあるが存在している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ビジネス

イラン情勢注視続く、FRB金利見通しも焦点=今週の

ワールド

イスラエル、レバノンと数日内に協議へ ヒズボラと戦

ワールド

北朝鮮の金総書記、多連装ロケット砲の発射訓練視察=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 3
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングアップは「2セット」でいいのか?
  • 4
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 7
    ぜんぜん身体を隠せてない! 米セレブ、「細いロープ…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 10
    【銘柄】「日本マクドナルド」の株価が上場来高値...…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 4
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中