日本のビジネススクールは行く価値があるか？

早稲田大学にも日本トップクラスの経営大学院があるが　mizoula-iStock.

＜そもそも日本企業はMBA取得者を厚遇しないという問題もあるが、世界標準のビジネスマネジメント能力を学ぼうとしたとき、米国と日本どちらのビジネススクールに行くべきだろうか＞

少子高齢化、ICT化、グローバル化といった社会変化の激しい環境の中で、ビジネスパーソンがどのように自分のキャリアを形成していくかということがきわめて重要になってきている。というのは、こうした社会変化に対応して自らのスキルを磨いていかなければ、ビジネスパーソンとして生き残ることができないからだ。

まず、一般的にサラリーマン人生にとって、入社から最初の10年間（22～32歳）は経験の蓄積、つまり、仕事を覚えることが基本だ。次の10年間（32～42歳）は仕事の発展期である。これまでの仕事上の基盤に立った上で、自由に自らの戦略的展開ができ、最も仕事がおもしろい時期である。

ちょうどこの時期に、大手企業であれば、海外研修や海外留学をする機会を与えられることが多い。とりわけ、グローバルな競争が企業の将来に大きな影響を及ぼす現代にあっては、世界標準のビジネスマネジメント能力を身につけることは現代のビジネスパーソンにとって必須事項である。

では、そのためには、最先端の米国の経営大学院（ビジネススクール）に留学しなければならないのか。それとも、最近増えてきている日本のビジネススクールでも十分なのだろうか。

例えば、金融関係（銀行・生命保険・損害保険等）であれば、本人の英語力さえあれば、ハーバード大学、ペンシルベニア大学、コロンビア大学、ノースウェスタン大学、スタンフォード大学等の米国の超一流ビジネススクールに進学することが可能だ。

こうした大学院には、世界の政府機関の若手官僚等が留学していることも多く、そうした人々との交流はもちろんのこと、世界各国の実業家の御曹司等と友人になることも多いようである。

楽天を創業した三木谷浩史氏（一橋大学商学部卒業）は日本興業銀行（現みずほ銀行）から、2014年にローソンの会長からサントリーホールディングス社長に転身した新浪剛史氏（慶應義塾大学経済学部卒業）は三菱商事から、それぞれハーバード大学のビジネススクールに進み、経営学修士（MBA）を取得している。

超一流のビジネススクールで学び、そこで人的ネットワークを広げてきたことが彼らのその後の人生に大きな影響を与えたことは確かである。

ビジネススクールの現状――日本と米国の場合

企業活動のグローバル化に伴って、日本企業においても、海外の大学を卒業した学生を新規に採用したり、外国人を積極的に雇用したりと、年々グローバルに対応できる社員の増加をはかっている。

こうした状況を反映してか、日本企業の社員も国内外のビジネススクールへ自費で入学する人たちが多くなってきているようである。

現在、日本のビジネススクール（MBA、アカウンティング・ファイナンス、MOT〔技術経営〕の学位を取得できる大学院）の数は国立・公立・私立大学等を含めて約100校程度とされているのに対して、米国のビジネススクールは約600～800校程度となっていて、圧倒的に米国のビジネススクールのほうが多いのが実態である（金雅美「日米ビジネススクールの現状と課題」・和光大学総合文化研究年報［東西南北2015］）。