最新記事
美容

美容整形手術数ナンバーワンの韓国、日本人女性をターゲットに動き出す

2023年6月21日(水)21時20分
佐々木和義
韓国での美容整形手術

美容整形で問題となっている代理医師疑惑を払拭するため、多くのクリニックが手術動画を撮影。また立ち入りを認めることもある(撮影=筆者)

<Kビューティーが人気の日本に韓国・美容整形業界が狙いを向けた>

韓国の美容整形外科が日本人患者の取り込みに力を入れはじめている。美容医療アプリ運営会社が東京で相談会を開催、また美容整形情報を発信する会社が韓国美容情報誌「K-Beauty」を発刊、大阪を中心に配布している。美容整形外科医院が集中するソウル市江南区も日本人の誘客に取り組んでいる。

韓国は人口あたりの美容整形手術件数が世界1位の美容整形大国だ。親たちは子供の卒業祝いに整形手術をプレゼントする。就職活動を前に整形手術を受ける学生や自分の顔に不満を持って整形手術を受ける社会人、シワ除去や脂肪吸引手術を受ける中高年も珍しくない。芸能人はいうまでもなく、若々しい印象を出したい政治家や企業トップなどあらゆる人が美容整形手術を受けている。授業参観でどの生徒の親なのか見当がつかない母親が少なからずいるという。

コロナ禍のマスク着用で美容整形が増加

新型コロナウイルスのパンデミックが韓国国内にも広がると韓国政府は新型コロナウイルスの拡大を防止するため、マスク着用を義務化した。すると、美容整形手術を受ける人が増加しだした。整形手術後は、腫れがひくまで数日から1週間程度、手術痕をガーゼで覆うので、普段なら整形手術を受けたことが周りに知れるが、マスクの義務化で隠すことが容易になったのだ。また人と接する機会が少ない在宅勤務やオンライン授業の増加も美容整形を後押しした。

クレジットカード会社のハナカードが2020年、美容整形外科のカード決済を分析したところ、前年を10%上回っていた。クリニックの数も増えている。国税庁のデータによると2018年から2020年、美容整形外科クリニックは年4%のペースで増えていたが、2020年から22年の増加率は年8%で、2019年2月に1455か所だった美容整形外科クリニックは、22年2月には1640カ所まで増加した。

美容整形手術を受ける韓国人が増えた一方、外国人を多く抱えていた美容整形外科クリニックは経営危機に見舞われ、廃業するところも出てきた。2022年8月、整形手術を受けた韓国人が、手術費と術後の管理費と合わせて340万ウォンを分割払いで決済したが、手術後の管理を予約しようにも連絡が取れず、廃業したことがわかったという。患者はカード会社にサービスを受けられない残金の取り消しを要求。カード会社が拒絶したため、韓国消費者院に訴えた。消費者院は「割賦取引に関する法律」により、カード会社は消費者に残金を請求できないと通知した。

経営
「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑むウェルビーイング経営
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

次期FRB議長の条件は即座の利下げ支持=トランプ大

ビジネス

食品価格上昇や円安、インフレ期待への影響を注視=日

ビジネス

グーグル、EUが独禁法調査へ AI学習のコンテンツ

ワールド

トランプ氏支持率41%に上昇、共和党員が生活費対応
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 7
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 8
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 9
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「…
  • 10
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 10
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中