最新記事

経営

後継者不足に陥る会社の3つの特徴 人事異動、評価、そして社長が愚痴

2022年2月25日(金)10時50分
吉田優一 ※経営ノウハウの泉より転載
悩む社長

kazuma seki-iStock.

<後継者不在を理由に廃業する会社が年々増えているが、そうした中小企業には共通点がある>

後継者不在を理由に廃業する会社が年々増えています。後継者を探すことは困難を伴い、困っている経営者も多いと聞きます。

そのような方にヒントになるように、本記事では後継者不足に陥る会社の特徴をお伝えします。

人事異動が少なく、ポジションが固定化されている

人事異動が少なくポジションが固定化されていると、人が育ちにくくなります。例えば、「役職が人を育てる」という言葉がありますが、人事異動が少ないと新しい役職に就く機会が減ることになります。担当業務が変わらないことも同様に、新しい業務に触れる機会が少なくなります。すなわち成長のチャンスが少ないということです。

高いポテンシャルを持っている人材、すなわち会社を経営できるようなポテンシャルを持っている人材であっても、ずっと同じポジションに就いていれば、そのポジションという枠組みの中でしか、物事を認識できなくなります。

仮に中間管理職をずっとやっているとしたら、中間管理職としての最適行動を繰り返し、考え方も凝り固まってしまうでしょう。そのような状況が続けば、会社を経営できるような高いポテンシャルを持っている人材であっても、実際に会社経営ができるようにはならないでしょう。

このような事態を防ぐために、組織内で役職や業務の固定化は防ぐべきです。役職が固定化されている組織の傾向として、新規事業に乗り出す機会が少ないというのがあります。新規事業など新しいことをやらない会社は役職が固定化され、いつも同じメンバーが同じことを繰り返します。後継者を育てるには、新しいことにチャレンジして、ポジションが固定化されることを防ぎましょう。

公正な評価がなく、良い人材が流出する

公正な評価ができてないと、離職率が高まります。特に優秀な人ほど、会社を早く去る傾向にあります。生産性の低い企業にありがちな間違った人材活用として、「優秀な人材に仕事を集中させる」というものがあります。そのような事態になると、優秀な人は周りの人よりもたくさん働かないと、仕事が終わらなくなります。

優秀な人に処遇で差をつけられれば不満は抑えられるかもしれません。しかし、生産性の低い企業だと処遇差があまりつけられないため、「適度にサボって手を抜き、あいつには本当に重要な仕事を任せられない」など評価されていない方が、仕事量が増えず得になることがあります。

そのような状況に置かれた優秀な人材は、「この会社で頑張っても報われない」と感じて、いつか会社を去ってしまうでしょう。良い人材が会社に残らなければ、会社の後継者も育たなくなります。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米議員ら、エプスタイン文書の黒塗り追及 司法長官と

ビジネス

物言う投資家アンコラ、ネトフリのWBD買収に反対へ

ビジネス

豪中銀、インフレ定着なら追加利上げも=ブロック総裁

ビジネス

米フォード、全社的なボーナス増額 車両の品質改善受
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中