最新記事

ビジネス

日本の絵本が中国でケタ外れに売れる理由 世界が狙う巨大市場にどう切り込んだ?

2019年3月11日(月)15時00分
星野 渉(文化通信社専務取締役) *東洋経済オンラインからの転載

このうち、ポプラ社が2004年に北京で設立した蒲蒲蘭は、設立以来10年ほどは赤字続きだったが、ここ数年、絵本の市場が急拡大したことで売上高を急速に伸ばし、2016年には年間売上高が1億元(約17億円)を超えたという。

ポプラ社・長谷川均社長は冗談交じりで「蒲蒲蘭はここ数年で日本のポプラ社の売り上げを抜くだろう」と、中国での成長に目を見張る。宮西達也氏の「ティラノサウルスシリーズ」は累計800万部、10年以上前に刊行された「くまくんのあかちゃんえほん」(ささき ようこ)に至っては累計1000万部に達する売れ行きだ。それほど、このところの中国児童書市場の拡大は著しい。

児童書は2ケタ成長、書籍市場の4分の1占める

reuters20190311145928.jpg

北京にある蒲蒲蘭絵本館。書籍販売だけでなく出版物の卸業も営む(筆者撮影)


中国国務院の発表によると、2017年の中国書籍市場は約803億元(約1兆3000億円)だが、児童書はこのところ毎年2ケタの成長を続け、書籍市場でジャンル中最も大きい約25%を占めるに至っている。

近年の著しい経済成長で経済力をつけた中間層が沿岸部から徐々に内陸部にも拡大し、「一人っ子政策」への反省などから子どもの情操教育に熱心な親が増えていることが、児童書市場拡大の直接的な要因といわれている。

しかも、中国では紙の書籍市場が伸びる一方で、音声配信などを含む電子書籍市場も拡大。書籍小売でも当当網や京東といった大手EC企業の書籍ネット販売が急成長するのと同時に、複合型の新業態書店が2017年だけで1000店舗開店したという。「人口が多いので、経済成長とともにすべての分野が伸びている」と、中国大手出版グループの関係者は説明する。

しかし、ポプラ社が北京に蒲蒲蘭を設立した当時の中国には、子ども向けの創作絵本の市場はほとんどなく、「絵本」という言葉すら存在しなかったという。そんな状況下で蒲蒲蘭は、当時外国資本に開放されたばかりの出版物小売業の免許を取得し、北京で絵本専門店「蒲蒲欄絵本館」を開設。続いて出版物卸業の免許も取得し、日本や欧米の翻訳作品を中心に絵本を刊行してきた。

いまでは中国各地に同社とは"ゆかり"のない「絵本館」を冠した店舗や施設、建物などが数千カ所もあるという。「絵本」という言葉は市民権を獲得し、多くの現地出版社も絵本に参入している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米債市場の動き、FRBが利下げすべきとのシグナル=

ビジネス

米ISM製造業景気指数、4月48.7 関税コストで

ビジネス

米3月建設支出、0.5%減 ローン金利高騰や関税が

ワールド

ウォルツ米大統領補佐官が辞任へ=関係筋
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    【徹底解説】次の教皇は誰に?...教皇選挙(コンクラ…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中