最新記事

メディア

企業が群がる、インスタの消える動画「ストーリーズ」の威力

2017年10月27日(金)15時04分
長瀧菜摘(東洋経済記者)※東洋経済オンラインより転載

ストーリーズは「インスタ映え」用ではない

ストーリーズの人気が急激に高まった背景にはどんな事情があるのか。インスタグラム米本社でビジネス部門の責任者を務めるジム・スクワイヤーズ氏は「インスタグラムにおけるフィードの位置づけ、使われ方が徐々に変化してきた」ことを指摘したうえで、次のように分析する。

「フィードはここ最近、生活の中のハイライトを投稿するための場になっている。あらゆる写真を頻繁にアップするのではなく、よく撮れているものを厳選したり、凝った編集をしたりして投稿する。とりわけ若年層にこの傾向が強く出ている。一方、もっと別のテンションで、気軽かつリアルタイムに写真や動画をシェアしたいという需要が生まれてきた。そこにマッチしたのがストーリーズだ」(同氏)

toyokeizai171027-3.jpg

インスタグラムのビジネス部門責任者、ジム・スクワイヤーズ氏は、ストーリーズの気軽さを強調した(撮影:今井康一)

同様の考え方で、インスタグラムに先立ち成功したのが、米国発のメッセージングアプリ「Snapchat(スナップチャット)」だ。ユーザー同士で写真や動画を送り合うことができるが、相手の閲覧後には自動で消える。この気軽さが受け、2011年のサービス開始以来、10代を中心に利用者数を伸ばしてきた。

一方のインスタグラムは、自社サービス内にこの要素を取り込んだ形だ。面白いと思った瞬間を臆することなく投稿できるストーリーズと、ずっと残したいこだわりの写真・動画を投稿するフィードを併せ持つことで、ユーザー接点に厚みを持たせてきたわけだ。結果的にストーリーズの利用者数は、スナップチャット(直近で1億7000万人強)を超えた。

インスタグラムのSNSとしての幅を広げたストーリーズだが、スクワイヤーズ氏は企業が広告宣伝に活用するうえでのメリットも強調する。

「スマホの全画面を占有できるため、(ほかに意識が散らない)没入感の高い見せ方ができる。またストーリーズでは、インスタグラムのフィードはもちろん、(親会社サービスの)フェイスブックとも共通の広告インフラを使っているため、キャンペーンの同時展開や、効果測定に応じ出稿先を変えたり、各媒体の出稿量を調節したりするのが容易だ」

スマホ画面のサイズに合わせた広告が必要

ただ魅力的なツールであっても、万能薬ではない。一般ユーザーにとっては気軽な投稿の場であるストーリーズだが、企業の広告宣伝で高い効果を上げるには相応の工夫がいる。「コンテンツの見せ方をモバイルに最適化することは必須。特にストーリーズはユーザーの閲覧スピードが非常に速いため、訴求したいメッセージを冒頭の数秒に詰め込む必要がある」(スクワイヤーズ氏)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ゼレンスキー氏、大統領選巡り議員と協議 他国からの

ビジネス

BofAの市場部門、第4四半期は10%増収も CE

ワールド

米の対スイス関税引き下げ、11月14日から遡及適用

ワールド

米、ベネズエラ沖でタンカー拿捕 一段と緊張高まる公
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 2
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡大、そもそもの「停戦合意」の効果にも疑問符
  • 3
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎の物体」の姿にSNS震撼...驚くべき「正体」とは?
  • 4
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲…
  • 5
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「正直すぎる」「私もそうだった...」初めて牡蠣を食…
  • 8
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 9
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 10
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中