最新記事

シリーズ「仕事を科学する」

会議を減らすだけでは生産性が上がらない理由

「会議ばかりで仕事が進まない!」を解決するには、自分のデスクワークのやり方も改善しなければならない

2015年10月30日(金)16時05分

「会議革命」では変わらない 会議の多さ・長さにうんざりしていても、他人のせいばかりにしていては何も変わらない Courtney Keating-iStockphoto.com

 産業の空洞化が日本経済の問題としてよく指摘されるが、それ以上に、ビジネスパーソン1人ひとりの「スキルの空洞化」のほうが実は深刻だと、コンサルタントで日本タイムマネジメント普及協会理事長の行本明説氏は言う。

「会議が多すぎる」「会議が長すぎる」......そんな不満を抱いているビジネスパーソンは多いだろう。つい会社のせい、他人のせいにしてしまいがちだが、この会議の問題に関しても、スキルの向上なしには解決しない。行本氏によれば、会議(=他人と共同でやる仕事)を減らす努力だけでなく、「自分ひとりでやる仕事」を上手にこなす工夫が不可欠だ。

 ジョブローテーションから組織のフラット化、BPR(ビジネス・プロセス・リエンジニアリング)、ノー残業デーまで、日本にはびこる「間違いだらけのマネジメント」が、現場のスキルを空洞化させていると訴える行本氏。

 行本氏は新刊『ワーク・コントロール 仕事に振りまわされないための[スマートマネジメント]』(CCCメディアハウス)で、データと理論に基づいてその間違いを正し、ホワイトカラーの生産性を劇的に上げる新しいマネジメントモデルを提唱している。ここでは本書から一部を抜粋し、4回に分けて掲載する。

<*下の画像をクリックするとAmazonのサイトに繋がります>


『ワーク・コントロール
 ――仕事に振りまわされないための[スマートマネジメント]』
 行本明説 著
 CCCメディアハウス

※抜粋第1回:「働きやすい制度」が生産性を下げてしまう理由 はこちら
※抜粋第2回:フレックスタイム制をうまく機能させる方法 はこちら

◇ ◇ ◇

「会議革命」だけでは生産性は向上しない

「会議ばっかで、仕事にならない!」

 こう訴えるビジネスパーソンはたくさんいます。

 本来、関係者が一堂に会する会議は、話し合いの場としてもってこいですが、実際には「会議が多すぎる」「会議が長すぎる」や、「会議でなにも決まらない」「はじめに結論ありきで、無意味な会議だ」といった不満が噴出します。

 いま、組織にとって「会議対策」はとても重要なテーマであり、「会議革命」と称して新たな取り組みをはじめています(会議革命というタイトルの解説書もあります)。

 ところが不思議なことに、その成果があまり見えてきません。なぜでしょうか?

 それは、会議対策が「いかに会議を上手に進めるか?」に終始しているからです。

 じつは、多すぎる会議、長すぎる会議によってダメージを受けるのは会議そのものではなく、事務処理などのデスクワークです。もし、会議が多かったり、長かったりしたら、デスクワークに使える時間が少なくなるからです。

 逆に会議を上手に進められるようになれば、デスクワークの時間を増やすことができます。しかしそのとき、会議の進め方ばかりに目が向き、デスクワークの進め方に注意を払わないと、せっかく空いた時間も有効活用できません。それでは、生産性向上につながりません。

 前述したように、会議は「他人と共同でやる仕事」です。また、デスクワークは「自分ひとりでやる仕事」です。したがって、次のように言い換えることもできます。

ニュース速報

ワールド

情報BOX:新型コロナウイルス、世界の感染者1億6

ビジネス

韓国サムスンバイオ、モデルナのワクチン生産巡り「決

ワールド

NZ製造業PMI、4月は58.4に低下 拡大基調は

ビジネス

中国SMIC、売上高予測を上方修正 第1四半期は増

MAGAZINE

特集:新章の日米同盟

2021年5月18日号(5/11発売)

台頭する中国の陰で「同盟国の長」となる日本に課せられた新たな重い責務

人気ランキング

  • 1

    パイプライン攻撃のダークサイド、「次は標的を選ぶ」と謝罪

  • 2

    日本経済、低迷の元凶は日本人の意地悪さか 大阪大学などの研究で判明

  • 3

    インドのコロナ地獄を招いた張本人モディの、償われることのない重罪

  • 4

    【動画】ゲームにあらず、降り注ぐロケット弾を正確…

  • 5

    インドで新型コロナ患者が、真菌感染症(ムコール症…

  • 6

    コカ・コーラ、マッキンゼー、ソニー...... ミャンマー…

  • 7

    インドの空港倉庫に国際支援物資置き去り 「どこに…

  • 8

    米物価上昇が意味すること

  • 9

    バブルを生きた元証券ウーマンが振り返る日経平均の3…

  • 10

    金正恩が指揮者を公開処刑、銃弾90発──韓国紙報道

  • 1

    オーストラリアで囁かれ始めた対中好戦論

  • 2

    メーガン妃を誕生日写真から「外した」チャールズ皇太子に賛否...「彼女に失礼」「ごく普通」

  • 3

    パイプライン攻撃のダークサイド、「次は標的を選ぶ」と謝罪

  • 4

    かわいい赤ちゃんの「怖すぎる」声に、両親もスタジ…

  • 5

    日本経済、低迷の元凶は日本人の意地悪さか 大阪大…

  • 6

    ノーマスクの野外パーティー鎮圧 放水銃で吹き飛ば…

  • 7

    プロポーズを断っただけなのに...あまりに理不尽に殺…

  • 8

    金正恩が指揮者を公開処刑、銃弾90発──韓国紙報道

  • 9

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」…

  • 10

    話題の脂肪燃焼トレーニング「HIIT(ヒット)」は、心…

  • 1

    メーガン・マークル、今度は「抱っこの仕方」に総ツッコミ 「赤ちゃん大丈夫?」「あり得ない」

  • 2

    「お金が貯まらない家庭の玄関先でよく見かける」1億円貯まる人は置かない『あるもの』とは

  • 3

    オーストラリアで囁かれ始めた対中好戦論

  • 4

    親日家女性の痛ましすぎる死──「日本は安全な国だと…

  • 5

    メーガン妃を誕生日写真から「外した」チャールズ皇…

  • 6

    ヘンリー王子、イギリス帰国で心境に変化...メーガン…

  • 7

    韓国、学生は原発処理水放出に断髪で抗議、専門機関…

  • 8

    ビットコインバブルは2021年ほぼ間違いなく崩壊する

  • 9

    知らない女が毎日家にやってくる──「介護される側」…

  • 10

    脳の2割を失い女王に昇格 インドクワガタアリの驚く…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中

STORIES ARCHIVE

  • 2021年5月
  • 2021年4月
  • 2021年3月
  • 2021年2月
  • 2021年1月
  • 2020年12月