最新記事

携帯端末

スマホ参戦、アマゾンの野望と落とし穴

ついに登場した「ファイアフォン」は業界に大きな変化を起こす可能性を秘めているが

2014年7月14日(月)12時34分
ウィル・オリマス

最先端 「ファイアフォン」の3D画像はユーザーが見る角度に応じて変化する Jason Redmond-Reuters

 アップルとグーグルが持っている以上、アマゾンも黙ってはいられない。アマゾンは先週シアトルで開催されたイベントで、自社初のスマートフォン「ファイアフォン」をお披露目した。

 画面サイズは4・7インチ。OSはアンドロイドを搭載。米通信大手AT&Tの独占販売で、価格は2年契約で199ドルから(日本発売は未定)。購入者には、年会費99ドル相当のプライムサービス(商品の早期配送や動画・音声配信などのサービス)の利用資格が与えられる。

 昨年発売された同社のタブレット型端末キンドル・ファイアと同様、「メーデー(救難信号)」機能が搭載されており、いつでも手軽にカスタマーサポート担当者を画面に呼び出して助けを求めることができる。容量無制限の写真ストレージサービスも無料で提供される。

 最大の目玉は「ダイナミック・パースペクティブ」と名付けられた3D表示機能だ。ひとことで言えば、ユーザーが画面を見る角度に応じて画像が変化する機能である。

 例えばニューヨークのエンパイア・ステートビルを上から映した3D画像を見ると、単に立体的な画像が映し出されるだけではない。ユーザーが顔を右に動かせば右から見た画像に、左に動かせば左から見た画像に切り替わる。

 この機能を活用し、端末を傾けることでアマゾンの商品画像を何枚も次々と見たり、ウェブページや電子書籍をスクロールしたりすることもできる。ゲームの新しい地平が切り開かれる可能性もあるだろう。

買い物端末以上の可能性

 アマゾンは、この新しい機能に莫大な投資をしたと思われる。ジェフ・ベゾスCEOが述べたように、カギを握るのは「ユーザーの顔の位置を常に把握すること」だ。そのために4つもの赤外線カメラを搭載し、高度な顔認識ソフトウエアを開発する必要があった。

 ファイアフォンは、スマートフォンに革命的変化を起こす可能性を秘めている。スクリーン上の画像が流動的に切り替わり、さらにはユーザーの片手が端末操作から解放されるからだ(現状では片手で端末を持ち、もう片方の手でタッチスクリーン操作を行わなくてはならない)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

EU貿易黒字が縮小、米関税と中国の攻勢が響く

ビジネス

欧州証券市場監督機構、資産運用大手を監督すべき=E

ワールド

タイ・アヌティン首相、タクシン派と連立政権発足へ

ビジネス

中国の1月新規融資、前月比急増も予想下回る 需要低
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中