最新記事

経営者

ジョブズはアップルに戻らない

2011年1月18日(火)18時58分
ファーハッド・マンジョー

 テクノロジーおたくの面々は長年、アップルとジョブズがユーザーを子ども扱いし、マシンを能率的で使いやすい形に改良する代償として利用者の自由を奪っていると批判してきた。そうした不満は往々にして的を射ているが、アップルがこれだけ成功している以上、争っても無駄だろう。

 アップルのライバル企業、とりわけグーグルが、すべてを自社で囲い込むジョブズ方式と正反対のアプローチを取っているのは事実だが、彼らもまたアップル方式を随所に取り入れている。例えば、市場に出回っているスマートフォン(高機能携帯電話)はすべて、アップルと同じく、一元化されたアプリケーションストアを介してソフトを配布している。また、モバイル機器のどのOSも、一般ユーザーの利便性を優先してファイルフォルダやデバイスドライバ、詳細設定を隠すか除外している。

 マイクロソフトが直営の小売店を展開しはじめたのも、デルがパソコンの退屈なデザインとマーケティングの改革に巨額を投じているのも、ジョブズの手法の焼き直しだ。

アップル社内に浸透するジョブズの「バイブル」

 だとすれば、ジョブズ不在でもアップルの未来を案じる必要はないのかもしれない。私は昨年、ジョブズの成功の秘訣を探るために多くのアップルの元社員に話を聞いた。彼らは、ジョブズが細部にまで徹底的にこだわった点が勝因だと口をそろえた。

 IT企業の大半のCEOと違って、ジョブズは自ら、あらゆる主要商品の責任者を務めていた。技術者やデザイナーと毎週のように打ち合わせを重ね、大量の批評を浴びせた。彼は想像以上の完璧主義者であり、100%の自信がもてないかぎり、新商品を発表することはない。

 アップルが第2のジョブズを見つけるのは難しいだろう。だが、ジョブズのビジョンがIT業界に広まったように、彼の思想は「バイブル」としてアップル社内に浸透している。ジョブズの右腕のティム・クックやフィル・シラー、ジョナサン・アイブ、スコット・フォーストールをはじめとするアップル幹部は皆、テクノロジーの未来に関するジョブズの考え方を熟知している。あらゆるものをよりシンプルに、より万人に使いやすく、IT業界の狭い常識からより自由にする、という姿勢だ。

 初代マッキントッシュの開発チームで設計に携わったアンディ・ハーツフェルドが、自著『レボリューション・イン・ザ・バレー』で記したエピソードを思い出してみよう。マッキントッシュのデザインを検討する際に、ジョブズは突飛なアイデアを次々に繰り出した。最初はポルシェのような形を希望し、次はデパートで見かけたフードプロセッサ「クイジナート」に似たデザインを要求した。最終的なデザインはクイジナートとは程遠かったが、ジョブズが目指すものはチーム全員が理解していた。「他の何とも違うものが必要なんだ」と、彼は言い続けた。

 あれから30年近く経った今、ジョブズはその理想を実現した。彼が世に送り出したマシンはクイジナートやポルシェと同じくらい人気があり、操作しやすい。
 
 絶頂期に退場したいのなら、今こそ最高のタイミングだ。

Slate.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏主導「平和評議会」、ガザ復興70億ドル確

ワールド

トランプ氏「私が支持した」、高市首相の衆院選勝利巡

ワールド

ホワイトハウス宴会場計画、美術委が承認とトランプ氏

ビジネス

NY外為市場=ドル4日続伸、労働関連指標が経済の安
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中