最新記事

アメリカ経済

それでも景気「二番底」が来ない理由

最近頭をもたげ始めた景気後退シナリオは、08年金融危機で広まった過剰な悲観ムードの産物にすぎない

2010年6月7日(月)18時04分
ダニエル・グロス(ビジネス担当)

敵の正体 この夏アメリカが怯える「ダブルディップ」って?

「トップキル」(=海底油田の原油流出を防ぐ作戦の1つ)や「ゴア・ディボース」(=アル・ゴア元米副大統領夫妻の離婚)と並んで、最近よく耳にするようになった言葉の1つに、「ダブルディップ・リセッション(=景気の二番底)」というのがある。

 興奮しやすい性格で有名な投資評論家のジェームズ・クレーマーは、5月21日のテレビ番組で、アメリカ経済が再び停滞に突入する確率が35%あると発言(それまでは「25%」と言っていた)。5月半ばのある投資関係のイベントでは、投資運用会社リサーチ・アフィリエイツのロバート・アーノット会長が「二番底の可能性は50%以上」と述べている。

 確かに、09年第4四半期に5.6%を記録したアメリカのGDP(国内総生産)成長率は、10年第1四半期に3%に減速。ユーロ圏の経済は、ギリシャ発の危機で押しつぶされかねない。

 しかしこの夏、アイスクリームの「ダブルディップ(コーンの上にアイスを2つ盛る)」はともかく、アメリカで経済の「ダブルディップ」を目の当たりにすることは考えづらい。「二番底を予測するシナリオはあまりに非現実的だ」と、コンサルティング会社マクロエコノミック・アドバイザーズの共同創設者ジョエル・プラッケンは言う。「よほどの信用危機が起きない限り、考えづらい」

成長率は「ジグザグ」で当然

 08年の夏に始まった信用危機は、ある意味でまだ続いている。だからこそ、いま二番底を恐れる声が強まっているのだ。私たちは08年の金融危機の悲惨な記憶が脳裏に焼きついているので、悪いデータを少し見ただけで景気崩壊の序曲かと条件反射的に身構えてしまう。住宅着工や販売の数字が落ち込んだり、株価が大きく下がったりすると、私たちの記憶は瞬時に08年9月に舞い戻る。

 しかし景気回復が長く続くうちには、GDP成長率が減速する時期があるのは当然のこと。四半期単位のGDP成長率の推移を表すグラフはジグザグ模様を描く。

「経済が景気後退を抜け出すときは、まず猛ダッシュで飛び出し、やがてスピードダウンするのが普通」だと、景気循環調査研究所のラクシュマン・アチュタン所長は指摘する。「さまざまな景気指標が明確に一貫して落ち込み続けるようになって初めて、景気後退の可能性を口にすべきだ」

 この点では、全米産業審議会のエコノミスト、ケン・ゴールドスタインも同じ意見だ。同団体が発表している「景気先行指数(LEI)」は4月に0.1ポイント下落したが、指数を構成するさまざまなデータを見ると、景気回復が製造業からサービス業に拡大していることが分かると、ゴールドスタインは指摘する。

「過剰な楽観」に懲りて「過剰な悲観」に

 消費者が景気について知るためには、金融市場の動向より、雇用と個人消費に注目したほうがいいと、ゴールドスタインは言う。「景気が二番底に落ち込むのは、雇用と個人消費の数値が少なくとも3カ月以上続けて悪化した場合だけだ」

 マクロエコノミック・アドバイザーズのプラッケンによれば、ヨーロッパの金融・財政危機の余波を受けて、アメリカの輸出が減り、ドル高が進む可能性はある。

 しかし、それにより向こう1年間の経済成長率がいくらか下がることはあっても、経済が景気回復の軌道から脱線することはない。マクロエコノミック・アドバイザーズは、10年と11年の両年の経済成長率を3.7%と試算している。

 アメリカ人が景気の「二番底」に怯えるのは、私に言わせれば金融危機の後遺症にほかならない。07年まで過剰な楽観ムードに酔っていたことを深く後悔するあまり、アメリカの経済専門家たちは無条件に悲観的な物の見方をするようになった。最近の「二番底」騒ぎは、アメリカ経済の「今」と同じくらい、「過去」を映しているのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、チェイニー元副大統領の追悼式に招待され

ビジネス

クックFRB理事、資産価格急落リスクを指摘 連鎖悪

ビジネス

米クリーブランド連銀総裁、インフレ高止まりに注視 

ワールド

ウクライナ、米国の和平案を受領 トランプ氏と近く協
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 6
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 9
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中