最新記事

テクノロジー

グーグルの通訳フォンに重大な疑問

言語の異なる相手と通話できる自動通訳システムを開発中というが、私たちの会話をサーバーに保存するつもりなのか

2010年2月9日（火）17時23分
ケビン・ケラハー（テクノロジーライター）

夢の携帯　音声認識＋自動翻訳＝電話傍受機？　Lucas Jackson-Reuters

「異なる言語を話す人同士の電話での会話をほぼ瞬時に翻訳する技術が登場した」という英タイムズ紙電子版の記事が議論を呼んでいる。グーグルの携帯用ＯＳアンドロイドを搭載した電話が小型の自動通訳フォンに変わるというのだ。

「グーグルは音声認識と自動翻訳という既存の技術を発展させ、２年から３年以内に基本的なシステムを完成することを目指している。世界には６０００語以上の言語があるが、成功すればコミュニケーション革命が起きる可能性がある」と、記事は報じている。

　近年大きな進歩を遂げている自動翻訳と音声認識という２つの技術を結合させるアイデアだ。発想自体は新しくない。グーグルは05年に行われたマスコミ向けの工場見学会でこの技術についてほのめかしていた。完成まであと数年かかるが、この新技術はちゃんと完成するのか、そうなったら私たちの生活はどう変わるのか、という議論に花が咲いている。

会話の内容も広告に利用される？

　この技術についての私の第一印象は少し違った。異なる言語を話す２人の人間がグーグルの翻訳技術を使って会話するなら、その会話はグーグルのサーバーを経由することになる----。ということは、グーグルは自分たちのサーバー上にこれらの会話を保存する気なのか？

　電話の会話を翻訳するためには、グーグルは話された言葉をまずテキストデータに変換し、それから翻訳しなければならない。つまり、グーグルはサーバーに翻訳されたすべての会話を保存することができる。現在グーグルがウェブでユーザーにさまざまなサービスを提供しながら、ユーザー個人の検索履歴やほかの情報を記録しているのと同じやり方だ。もちろんこのデータはグーグルの莫大な収益源であるターゲット広告に大いに役に立つ。

　抜け目ないグーグルのことだから、利用者に翻訳された会話をサーバーに保存しない選択肢を与えるだろう。今は称賛ばかりのこのアイデアだが、そのうち疑問視されるようになるはずだ。政府による傍受を嫌がる人たちが、グーグルだったらまあいい、となるだろうか？

＊The Big Money特約
http://www.thebigmoney.com/　

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可
2026.01.25

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航　異常な低温
2026.01.25

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく
2026.01.25

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺　移民取り締ま
2026.01.25
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中