最新記事

通信

愛用の携帯電話がスパイに変身

盗聴ソフト「スパイフォン」に気を付けろ

2009年7月28日（火）12時49分
ベンジャミン・サザーランド

　しーっ！　あなたは携帯電話に盗聴されているかもしれない。

「スパイフォン」というソフトウエアの著しい進歩で、最近ではどんな携帯電話にも簡単に盗聴プログラムを仕掛けられるようになった。値段も安く、特別な技術は必要ない。相手の携帯端末を手に取って、ソフトのダウンロードを許可するキーを押す必要はあるが、作業は数分で完了する。

驚くべきパワーを持つ新世代スパイフォンが出回り始めたのは08年から。最新のソフトなら、離れた場所にある携帯電話を勝手に通信状態にし、周囲の音を盗聴することもできる。盗聴の際の通信記録も一切残らず、持ち主は何も気付かないままだ。

　インターネット上では、２００社を超える販売会社がスパイフォンを販売している。価格は50ドル程度から（３００ドル以上するものも数種類ある）。

　彼らは頑として売上高を明かそうとしないが、私立探偵やコンピューター、通信関連の専門家は、携帯が盗聴器にされているケースは驚くほど多いとみている。仕掛ける相手は配偶者や恋人、親、同僚などだ。上司の不正を見つけて会社幹部に密告したがっている従業員も多いという。

メールを開くと盗聴器に

　ミラノのアガサ・クリスティー探偵社のマックス・マイエラロ社長は、フランスとドイツでは携帯電話の約３％、ギリシャ、イタリア、ルーマニア、スペインでは約５％が盗聴されていると推定する。

　警備コンサルタンティングの米グラニット・アイランド・グループのスパイフォン専門家ジェームズ・アトキンソンは、アメリカで盗聴されている電話は３％程度だとみる（政府による盗聴を除く）。

　こうした数字が大げさだとしても、他のことでは法を尊重する市民が、通信となると意外に頓着しないことは確かだ。

　ｉＰｈｏｎｅやブラックベリーなどのスマートフォンは標的にされやすい。処理能力が高いからだ。アメリカでは、以前の規格よりセキュリティーが弱いＧＳＭネットワークの普及が潜在的な犠牲者を増加させた面もある。

　あるイタリアの開発者によると、警察用に開発されているスパイウエアはメールに付着し、受信者がメッセージを開くと自動的にその電話にインストールされる。このソフトもいずれは犯罪者の手に渡ると考えると心配だ。

　スパイウエアの氾濫は、アップルやマイクロソフトなどの大手が外部のアプリケーション開発者向けにシステムを開放して隙ができたせいでもある。セキュリティーソフトは、パソコン用のものでは携帯電話には大き過ぎるし、かといって携帯電話専用ソフトを買うほどユーザーには危機感がない。

　盗聴が拡大し続ければ、その意識も変わるかもしれないが。

[2009年7月 1日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、日鉄とＵＳスチールの「パートナー
2025.05.31

ワールド

マスク氏、政府職を離れても「トランプ氏の側近」　退
2025.05.31

ビジネス

米国株式市場＝Ｓ＆Ｐ５００ほぼ横ばい、月間では23
2025.05.31

ワールド

トランプ氏の核施設破壊発言、「レッドライン越え」＝
2025.05.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：岐路に立つアメリカ経済
特集：岐路に立つアメリカ経済
2025年6月 3日号（5/27発売）

関税で「メイド・イン・アメリカ」復活を図るトランプ。アメリカの製造業と投資、雇用はこう変わる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「MiG-29戦闘機」の空爆が、ロシア国内「重要施設」を吹き飛ばす瞬間
  • 2
    「ウクライナにもっと武器を」――「正気を失った」プーチンに、米共和党幹部やMAGA派にも対ロ強硬論が台頭
  • 3
    イーロン・マスクがトランプ政権を離脱...「正直に言ってがっかりした」
  • 4
    3分ほどで死刑囚の胸が激しく上下し始め...日本人が…
  • 5
    あなたも当てはまる？ 顔に表れるサイコパス・ナルシ…
  • 6
    【クイズ】生活に欠かせない「アルミニウム」...世界…
  • 7
    「これは拷問」「クマ用の回転寿司」...ローラーコー…
  • 8
    ワニにかまれた直後、警官に射殺された男性...現場と…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「ダイヤモンド」の生産量が多…
  • 10
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」…
  • 1
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「MiG-29戦闘機」の空爆が、ロシア国内「重要施設」を吹き飛ばす瞬間
  • 2
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」時代の厳しすぎる現実
  • 3
    【クイズ】世界で最も「ダイヤモンド」の生産量が多い国はどこ？
  • 4
    「ウクライナにもっと武器を」――「正気を失った」プ…
  • 5
    アメリカよりもヨーロッパ...「氷の島」グリーンラン…
  • 6
    デンゼル・ワシントンを激怒させたカメラマンの「非…
  • 7
    「ディズニーパーク内に住みたい」の夢が叶う？...「…
  • 8
    友達と疎遠になったあなたへ...見直したい「大人の友…
  • 9
    ヘビがネコに襲い掛かり「嚙みついた瞬間」を撮影...…
  • 10
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は？
  • 2
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない？ 和歌山、上野...中国返還のその先
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは？
  • 4
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 5
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 6
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 7
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 8
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は？...1…
  • 9
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 10
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中