最新記事

オバマ大統領にノーベル平和賞

本誌が選ぶ10大ニュース

イラン、インフル、ノーベル賞・・・
2009年最もお騒がせだったのは?

2009.12.22

ニューストピックス

オバマ大統領にノーベル平和賞

「核兵器のない世界」構想や国際協調への取り組みなどの理由で、大統領就任1年目ながら異例の受賞が決まった

2009年12月22日(火)12時01分
クリストファー・ヒッチェンズ(バニティ・フェア誌コラムニスト)


あまりに軽いオバマのサプライズ受賞

「時期尚早」という批判は当然だ。現職大統領が実績を伴わない称賛を浴びるべきでない

 アルフレド・ノーベルには、作家のマーク・トウェイン、アーネスト・ヘミングウェイと奇妙な共通点がある。その共通点とは、新聞で自分の死亡記事を読むという経験を味わったことだ。

 新聞に間違って掲載された死亡記事の中で、当時の大量破壊兵器だったダイナマイトの実用化を推し進めた人物という経歴が極めて強調されていたことに意気消沈したのだろう。ノーベルは自分が本当に世を去るときに載る死亡記事をもっと好意的なものにしたいと願い、自分の遺産で国際平和に関する賞を設けることにした。

 このノーベル平和賞の創設のきっかけが「時期尚早」な死亡記事だったとすれば、アメリカ大統領に就任してまだ1年もたっていないバラク・オバマ米大統領が09年のノーベル平和賞受賞者に選ばれたことも「時期尚早」以外の何ものでもない(これでも最も遠回しな表現を選んだつもりだ)。

 これまでにノーベル平和賞を授与された人物には、大きく分けて5つのタイプがある。

1 国際交渉と外交の分野で現実主義者の政治家として手腕を振るった人物

 平和主義者には程遠かったセオドア・ルーズベルト米大統領が日露戦争の講和を仲介した功績を理由に1906年に受賞したのは、その1つの例だ。現職の政治指導者である西ドイツのウィリー・ブラント首相(71年)やソ連のミハイル・ゴルバチョフ大統領(90年)が受賞したのもこのタイプに入る。

2 ご都合主義の偽善的な行動を取った人物

 リチャード・ニクソン米大統領の国家安全保障問題担当補佐官だったヘンリー・キッシンジャー(73年)とパレスチナ解放機構(PLO)の議長だったヤセル・アラファト(94年)は、それぞれベトナム戦争とパレスチナ=イスラエル紛争の和平合意締結への貢献が評価されて、交渉相手と共同で受賞者に選ばれた。しかし、いずれの場合も平和が続かないことは最初から明らかで、実際やがて血みどろの戦いが再開された。

 キッシンジャーにノーベル平和賞を授与したことで、平和賞の授賞主体であるノルウェー政府は激しい批判を浴びた。敬愛されていた高齢のオラフ5世国王が首都オスロの路上で雪玉を投げ付けられる事件まで起きた(キッシンジャーの交渉相手だった北ベトナムのレ・ドク・トが受賞を辞退するだけの見識の持ち主だったことは指摘しておくべきだろう)。

 73年当時のイタリアのある新聞は「停戦合意を結ぶために戦争を始める行為を奨励」する選考結果だと皮肉ったが、94年の場合はさしずめ「戦争を始めるために停戦合意を結ぶ」人間にご褒美を与えたと言えそうだ。

3 人権擁護に努めた人物

「国家間の友愛関係の促進、常備軍の廃止・縮小、平和のための会議の開催・促進に最も貢献した人物」にこの賞を授与すべしとノーベルは遺言で述べているが、人権と平和との間に関係があるかどうかは意見の分かれるところだ。

 アメリカの公民権運動指導者マーチン・ルーサー・キング牧師(64年)が創設者のこの言葉の(文言はともかく)精神を体現していたことに異論がある人はまずいないだろう。

 しかし、アグネス・ゴンジャ・ボヤジュ(79年)はどうか。マザー・テレサという呼び名で知られるこの修道女は、平和のために活動していると述べたことは1度もなく、受賞スピーチでは人工妊娠中絶こそ世界平和を脅かす最大の脅威だと述べている。

 ナチス・ドイツ時代に強制収容所に入れられていたカール・フォン・オシエツキー(35年)やソ連の反体制活動家アンドレイ・サハロフ(75年)へのノーベル平和賞授与は、戦争を防いだり終わらせたりする効果の有無は別にして、人権尊重のメッセージを発するという目的を担っていた。こうした状況の下、平和賞と別に人権に特化した別の賞を設けるべきだという声も強まっている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

EU諸国、国益の影に隠れるべきでない 妥協必要=独

ワールド

米長官、ハンガリーとの関係「黄金時代」 オルバン首

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌

ワールド

英首相、国防費増額の加速必要 3%目標前倒し検討と
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 2
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    キャサリン妃の「子供たちへの対応」が素晴らしいと…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中