コラム

2020年の米大統領選を占えば

2019年01月12日(土)15時00分

現時点で20年大統領選を予測するのは不可能に近いが 3quarks/iStock.

<高い支持率を維持するトランプの再選が実現する? 無視できない波乱材料と侮れない「あの人」>

ワシントンで18年12月5日に行われたジョージ・ブッシュ元大統領の国葬の際、最前列で不機嫌そうに腕を組むドナルド・トランプ米大統領の姿は、その意味をめぐって数々の解釈を呼んだ。

故ブッシュは第二次大戦の英雄で、戦後は国連大使やCIA長官、副大統領、大統領としてアメリカを導いてきた。彼が大統領を退任してからわずか四半世紀後の今、同じ座にある人物が率いているのは、自由世界の秩序解体を目指す、怒れるポピュリストのムーブメントだ。

近現代のアメリカで最も物議を醸し、最も分断的な大統領であるトランプは歩くロールシャッハテストそのものでもある。

批判派に言わせれば、トランプは民主主義を攻撃し、国際レベルでアメリカを辱めた史上最悪の大統領だ。一方支持者は、米経済を力強く復活させ中国の貿易政策や欧州の防衛支出にノーを突き付け、テロ組織ISIS(自称イスラム国)を崩壊させてアメリカの権力を回復させていると称賛する。

もし今、トランプの再選を懸けた大統領選が行われたら、トランプ勝利はほぼ間違いない。支持率は現在、16年大統領選当日と比べて約5ポイント上昇。一本化を図れるだけの強力な候補者がいない民主党に対して、共和党内ではトランプの支持率が90%に達している。

20年大統領選の民主党予備選をにらんだ支持率調査では、ジョー・バイデン前副大統領がトップを走っている。先日、自分は「大統領として最も適任だ」とトランプ的に大言壮語したこともあって出馬の可能性が濃厚だが、最大20人の立候補が予想される予備選は熾烈な戦いになる。出馬した揚げ句に負けて、自らのレガシーを台無しにする。バイデンはそんな形で政治家人生を終えたいだろうか。

3つの利点と不吉な前兆

トランプ再選の最も有利な材料は、第二次大戦後のアメリカで再選されなかった大統領はジミー・カーターと父ブッシュの2人だけ、という事実だ。直近の大統領は3人続けて2期連続で任期を務めているし、1期目半ばに入ったトランプの支持率は同時期のビル・クリントン、バラク・オバマとほぼ同じだ。

もう1つは、民主党候補になりそうな面々の多くがかなりの高齢者であること。21年1月の大統領就任式時点でジョン・ケリー元国務長官は77歳、バーニー・サンダース上院議員は79歳、バイデンは78歳になる。

最後に、大統領選ではフロリダ州を制することが勝利の絶対条件に等しい。そして18年の同州知事選では大接戦の末、トランプが推した共和党候補が民主党候補を下した。

プロフィール

サム・ポトリッキオ

Sam Potolicchio ジョージタウン大学教授(グローバル教育ディレクター)、ロシア国家経済・公共政策大統領アカデミー特別教授、プリンストン・レビュー誌が選ぶ「アメリカ最高の教授」の1人

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story