コラム

「動物が重要な役割を担う」フランス人写真家を魅惑した東南アジアの日常

2019年06月21日(金)16時55分

From Florian Gautier @flypicture0

<青年時代に遭遇した未知の国は、その人の人生を大きく変える。現在50歳のフロリアン・ゴーティエにとって、マレーシアとミャンマーはそんな国だった>

まったく文化圏の違う未知の国との遭遇は、それが敏感な青春時代であればあるほど、さまざまな影響を与え、ときとしてその人の人生を大きく変える。写真家もその類にもれない。いや、むしろそうしたタイプが多いだろう。

今回取り上げるのもそうした1人だ。長年東南アジアに住み、パリ在住の今も訪れ続けているフランス人、フロリアン・ゴーティエ、50歳。パリで芸術社会学を学び、映像社会学の修士号を取得している。

写真そのものに関してはアカデミックなバックグラウンドはない。だが、ヘンリー・ミラーなどの文学、またスタンリー・キューブリックや黒澤明、それにフランスのヌーヴェルヴァーグといった映像の影響を受けた後、90年代には写真集団マグナムに代表されるフランスの人道主義ムーブメントと、フランスの写真家ロベール・ドアノーのストリートフォトグラフィーに大きく感化されたという。

東南アジアの中でもマレーシアとミャンマー(もしくはビルマ)は、彼が最もはまり込んでしまった国だ。マレーシアは1996年に、何の前知識もなく、友人と何げなく訪れたのがきっかけだった。西洋とは全く違い、マレー、インド、華僑の文化という多様性、それに加えて人々のフレンドリーさに瞬く間に魅惑されたらしい。

それが多くの作品づくりへの機会となる。結果、マレーシアには1998年から本格的に住み始め、延べ9年間も住むことになる。ミャンマーは、外国人に門戸が開き始めた2002年から2011年にかけて頻繁に訪れている。初めて訪れたときは、写真をうんぬんする以前に、その精神文化に圧倒されたとも言う。

プロフィール

Q.サカマキ

写真家/ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』(小学館)、"Tompkins Square Park"(powerHouse Books)など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki(フォロワー数約9万人)
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story