コラム

「HELLO, OUR STADIUM」新国立競技場の妙な英語──これで東京五輪を迎えるの?

2019年12月26日(木)11時15分

アメリカ人だという@am_kazさんから興味深い指摘がありました。21世紀あるいは20世紀のシンプルな機器を使う際に、見下すようなメッセージ(説明)を下手な英語で伝えることはまさに日本っぽい、という意見でした。

確かに、日本独特の何でもかんでも説明したり注意したりする傾向は、外国人である私にとって非常に目に付きます。

例えば、エスカレーターに乗っているときに聞こえるアナウンスは、正直いつも怪訝に思っています。「黄色い線の内側に立ってください」とアナウンスが流れますが、ステップのアウトラインが黄色い線で縁取られており、その外側に立つことは不可能ではないでしょうか。

子供を持つ親なら、「お連れのお子様と手をつないでください」と言われなくても最初から子供と手をつないでいるでしょう。静かにエスカレーターに乗りたいと思いますし、そこまで言わないと利用者は分からないと考えているのかと、私はいつも疑問です。

説明不要なほど使い方が簡単な水飲み場にこのようなくどい説明を書くことは、確かに似たようなもので、外国人から見れば余計なお世話と思われる可能性があります。どこにどんな訳を付けるかを決めるときに、この点もぜひ考慮していただきたいものです。

◇ ◇ ◇

報道によれば 、新国立競技場を作るには1569億円もの費用が掛かったようですが、施設内の英語表示を作ることには十分な予算を付けなかったのではないかと思われます。

かつて日本に住んでいたイギリス人コンサルタントの@pernilleruさんが、ファイナンシャル・タイムズ記者のツイートを見て「プロにお金を使う『無駄』を省き、翻訳を社内で済ませるという習慣が続いているようですが、それが日本のブランディングなのかもしれませんね」と皮肉っぽくツイートしていました。

確かに「社内翻訳」をしている日本企業は非常に多いのですが、ぜひ再考していただきたいやり方です。

オリンピックの際に日本の誇りとなるはずの新国立競技場にまで、妙な英語が溢れているのは非常に残念です。ちょっとしたことで印象は全然異なります。世界に見せる日本が少しでも良く見せられるように、細部にまで気を配ってほしい。

オリンピック関連の他の施設の英語表記はどうなっているかと、それも心配になりましたが、修正するための時間はまだあります。担当者の方々には、ぜひがんばっていただきたく思います。

2019123120200107issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2019年12月31日/2020年1月7日号(12月24日発売)は「ISSUES 2020」特集。米大統領選トランプ再選の可能性、「見えない」日本外交の処方箋、中国・インド経済の急成長の終焉など、12の論点から無秩序化する世界を読み解く年末の大合併号です。

プロフィール

ロッシェル・カップ

Rochelle Kopp 北九州市立大学英米学科グローバルビジネスプログラム教授。日本の多国籍企業の海外進出や海外企業の日本拠点をサポートするジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社の創立者兼社長。イェ−ル大学歴史学部卒業、シガゴ大学経営大学院修了(MBA)。『英語の品格』(共著)、『反省しないアメリカ人をあつかう方法34』『日本企業の社員は、なぜこんなにもモチベーションが低いのか?』『日本企業がシリコンバレーのスピードを身につける方法』(共著)など著書多数。最新刊は『マンガでわかる外国人との働き方』(共著)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英首相、辞任要求にも続投表明 任命問題で政権基盤揺

ビジネス

NEC委員長、雇用の伸び鈍化見込む 人口減と生産性

ワールド

中国BYD、米政府に関税払い戻し求め提訴 昨年4月

ワールド

EU、第三国の港も対象に 対ロ制裁20弾=提案文書
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story