コラム

女子高生殺人事件を発端に、韓国社会に内在する「軍事主義」を暴きだす

2015年12月25日(金)16時00分

キム・ギドク監督『殺されたミンジュ』。事件から1年が経過した頃に、加害者たちが一人また一人と謎の集団に拉致され、拷問を加えられ、自白を強要されていく。

 世界的に評価される韓国映画の異端児キム・ギドク。その新作『殺されたミンジュ』は、ミンジュという女子高生が、無惨に殺害される場面から始まる。ソウルの街を歩いていた彼女は、男たちに付け回され、路地の暗がりに追いつめられ、顔を粘着テープで巻かれて命を奪われる。その事件は世間の注目を集めることもなく、闇に葬り去られる。ところが、事件から1年が経過した頃に、加害者たちが一人また一人と謎の集団に拉致され、拷問を加えられ、自白を強要されていく。

 謎の集団のリーダーは、痛めつけられて怯える加害者に紙と筆記具を差し出し、去年の5月9日に何をしたかを書かせる。そして、その内容が真実だと判断すると、今の心境を問いただし、口止めをして解放する。事件の証拠を入手するのであれば、録音や録画で事足りるはずだが、そこにキム・ギドクの狙いを垣間見ることができる。加害者が事件のことを語れば、私たちの関心はその真相に向かう。しかしこの映画では、加害者が何を書いたのかは私たちにはわからない。焦点となるのは、真相ではなく、加害者と謎の集団の攻防なのだ。

キム・ギドク監督『殺されたミンジュ』


 では、キム・ギドクはそんな攻防を通して何を描き出しているのか。彼が掘り下げているのは、確かに存在していながら、具体的に表現するのが難しいテーマ、"軍事主義(ミリタリズム)"だといえる。軍事主義は軍隊の内部だけに存在しているわけではない。女性学の研究者クォン・インスクは論文「我われの生に内在する軍事主義」(『韓国フェミニズムの潮流』所収)のなかで以下のように説明している。

「軍事主義の拡大は、現代韓国においては、パク・チョンヒ[朴正煕]政権やチョン・ドゥファン[全斗煥]政権下で軍事化された教育、経済政策や社会を組織するにあたっての軍隊組織概念の使用、性別分業化された労働と文化の拡大を通じて強固になった」

 長きにわたる軍事政権を通して社会や日常に浸透してきた軍事主義の影響は、南北分断という状況がつづく限り、そう簡単に消え去るものではない。だが、それを具体的に表現するのは容易ではない。一般的に軍事主義は軍隊に関わるものだと考えられている。また、民族主義や家父長制と多くの共通点を有するため、それらの陰に隠れて意識されることがないからだ。

 この映画の冒頭では、ミンジュが殺害された後で、実行犯のリーダーからそれを命じた人物へと次々に結果が報告されていく。実行犯の一人は、拉致される前に恋人から仕事のことを尋ねられ、嫌な仕事でも地位を守るために上の指示に従わなければならないと語る。そうした導入部のエピソードに、軍事主義的な上意下達の位階秩序が示唆されていることがわかると、その後の展開がより興味深いものになる。

プロフィール

大場正明

評論家。
1957年、神奈川県生まれ。中央大学法学部卒。「CDジャーナル」、「宝島」、「キネマ旬報」などに寄稿。「週刊朝日」の映画星取表を担当中。著書・編著書は『サバービアの憂鬱——アメリカン・ファミリーの光と影』(東京書籍)、『CineLesson15 アメリカ映画主義』(フィルムアート社)、『90年代アメリカ映画100』(芸術新聞社)など。趣味は登山、温泉・霊場巡り、写真。
ホームページ/ブログは、“crisscross”“楽土慢遊”“Into the Wild 2.0”

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ユニクロ、4月国内既存店売上高は前年比1.3%減 

ビジネス

JR西、発行済み株式の4.2%・500億円を上限に

ビジネス

英スタンチャート、第1四半期は10%増益 関税巡る

ビジネス

米関税の影響経路を整理、アジアの高関税に警戒=日銀
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 5
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 6
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 9
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story