最新記事
シリーズ日本再発見

日本の炭鉱は「廃墟」「終わった産業」──とも限らない

2018年08月09日(木)16時37分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

日本に残る最後の炭鉱、北海道釧路市の太平洋炭鉱(2001年撮影、現・釧路コールマイン)の鉱員たち Kimimasa Mayama-REUTERS

<過去の遺物と思われがちな「炭鉱」だが、世界では今も1次エネルギー源の28%が石炭であり、日本の炭鉱も消え去ってはいない。その歴史的意義と今日の可能性とは>

「炭鉱」という言葉に、どんな印象を持つだろうか。地下や岩山の奥へと伸びる坑道は危険な場所で、そこでは過酷な重労働が課されていた――そんなイメージを思い浮かべる人が多いだろう。暗い歴史を持つ過去の遺物としてネガティブに語られることも多い。

その一方で、炭鉱の遺構はノスタルジーを掻き立てる「廃墟」として注目を集めてもいる。文化財や産業遺産としての価値も認められるようになり、2015年には「明治日本の産業革命遺産 製鉄・製鋼、造船、石炭産業」がユネスコ(国連教育科学文化機関)の世界遺産に登録された。

炭鉱とは何だったのか。それが現代日本にどうつながっているのか。炭鉱とそこで生きた人々の歴史的意義と今日の可能性に光を当てた『炭鉱と「日本の奇跡」――石炭の多面性を掘り直す』(中澤秀雄/嶋﨑尚子・編著、青弓社)からは、知られざる炭鉱の姿を垣間見ることができる。

石炭がなければ酷暑は乗り切れない

炭鉱とは、石炭を掘り出すための鉱山だ。石炭は、植物が長い年月を経て地層の中で炭化したものを言う。日本列島付近に埋蔵されている石炭は、造山運動の影響を受けて、北海道や九州、山口県といった列島の「端っこ」に広がっている。

国内の炭鉱は、最大時(1952年)には1047もあったと言われるが、現在でも石炭の坑内採掘を行っているのは、北海道釧路市にある釧路コールマイン(KCM。元・太平洋炭鉱)だけ。その他には露天掘りの炭鉱が道内に数カ所あるくらいだ。

現在、全ての炭鉱を合わせた生産量は、年間100万トン程度だという。炭鉱や石炭産業を過去のものと捉えていれば、この数字は意外かもしれない。だが、最盛期に記録した5600万トン(1940年度)と比べれば、微々たる量だと言える。

高度経済成長期において、経済を支える主要産業の座は重工業からハイテク産業へ、さらにサービス産業へと切り替わった。同時に、石炭というエネルギー源も、石油・原子力に取って代わられた......ように見えるが、それは大きな誤解だと本書は指摘する。

その証拠に、世界全体の1次エネルギー源の構成比を見てみると、石炭の占める割合は1971年には26%だったが、2015年でも28%であり、依然としてその地位を保っている。

国内でも、東日本大震災による事故を受けて、一時全ての原子力発電所が停止した。その後は再稼働が進んでいるが、現在稼働している原子炉はわずか6基。そんな状況で「危険な暑さ」と称されるほどの異常な夏が到来し、命を守るために冷房の使用が奨励されても停電せずにいられるのは、実は石炭火力発電所のおかげだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

アングル:「AIよ、うちの商品に注目して」、変わる

ワールド

エアバス、A320系6000機のソフト改修指示 A

ビジネス

ANA、国内線65便欠航で約9400人に影響 エア

ワールド

アングル:平等支えるノルウェー式富裕税、富豪流出で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき?」と母親がネットで相談
  • 2
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体を東大教授が解明? 「人類が見るのは初めて」
  • 3
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場の全貌を米企業が「宇宙から」明らかに
  • 4
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ?
  • 5
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 6
    「攻めの一着すぎ?」 国歌パフォーマンスの「強めコ…
  • 7
    子どもより高齢者を優遇する政府...世代間格差は5倍…
  • 8
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 9
    エプスタイン事件をどうしても隠蔽したいトランプを…
  • 10
    香港大規模火災で市民の不満噴出、中国の政治統制強…
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネディの孫」の出馬にSNS熱狂、「顔以外も完璧」との声
  • 4
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 5
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 6
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 7
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 8
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 9
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 10
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中