コラム

ノーベル平和賞は中国を変えない

2010年10月12日(火)18時17分

 アメリカの原爆開発に参加した女性物理学者ジョアン・ヒントンの娘で、映画監督のカーマ・ヒントンが撮った『天安門』というドキュメンタリー映画がある。48年に母が移り住んだ北京で生まれ、21歳まで中国で育ったカーマはパール・バック同様「肌の白い中国人」と言われるほど中国語と中国文化に精通した人物だ。その彼女が撮影した『天安門』は、89年の天安門事件に関わった民主化運動関係者への圧倒的なインタビューで構成された秀作だが、今年のノーベル平和賞を受賞した劉暁波もその中で事件について証言している。

 手元にDVDがないので正確な言葉は書き起こせないが、劉暁波は「(北京師範大学の教師として教え子だった)ウアルカイシたちが死んでいくのをだまって見過ごすことができず、天安門に最後まで残った」というようなことを証言していたと思う。実際、民主化デモが始まると、派遣先の米コロンビア大学から帰国して運動に加わり、学生に代わってハンストを決行。6月4日未明に戒厳部隊が進入する最後の瞬間まで天安門広場に残り、学生や市民を無事に逃がしたその行動が証言を裏付けている。

 先日来日したノーベル文学賞受賞者の高行健は記者会見で「普遍的な価値を持つ文学作品はイデオロギーや国境や文化をも超越する」と語った。天安門事件後、滞在していたフランスに亡命し既に同国籍を取得している高行健だが、発展・変容した母国の中国や天安門事件についてはほとんど何も語らなかった。

 事件後、民主化運動に加わった多くの学生が海外に逃げる中、劉老師(あえてこう呼びたい)はそれとはまったく逆のコースをたどり、あえて苦境の中に身を置き続けて来た。その姿は南アフリカのネルソン・マンデラと重なる。マンデラは28年間あえて国内の刑務所に収監される道を選び、その姿が世界を動かして鎖国状態に追い込まれた南アフリカはアパルトヘイトを撤回せざるを得なくなった。

 世界が劉老師を讃えるのが遅すぎたぐらいだ。ただ最もインパクトがあるとはいえ、ノーベル賞を与えるだけで中国という難問が解決するとは思えない。南アや東欧の民主化をそのまま中国に当てはめて「崩壊」を待つのは、あまりに単純だ。

 天安門事件後の経済制裁にも中国は音をあげず、逆にガマンしきれずお付き合いを再開したがったのは西側世界のほうだった。世界最大の人口がいずれもつだろう生産力と購買力への期待ゆえだが、そのポテンシャルがほぼ完全に開放されている現在、ノーベル平和賞だけで中国を封じ込めることは不可能だろう。派手な武力鎮圧こそしないが、今の中国は89年当時よりずっとやっかいな存在になっている。

 北京在住日本人ライターである田中奈美さんが最近、『中国で儲ける』(新潮社刊)という本を書いた。中国市場開拓に挑んだ日本人の生々しい体験談がたくさん載っているのだが、その中で北京でブライダル会社を設立した日本人男性、佐藤理さんが興味深い中国観を提示している。

 日本のようなきめ細かい結婚式サービスのない中国では、日本レベルの式を提供すればすぐヒットする――と思いがちだ。しかし決してそうではなく、最初中国人にとって「10歩先」のものを提供していた佐藤さんの業績は3、4カ月で成約1件という厳しいものだった。よいものと信じて提供し続ければいつか理解してもらえる、というものではない。佐藤さんは言う。


「中国人が見たことない!というものではなく、中国人スタッフから、いいですねと反応が返ってくるような、半歩先くらいのものを提供してゆくようにしました」

 劉老師のノーベル平和賞はいわば中国にとって「10歩先」とは行かないまでも、「5歩先」にあたるものだ。中国自身が納得できる「半歩先」のものでない限り、彼らの「和平演変(平和的手段による体制崩壊)」パラノイアがますますひどくなるだけだろう。劉老師の留守宅前に陣取った公安関係者が外国メディアに中指を突き立てるひどい写真がネットに流れているが、この写真が今の中国政府の心象風景をよく表している。

 封じ込めるには今の中国は巨大になりすぎている。南アやソ連、旧東欧で成功したアプローチをそのまま当てはめることはできない。ノーベル賞で横っ面をひっぱたくことは、その瞬間こそ爽快だが、かえって逆効果なのではないか。

――編集部・長岡義博

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

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