コラム

ノーベル平和賞は中国を変えない

2010年10月12日(火)18時17分

 アメリカの原爆開発に参加した女性物理学者ジョアン・ヒントンの娘で、映画監督のカーマ・ヒントンが撮った『天安門』というドキュメンタリー映画がある。48年に母が移り住んだ北京で生まれ、21歳まで中国で育ったカーマはパール・バック同様「肌の白い中国人」と言われるほど中国語と中国文化に精通した人物だ。その彼女が撮影した『天安門』は、89年の天安門事件に関わった民主化運動関係者への圧倒的なインタビューで構成された秀作だが、今年のノーベル平和賞を受賞した劉暁波もその中で事件について証言している。

 手元にDVDがないので正確な言葉は書き起こせないが、劉暁波は「(北京師範大学の教師として教え子だった)ウアルカイシたちが死んでいくのをだまって見過ごすことができず、天安門に最後まで残った」というようなことを証言していたと思う。実際、民主化デモが始まると、派遣先の米コロンビア大学から帰国して運動に加わり、学生に代わってハンストを決行。6月4日未明に戒厳部隊が進入する最後の瞬間まで天安門広場に残り、学生や市民を無事に逃がしたその行動が証言を裏付けている。

 先日来日したノーベル文学賞受賞者の高行健は記者会見で「普遍的な価値を持つ文学作品はイデオロギーや国境や文化をも超越する」と語った。天安門事件後、滞在していたフランスに亡命し既に同国籍を取得している高行健だが、発展・変容した母国の中国や天安門事件についてはほとんど何も語らなかった。

 事件後、民主化運動に加わった多くの学生が海外に逃げる中、劉老師(あえてこう呼びたい)はそれとはまったく逆のコースをたどり、あえて苦境の中に身を置き続けて来た。その姿は南アフリカのネルソン・マンデラと重なる。マンデラは28年間あえて国内の刑務所に収監される道を選び、その姿が世界を動かして鎖国状態に追い込まれた南アフリカはアパルトヘイトを撤回せざるを得なくなった。

 世界が劉老師を讃えるのが遅すぎたぐらいだ。ただ最もインパクトがあるとはいえ、ノーベル賞を与えるだけで中国という難問が解決するとは思えない。南アや東欧の民主化をそのまま中国に当てはめて「崩壊」を待つのは、あまりに単純だ。

 天安門事件後の経済制裁にも中国は音をあげず、逆にガマンしきれずお付き合いを再開したがったのは西側世界のほうだった。世界最大の人口がいずれもつだろう生産力と購買力への期待ゆえだが、そのポテンシャルがほぼ完全に開放されている現在、ノーベル平和賞だけで中国を封じ込めることは不可能だろう。派手な武力鎮圧こそしないが、今の中国は89年当時よりずっとやっかいな存在になっている。

 北京在住日本人ライターである田中奈美さんが最近、『中国で儲ける』(新潮社刊)という本を書いた。中国市場開拓に挑んだ日本人の生々しい体験談がたくさん載っているのだが、その中で北京でブライダル会社を設立した日本人男性、佐藤理さんが興味深い中国観を提示している。

 日本のようなきめ細かい結婚式サービスのない中国では、日本レベルの式を提供すればすぐヒットする――と思いがちだ。しかし決してそうではなく、最初中国人にとって「10歩先」のものを提供していた佐藤さんの業績は3、4カ月で成約1件という厳しいものだった。よいものと信じて提供し続ければいつか理解してもらえる、というものではない。佐藤さんは言う。


「中国人が見たことない!というものではなく、中国人スタッフから、いいですねと反応が返ってくるような、半歩先くらいのものを提供してゆくようにしました」

 劉老師のノーベル平和賞はいわば中国にとって「10歩先」とは行かないまでも、「5歩先」にあたるものだ。中国自身が納得できる「半歩先」のものでない限り、彼らの「和平演変(平和的手段による体制崩壊)」パラノイアがますますひどくなるだけだろう。劉老師の留守宅前に陣取った公安関係者が外国メディアに中指を突き立てるひどい写真がネットに流れているが、この写真が今の中国政府の心象風景をよく表している。

 封じ込めるには今の中国は巨大になりすぎている。南アやソ連、旧東欧で成功したアプローチをそのまま当てはめることはできない。ノーベル賞で横っ面をひっぱたくことは、その瞬間こそ爽快だが、かえって逆効果なのではないか。

――編集部・長岡義博

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

IMF専務理事がキーウ訪問、ゼレンスキー氏らと会談

ワールド

韓国中銀、予想通り金利据え置き 為替安定へ緩和サイ

ワールド

米国によるさらなる武器売却が進行中=台湾国防部高官

ワールド

マクロスコープ:立公新党で54選挙区逆転の試算も、
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広がる波紋、その「衝撃の価格」とは?
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 6
    鉛筆やフォークを持てない、1人でトイレにも行けない…
  • 7
    飛行機内で「マナー最悪」の乗客を撮影...SNS投稿が…
  • 8
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 9
    年始早々軍事介入を行ったトランプ...強硬な外交で支…
  • 10
    高市首相の「解散総選挙」決断で、日本経済はどうな…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 8
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story