コラム

短編映画「Fitna」がえぐる傷の深度

2010年03月27日(土)11時00分

 3月5日、イギリス議会周辺に200人規模の抗議デモ隊が集まり大変な騒ぎになった。オランダ人政治家ヘルト・ウィルダースが議会を訪れたからだ。

 ウィルダースはこれまで一貫してイスラム教と予言者ムハンマドを批判し続けているオランダの国会議員だ。彼の極右政党・自由党は現在、下院で150議席中9議席を持つ。今回、自ら製作した映画「Fitna(フィトナ)」をイギリスの上院内で上映するために議会に招かれた。

 この映画は、イスラム教を完全否定する内容で物議を醸している。17分の短編映像だが、コーランの抜粋や欧米人の処刑やテロの様子などが映し出されるなど、内容はかなり過激だ。

 フィトナの映像を見てあるビデオを思い出した。以前、パキスタンでの取材の過程で、イスラム原理主義勢力パキスタン・タリバン運動(TTP)がメンバーを教育するために制作した内部ビデオを、TTP関係者から入手した。

 フィトナとは対極にあるその反欧米ビデオは、比較にならないほどの残酷なシーンが続く。動画にはブッシュ前大統領や小泉純一郎元首相などの写真が映し出され、アメリカの圧力によってTTPの掃討作戦を実施するパキスタン軍の兵士が、過激派に拘束され、尋問され、生きたまま次々と首を落とされる。生々しい一連のシーンが続く。

 フィトナの上映終了後、今回の上映会は表現の自由の勝利だとし、イスラム主義が増えるほど自由は失われると語った。さらにイギリスがイスラム国家からの移民を禁止しなければ、イギリスは「ロンドニスタン(アフガニスタン、パキスタンなどをもじった呼び名)」になってしまうとも警告した。

 オランダでは、バルケネンデ首相率いる連立政権崩壊によって、6月9日に総選挙が行われる予定。その前哨戦と見られていた3月3日の地方選挙で自由党は躍進し、首相を目指していると言うウィルダースは、「フィトナ」の第2弾を総選挙後にリリースすると先日発表したばかりだ。

 どちらもそれぞれの主張を流布するために作られた映像だ。2つを単純に比較することはできないが、ただ大きな違いは、タリバンのビデオは「侵略者」への抗議であり、欧米の文化や宗教を否定したものではないことだ。これは他のイスラム主義者のビデオも基本的に同じだと言える。

 一方で、ファトナは、イスラム教とその聖典コーランを全否定している。1度でもイスラム教徒が多く住む国や地域に行ったことのある人ならわかると思うが、イスラム教は人々の習慣、文化に深く根付いている。つまり、受ける打撃の質と深さは比較にならないといえる。映像そのもの以上にその衝撃度は大きい。

 殺人、またそれを見せしめにするのも正当化されることはない。だが違和感を感じざるをえない。そこを考えない限り、欧米諸国はイスラム諸国が相互理解のために求める「RESPECT」に応えることはないだろう。そこを理解しようとしない限り、どのイスラム教国とも本当の対話は進まないはずだ。

――編集部・山田敏弘

このブログの他の記事も読む

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ブラジル大統領選、ルラ氏の優勢続く=世論調査

ワールド

中国主要自動車メーカー、サプライヤーへの早期支払い

ワールド

オランダ裁判所、ネクスペリアの調査命じる 中国親会

ビジネス

MSCI、中国A株指数に33銘柄追加 9銘柄除外
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story