コラム

5G「生活革命」が始まった!

2019年05月07日(火)07時00分

面白いのは、ナビに自分の車の速度も表示されることである。スピードを出しすぎると「この道路は制限速度60キロなので減速してください」とアナウンスが入る。また、高速道路では「300メートル先に速度計測器がありますので気を付けましょう」と教えてくれる。

はっきり言って、私が日本で運転しているトヨタ車に備え付けのカーナビにはここまでの位置情報の正確性と情報のきめ細かさはない。スマホのナビアプリが正確なうえに、地図情報や道路情報も逐次更新されているとなれば、自動車に備え付けのカーナビなどいらない、スマホを乗せる台さえあればいい、ということになりかねない。

もともとカーナビは日本以外にはなかなか普及しにくい商品だった。アメリカではカーナビが車上荒らしに狙われるので、車にカーナビが装備されていることは稀である。レンタカーでカーナビを頼むとポータブル式のものを貸してくれて、車を離れるときには持ち歩くように言われる。

車に装着された日本式のカーナビは、治安がさほど良くない国では車上荒らしに狙われるとして敬遠され、中国などの途上国では高価すぎるとして敬遠され、なかなかグローバルな商品にはならなかった。

スマホとの連結次第

だが、ファーウェイの「1+8+N戦略」は、日本式のカーナビもスマホとの連携を強めることでもっと活躍の場が広がりうることを示している。スマホは最新の情報を簡単に取り入れることできるが、車に装備されたカーナビは車からの情報を集められるうえにスマホよりも画面が大きいという特徴がある。両者が連携すれば、位置情報が正確で、最新の道路情報や周辺施設情報が把握でき、かつ画面が大きくて見やすい最強のカーナビになるだろう。

それに加えて、車の他の機能もスマホとの連携で活用の幅が広がる。例えば、私の車にはバックする時のためのモニターカメラがついているのだが、このカメラはバックする時以外には用なしである。たまにあおり運転をされたりしたときには、「後方の車の画像をとって警察にチクってやろうか」と思ったりもするが、現状では後方モニターカメラはその役には立たない。かといってわざわざドライブレコーダーを買って備えつけたいというほど頻繁にあおり運転をされるわけでもない。もしモニターカメラとスマホとを連結することができれば、モニターカメラの画像をスマホのなかのメモリーやクラウド上にとっておくこともできるようになるだろう。

このように、インターネット、スマホ、ステレオや車(カーナビ)などの機器を5Gの高速度・大容量の通信で結ぶことによって、さまざまな機器をある時はスマホの情報を表示する画面として、ある時はスマホに情報を伝えるセンサーとして利用する。こうすることによって、ステレオ機器はCDの形で保存しようとすれば家に収まりきらないぐらいの量の音楽が聴き放題の機械に進化し、カーナビは情報の新しさと正確性とを兼ね備えた機械に進化する。

5G時代というのは、車に乗って行先を告げれば自動運転でそこまで行ってくれる、というような夢物語の世界ではない。むしろ、いま私たちの身の回りにある電気機器がぐっと機能を高める、というのが目前に迫った5G時代の姿であろう。

プロフィール

丸川知雄

1964年生まれ。1987年東京大学経済学部経済学科卒業。2001年までアジア経済研究所で研究員。この間、1991~93年には中国社会学院工業経済研究所客員研究員として中国に駐在。2001年東京大学社会科学研究所助教授、2007年から教授。『現代中国経済』『チャイニーズ・ドリーム: 大衆資本主義が世界を変える』『現代中国の産業』など著書多数

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り

ビジネス

EXCLUSIVE-米FRB、年内1─2回の利下げ

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story