コラム

日本の睡眠が危ない! 働き方改革はライフスタイルの見直しから

2017年07月18日(火)16時20分

YinYang-iStock.

<少ない睡眠時間と余裕のないライフスタイルは、経済全般にマイナスの影響を与える>

日本人の睡眠が少々、危険な領域に入ってきた。睡眠時間の短さは、労働生産性と密接に関係することが知られている。本当の意味で「働き方改革」を成功させるためには、単純に残業時間を減らすだけなく、日本人の価値観やライフスタイルそのものを変革する必要がある。

睡眠時間と生産性には密接な関係がある

厚生労働省の調査によると、1日の睡眠時間が6時間未満という人の割合は39.5%だった(2015年)。6時間未満という人の割合は2007年には28.4%だったので、睡眠を短時間で済ませる人が増えていることが分かる。適切な睡眠時間は人によって異なるが、「日中、眠気を感じた」という割合は6時間未満のグループが高いので、やはり十分な睡眠が取れていないと解釈するのが妥当だろう。
 
日本人の睡眠時間は国際的に見てどの程度なのだろうか。OECD(経済協力開発機構)の調査(2008年~2014年)によると日本人の平均睡眠時間は7.7時間となっており、これは先進各国と比較するとかなり短い。米国人は8.8時間、フランスは8.5時間、イタリアは8.3時間といずれも8時間台となっている。

睡眠時間の短さは、長時間労働や労働生産性と密接に関係すると言われるが、データもそれを裏付けている。

日本人の平均労働時間は7.2時間となっている。ハードワークで知られる米国は日本より長く7.5時間だが、ドイツは5.7時間、フランスは6.1時間とかなり短い。一方、日本の労働生産性は先進国の中では突出して低く38.6ドルしかない。米国(58.4ドル)、ドイツ(60.2ドル)などと比較すると3分の2である。

統計学的に厳密な計算ではないが、睡眠時間と労働生産性の相関係数を取ってみると0.8という、かなり高い数値が得られた。仕事を効率よく進めることは、良質な睡眠につながる可能性が高い。

労働時間に加えて通勤時間も長い日本人

時間の使い方で日本人に特徴的なのは、上記のように労働時間が長いことに加え、通勤時間が長く、家族や友人と過ごす時間が短いことである。一方、食事の時間は意外と長い。

例えば米国人は日本人と同じくらい長時間労働だが、労働によって生み出される付加価値は日本の1.5倍もある。基本的に付加価値の差は年収の差と思えばよいので、米国人はハードワークする代わりにたくさん稼ぐというライフスタイルであることが分かる。

食事に費やす時間は日本の半分しかないものの、家族とふれあう時間は日本人の2倍近くもある。トータルすると、仕事(稼ぎ)、家族、睡眠を優先するため、食事を犠牲にしているという図式だ。

欧州は米国とはかなり雰囲気が異なっている。フランス人やイタリア人の労働時間はかなり短く、食事の時間は長い。睡眠もたっぷり確保している。一方、欧州人は米国人ほど家族との時間は確保していない。プライベート優先で、仕事もそこそこに済ませ、ゆっくりと食事を楽しむという感覚のようだ。少々、乱暴な言い方かもしれないが、この統計は、ステレオタイプなフランス人のイメージとよく符合する。

日本の場合には長時間労働に加えて通勤時間が長く、これが自由に使える時間を圧迫している。一方、食事の時間は長く確保しており、その結果として、睡眠時間や家族との時間が短くなっているようだ(食事の時間の一部はもしかすると、会社の飲み会かもしれない)。

【参考記事】日本の睡眠不足がイノベーション社会への変革を阻害する
【参考記事】眠りの質向上が骨粗鬆症の予防に?

プロフィール

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネスなどの分野で執筆活動を行うほか、テレビやラジオで解説者やコメンテーターを務める。『お金持ちの教科書』(CCCメディアハウス)、『スタグフレーション』(祥伝社新書)、『本気で考えよう! 自分、家族、そして日本の将来』 (幻冬舎新書)など著書多数。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラン戦争は2週目に、トランプ氏「無条件降伏」求め

ビジネス

アングル:欧州で若者向け住宅購入の新ビジネス、価格

ワールド

焦点:道半ばの中国「社会保険改革」、企業にも個人に

ワールド

昨年の関税合意実施を米と確認、日本が不利にならない
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗雲...専門家「イランの反撃はこれから」「報道と実態にズレ」
  • 2
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だったはずの中国が、不気味なまでに静かな理由
  • 3
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示さない
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 6
    「みんな一斉に手を挙げて...」中国の航空会社のフラ…
  • 7
    10歳少女がライオンに激しく襲われる...中国の動物園…
  • 8
    【WBC】侍ジャパン、大谷翔平人気が引き起こした球場…
  • 9
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 10
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story