コラム

コロナ予防でひどい風邪が流行し、クリスマスは9月に始まった

2021年10月21日(木)16時30分

現在のイギリスの「ガソリン不足」は、実のところ供給の問題だ。ガソリンを運搬するための大型トラック運転手が不足している。ブレグジット(イギリスのEU離脱)で「残留支持派」だった人々は、ブレグジットが大惨事を招くことがついに「証明された」と得意顔だ。数多くの欧州出身のトラック運転手がブレグジット以降にイギリスを離れたのは、明らかに原因の1つといえる(唯一の原因ではないが)。その一方で、ブレグジットよりもさかのぼって原因を挙げることもできる。20年前、当時の首相だったトニー・ブレアは、イギリスを「国民総大卒」の国に変えた。今や、熟練の労働者の数は圧倒的に不足しているのに、「社会学の学位を持つバリスタ」はあふれるほどいる。

僕は気に入らないのだが、ブレアの長男ユアンが1億6000万ポンド(約240億円)の資産を保有しているとの記事を最近読んだ。この資産のほぼ全てが、自身が起業したテック企業から得られたもので、この企業は職人見習いの仲介会社数社とつながりがある。

彼は市場のギャップを見て取った──若者は、何万ポンドも借金して無価値な大学学位を得るよりも、良いキャリアにつながるであろう価値あるスキルを学ぼうとするのではないか。イギリス人の半分が大学に行くことになるという決定、そしてそうした大卒者みんなに大卒にふさわしい内容と給料の職業が確保できるはずだという狂った想定、さらには水道配管工やトラック運転手が慢性的に不足するといったマイナス面は起きるはずがないという思い込み......父ブレアが主導したこれらの結果によってユアンの財産が築かれたというのは、ひどく皮肉な話だ。

9月なのにクリスマスフード

今年の9月半ばは、イギリスの基準で言えば本当に暖かかった。真夏のようだった。そんななか、ミンスパイとピッグス・イン・ブランケット(ソーセージのベーコン包み)がさまざまな店の棚に並んでいるのを見て僕は驚いた。これらはクリスマスの食べ物だからだ。3カ月も先、クリスマスの時だけに食べられるもの。多くのクリスマスフードは「体を暖めるメニュー」だから、冬らしい季節にこそふさわしい。日焼け止めを塗るような日にミンスパイを食べるというアイデアは、なんとも奇妙だった。ピクニックの食べ物とは対極にあるはずなのだ。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日銀総裁、次の利上げへ賃金・物価の上昇持続を重視 

ビジネス

ドルが一時2円弱急落、日銀総裁会見後に急動意 レー

ワールド

ベトナム共産党、ラム書記長を再任 結束を維持すると

ビジネス

仏総合PMI、1月速報48.6 予想外の50割れ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story