トヨタ、パワートレイン刷新 21年には販売車両60％以上に搭載

　１２月６日、トヨタ自動車は、エンジン、トランスミッション、ハイブリッドシステムを一新した新型パワートレーンを発表した。写真は同社のロゴ。都内で６月撮影（２０１６年　ロイター／Toru Hanai）

［東京　６日　ロイター］ - トヨタ自動車<7203.T>は６日、エンジン、トランスミッション、ハイブリッド（ＨＶ）システムを一新した新型パワートレインを発表した。動力性能を従来から約１０％、燃費を約２０％向上させた。

来年発売の新型車から順次採用し、搭載車両を２０２１年までに日本、米国、欧州、中国での同社単独の年間販売台数の６０％以上に増やす計画。

これにより二酸化炭素（ＣＯ２）排出量は２０１５年比１５％以上の削減を見込む。

地球温暖化を招くＣＯ２の削減に向けてトヨタは昨秋、５０年には新車のＣＯ２排出量を１０年比で９０％低減し、新車販売のほとんどをＨＶ車やプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）、電気自動車（ＥＶ）などの電動化車両とする一方、ディーゼル車やガソリン車はほぼゼロにするなどの目標を掲げた。目標達成のため、電動化車両技術の開発人員も２１年までに約３割増やす計画だ。

今年４月に発足した社内カンパニーの１つ、パワートレインカンパニーのプレジデントを務める水島寿之専務役員は同日の説明会で、ＣＯ２排出量削減は「一刻の猶予も許されない」と指摘、パワートレインの技術開発は「確実、着実、現実的で実行効果が期待される」と述べた。

同カンパニーのバイスプレジデント、岸宏尚常務役員は、今回開発したエンジンやトランスミッション、ＨＶシステムを組み合わせ、「１９機種３７バリエーションを２１年までの５年間で一気に導入する」と説明、２１年の目標である新車の６０％以上への搭載拡大に向けて「年間１００万台規模で世界各地域へ展開していく」と語った。

今後、各国・地域で強化される環境規制に対応するため、トヨタはＥＶの投入も急いでいるが、水島氏は記者団に対し、２５年時点でのトヨタの世界販売に占めるＨＶ車の比率も現在の１０％程度から倍の「２０％くらいにまで持っていかないと規制対応できない」との見解を示した。

＊内容を追加しました。

(白木真紀　編集：内田慎一)