コラム

元CIA工作員が教える「ファイブ・アイズ」の歴史・意図・実力

2023年11月10日(金)17時57分
ファイブ・アイズ

シリコンバレーに集結したファイブアイズ5カ国の情報機関トップ(10月17日) FBI

<西側の情報同盟「ファイブ・アイズ」の活動が活発化している。中国に対する警戒心ゆえだ。元CIA工作員の本誌コラムニストが説くその歴史・意図・実力>

カリフォルニア州シリコンバレーで10月17 日、米英とオーストラリア、カナダ、ニュージーランドの5カ国による機密情報共有の枠組み「ファイブアイズ」の会議が行われた。各国の情報機関トップが顔をそろえた同会議は、中国の情報活動による「前代未聞の脅威」(クリス・レイFBI長官)を強く警告し、近年で最も注目を集めた。

この会議は、世界中で劇的に強化されている中国の情報活動とそのターゲットについて少なくとも当面は社会の関心を高めることに成功した。同時に、歴史上最も重要かつ成功した情報同盟ともいうべきファイブアイズ自体にも注目が集まった。

ファイブアイズの原型が生まれたのは1940年7月16日、ルーズベルト米大統領(当時、以下同)に派遣されたアメリカの情報将校「ワイルド・ビル」・ドノバンが、チャーチル英首相や情報機関トップに会うためロンドンに到着したときのこと。ちょうどこの日は、ヒトラーが英本土侵攻作戦の準備を命じた日でもある。

イギリスは最高機密をドノバンに明かし、ドイツの攻撃に耐えられる物資提供をアメリカに要請した。同時にドノバンを動かしてアメリカに「中心的な」情報機関を創設させようとした。当時のアメリカにはこの種の情報機関が存在せず、イギリスは米政府内に情報共有のパートナーがいない状態だった。戦時中のカナダ、オーストラリア、ニュージーランドは名目上イギリスの自治領(実態は完全な主権国家)だったので、情報活動での米英協力を推進するイギリスの動きに参加するのは自然の成り行きだった。

ワシントンに戻ったドノバンは、アメリカ初の連邦情報機関OSS(戦略事務局)を創設。戦後OSSはCIAとなり、戦時中の協力体制はファイブアイズとなった。「ファイブアイズ」という名称は一部で闇の支配勢力と結び付けられているが、この見方は底の浅い陰謀論であり、敵性国家(ロシア)の情報機関による否定的な印象操作の結果でもある。さまざまな国の情報機関は目的が一致すれば日常的に協力し合う。ファイブアイズはその一例にすぎない。

中国情報機関の対外活動が一気に活発化したのは10年ほど前。習近平(シー・チンピン)国家主席が最高指導者になり、攻撃的な「戦狼外交」が始まった時期とほぼ一致する。中国は史上初めて世界レベルで力を行使し始め、あらゆる手段を駆使して他国に圧力をかけるようになった。今回のファイブアイズ会議は、国家安全省(中国版CIA)による活動の質と攻撃性の変化に対応した動きだ。

プロフィール

グレン・カール

GLENN CARLE 元CIA諜報員。約20年間にわたり世界各地での諜報・工作活動に関わり、後に米国家情報会議情報分析次官として米政府のテロ分析責任者を務めた

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 8
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 9
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story