コラム

「あの」河瀬直美監督とは思えない繊細さでマイノリティ選手にスポットライトを当てていた東京五輪『SIDE:A』、よけい注目の『SIDE:B』

2022年06月23日(木)16時28分

河瀬直美という監督の「本性」はこれから公開の『SIDE:B』で明らかになる? 映画映画『東京2020オリンピック SIDE:A/SIDE:B』公式サイトより

<不本意ながら、よい作品だった。もしこのような作品を撮るつもりだったのであれば、オリンピックに反対する人たちに対してもっと誠実な対応ができたのではないだろうか。残念でならない>

河瀬直美が監督するオリンピック記録映画『東京2020オリンピック SIDE:A』が6月から全国公開されており、鑑賞してきた。この映画については、製作過程を扱ったドキュメンタリーが2021年12月にテレビ放映され、その中でオリンピック反対派のデモが金銭で集められたかのような印象操作を行ったことが問題になっていた。また河瀬直美監督個人についても相次いでパワハラ疑惑が報道されている。

以上のような映画外のいざこざから、映画の内容そのものにも期待できないだろうという先入観を持って行ったのだが、予想に反して、オリンピックを賛美するような表現や、オリンピックの開催を支持する直接的な表現はなかった。むしろオリンピックというイベントは選手たちにとって一つの契機に過ぎず、選手たちそれぞれの人生のほうが重要なのだ、という作品のようにみえた。

東京2020オリンピックそれ自体の問題と記録映画の関係

東京2020オリンピック・パラリンピックは、誘致段階では「世界一金のかからない五輪」という触れ込みだったが、その後予算は膨れに膨れ、1兆4000億円を超えることになる。この予算の使途は4割が非公開となっており、その用途について市民が知ることができないまま、組織委は6月末に解散する。

新型コロナウイルスのパンデミックにより開催が1年延期されたが、森元首相含む関係者の不祥事が相次いで明らかとなり、また開催直前にまた感染者が増加したことなどもあって、再延期や中止を求める声が高まる中での開催となった。SIDE:Aの段階では、少なくとも反対運動について否定的な描き方はされていない。むしろ開会式のその裏で逼迫する医療状況もカメラに収めている。

オリンピックというイベント自体に問題があるとき、そのオリンピックの公式な記録映画を撮ることは、たとえそれがいかに芸術的に優れており、また批判的な視点が盛り込まれていたとしても、窮極的にはやはりそのオリンピックへの加担になるだろう。

もちろんこの『東京2020オリンピック SIDE:A』は、1936年ベルリン五輪を記録したレニ・リーフェンシュタールの『オリンピア』のような、芸術的に優れたプロパガンダとは呼べない。しかし、一切の記録性を放棄し、関係者たちさえも怒らせた前回の東京五輪の記録映画、市川崑の『東京オリンピック』よりは、ドキュメンタリーとして成立している。問題は撮られた映像の解釈である。この映画にはナレーションがなく、劇伴も最低限しかない。従ってほとんどの解釈は、観客に委ねられているといえる。

プロフィール

藤崎剛人

(ふじさき・まさと) 批評家、非常勤講師
1982年生まれ。東京大学総合文化研究科単位取得退学。専門は思想史。特にカール・シュミットの公法思想を研究。『ユリイカ』、『現代思想』などにも寄稿。訳書にラインハルト・メーリング『カール・シュミット入門 ―― 思想・状況・人物像』(書肆心水、2022年)など。
X ID:@hokusyu1982

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story