コラム

「あの」河瀬直美監督とは思えない繊細さでマイノリティ選手にスポットライトを当てていた東京五輪『SIDE:A』、よけい注目の『SIDE:B』

2022年06月23日(木)16時28分

河瀬直美という監督の「本性」はこれから公開の『SIDE:B』で明らかになる? 映画映画『東京2020オリンピック SIDE:A/SIDE:B』公式サイトより

<不本意ながら、よい作品だった。もしこのような作品を撮るつもりだったのであれば、オリンピックに反対する人たちに対してもっと誠実な対応ができたのではないだろうか。残念でならない>

河瀬直美が監督するオリンピック記録映画『東京2020オリンピック SIDE:A』が6月から全国公開されており、鑑賞してきた。この映画については、製作過程を扱ったドキュメンタリーが2021年12月にテレビ放映され、その中でオリンピック反対派のデモが金銭で集められたかのような印象操作を行ったことが問題になっていた。また河瀬直美監督個人についても相次いでパワハラ疑惑が報道されている。

以上のような映画外のいざこざから、映画の内容そのものにも期待できないだろうという先入観を持って行ったのだが、予想に反して、オリンピックを賛美するような表現や、オリンピックの開催を支持する直接的な表現はなかった。むしろオリンピックというイベントは選手たちにとって一つの契機に過ぎず、選手たちそれぞれの人生のほうが重要なのだ、という作品のようにみえた。

東京2020オリンピックそれ自体の問題と記録映画の関係

東京2020オリンピック・パラリンピックは、誘致段階では「世界一金のかからない五輪」という触れ込みだったが、その後予算は膨れに膨れ、1兆4000億円を超えることになる。この予算の使途は4割が非公開となっており、その用途について市民が知ることができないまま、組織委は6月末に解散する。

新型コロナウイルスのパンデミックにより開催が1年延期されたが、森元首相含む関係者の不祥事が相次いで明らかとなり、また開催直前にまた感染者が増加したことなどもあって、再延期や中止を求める声が高まる中での開催となった。SIDE:Aの段階では、少なくとも反対運動について否定的な描き方はされていない。むしろ開会式のその裏で逼迫する医療状況もカメラに収めている。

オリンピックというイベント自体に問題があるとき、そのオリンピックの公式な記録映画を撮ることは、たとえそれがいかに芸術的に優れており、また批判的な視点が盛り込まれていたとしても、窮極的にはやはりそのオリンピックへの加担になるだろう。

もちろんこの『東京2020オリンピック SIDE:A』は、1936年ベルリン五輪を記録したレニ・リーフェンシュタールの『オリンピア』のような、芸術的に優れたプロパガンダとは呼べない。しかし、一切の記録性を放棄し、関係者たちさえも怒らせた前回の東京五輪の記録映画、市川崑の『東京オリンピック』よりは、ドキュメンタリーとして成立している。問題は撮られた映像の解釈である。この映画にはナレーションがなく、劇伴も最低限しかない。従ってほとんどの解釈は、観客に委ねられているといえる。

プロフィール

藤崎剛人

(ふじさき・まさと) 批評家、非常勤講師
1982年生まれ。東京大学総合文化研究科単位取得退学。専門は思想史。特にカール・シュミットの公法思想を研究。『ユリイカ』、『現代思想』などにも寄稿。訳書にラインハルト・メーリング『カール・シュミット入門 ―― 思想・状況・人物像』(書肆心水、2022年)など。
X ID:@hokusyu1982

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、石炭火力発電所の有害大気汚染物質規制

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story