コラム

池江選手に五輪辞退をお願いするのは酷くない

2021年05月16日(日)20時06分

アジアでの感染を抑制してきた「ファクターX」が通用しないとされるインド由来の変異株への置き換わりも危惧されている。もしワクチン接種が奇跡に順調に進んだとしても、安心はできないのだ。

こうした切迫した状況で政府は、医療従事者や病床をオリンピックのために確保しようとしている。発熱や肺炎等の深刻な症状が出ていたとしても、ほとんどのコロナ感染者が自宅療養を強いられているこの時期にだ。また、オリンピック選手はワクチン接種を優先して受けられることになっている。

オリンピックに伴う来訪者の数は、できるだけ切り詰めたとしても、選手とその関係者、メディア、各国要人、ならびにスポンサー関係の「招待客」を含め数万人規模になるといわれており、当然ながら、これに対応する国内スタッフ、ボランティアのも必要になる。政府は無観客を示唆しているが、都内の公立校ではオリパラ観戦が行事として組み込まれたままだ。変異株によって、未成年者の感染も増えてきている、

こうした状況を考えると、オリンピックによって膨大な人が移動したり密になったりすることは間違いないだろう。感染者増のリスクもそれだけ増大することが見込まれる。

コロナ禍の五輪自体が矛盾

一般市民にとってオリンピックは、コロナ感染リスクおよび感染してもまともに治療してもらえないリスクを高めるイベントになってしまっている。たとえコロナで死亡しないとしても、重篤な後遺症を残す可能性も高い。こうした生命の危機を肌で感じることが増えたのか、世論調査ではオリンピック中止を求める声は過半数に達している。

オリンピックが開催されれば、選手はコロナ感染のリスクに晒されことなく自分の夢を追求できるが、一般市民はコロナ感染リスクを増やされる。オリンピックが中止になれば、コロナ感染リスクはとりあえず増えることなく、医療や行政のリソースをコロナへと集中的に傾けることができる。一方で選手の夢は絶たれる。

これは極度に実存的な対立であり、構造上絶対に和解できない政治的対立なのだ。もちろん構造的な対立でも、その構造を変化させることによって弁証法的に解消させることは、論理の上では可能だ。しかし医療を含む各種リソースを搾取せずにオリンピックを開催することはできない。たとえば選手がワクチンの優先接種を拒否したとしても、開催するのであれば受けてもらうしかない。

そもそも世界的な感染症が蔓延しているときにオリンピックを開催すること自体が大きな矛盾なのだ。その象徴が、公道での実施が中止になったため閉鎖された駐車場のような場所を笑顔でぐるぐる回るだけの、あの薄ら寒い聖火リレーなのだ。

プロフィール

藤崎剛人

(ふじさき・まさと) 北海道生まれ。東京大学大学院単位取得退学。埼玉工業大学非常勤講師。専門はドイツ思想史。特にカール・シュミットの公法思想を研究。Twitter ID:@hokusyu82 『ハーバー・ビジネス・オンライン』でも連載中で、人文知に基づいた時事評論や映画・アニメ批評まで幅広く執筆

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