コラム

アラブ世界のメロドラマ事情

2013年07月26日(金)13時02分

 今月初めにロンドンでアラブ人一家とテレビを見ていたとき(エジプトでクーデターが起きていたので)、その家のご夫人が言った。「最近は、アラブ世界向けの衛星放送でもトルコのテレビドラマが大人気なのよねえ。面白いんだけど、恋愛ありお酒ありで、いいのかしら」。

 一家は英国在住歴の長い、自他ともに認める徹底した世俗主義者。その一家が「大丈夫なのかしら」というぐらいだから、よっぽど「反イスラーム的」なんだろうか――、などと思っていたら、案の定、最近宗教界からクレームが出た。イスラーム世界が断食月に入って一週間ほどした今月半ば、サウディアラビアのイスラーム宗教界の中核をなす高位ウラマー評議会の一員が、次のように述べたのだ。「ラマダーン(断食月)期間中にソープオペラ(いわゆる「昼メロ」)を見るのは、イスラーム法に反する!」

 断食という宗教的慣行の目的は、一か月間、日中の飲食を断つことで、貧富の差なく衣食足りないことの苦しさを共感するため、と言われる。贅を追い欲にまみれた生活を見直し、清らかな気持ちを取り戻す機会なのだ。そんな「聖なる月間」に色恋沙汰や飲酒シーンがふんだんに登場するようなメロドラマばかり見ているとは、なにごとか!というわけである。

 とはいえ、実生活での断食は、日中の断食が明けた後の「打ち上げ」的娯楽を楽しむのが常。特に、シリアやエジプトなど、日常の政治的混乱が続く国では、庶民はドラマの世界に逃げ出し、気晴らしをしたくなるのも道理だろう。エジプトではラマダーン期間中の特別連続ドラマ50本のうち、30本がメロドラマだという。

 そこでは冒頭のご夫人の言の通り、トルコドラマが流行りなのだが、その原因もまた、エジプト、シリアの混乱にある。アラブ世界でメディア産業といえばこの二国が最先端を行くが、その両国が「アラブの春」以来、テレビ番組制作どころではない。供給元がなくなった結果、アラブの映像メディア界は、トルコドラマを輸入しアラビア語に吹き替える、という方法に頼ることになったのだ。
 
 現在のトルコは、イスラーム政党が政権を担っているが、世俗主義を国是とする。なのでドラマ作りに宗教的制約はさほどなく、欧米のヒット番組をコピー、リメイクしたものも多い。日本でもお馴染みの「クイズ・ミリオネア」は、その典型だ。これらのトルコ・リメイク番組の多くが、アラビア語の吹き替えがついて、アラブ諸国に輸出されている。

そのようななかに、欧米版をリメイクしたソープオペラも含まれる。なかでもアラブ世界で放映されて大ヒットしたのが、日本でも有名な「デスペラードな妻たち」だ(http://www.kanald.com.tr/content/img/poster/full_UEK.jpg。トルコ語の番組タイトルが書かれている)。

 また、アラブ世界で大ヒットしたトルコのオリジナルドラマには、「禁断の恋(Aşk-ı Memnu)」http://www.askimemnu.tv/ とか、「銀(Gümüş; アラビア語に吹き替えられたときには「光nour」との題が付けられた)」がある。前述のご夫人が指摘した「色恋沙汰に飲酒シーン」というのは「銀」のことだ。 中東・北アフリカ地域で8500万人(同地域の全人口のうち2割以上だ)がこの番組を見ていたが、うち5000万人が女性だという。

 問題は、こうしたトルコドラマを買って放映している中心的なテレビ局が、サウディ資本の汎アラブ衛星放送局、MBCだということだ。そこで前述の、サウディ宗教界のクレームにつながる。イスラームの盟主と自認するサウディが金を出している番組で、こんな非イスラーム的なドラマが横行しているとは!

 一方で気になるのが、MBCのCEO、ワリード・ビン・タラール王子だ。サウディ王族の一員であるばかりでなく、父方の祖父がサウディ初代国王のアブドゥルアジーズ、母方の祖父は初代レバノン大統領という、超エリート。今年の米「フォーブス」誌が世界の長者番付26位に挙げた大富豪である。

 メディアを牛耳る財閥という顔と、イスラームの盟主という顔――。こうした多面性は、サウディアラビアのなかでどのように収拾がつけられているのだろうか。あるいは、収拾がつかないことが、今の中東の複雑さを反映しているのだろうか。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米が制限順守ならロシアも同調、新START失効でラ

ビジネス

FRBは当面政策維持を、生産性頼みは尚早=カンザス

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4

ワールド

米、テキサス州空港の発着禁止を解除 カルテル無人機
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story