コラム

サイバー攻撃が、現実空間に大被害をもたらしたと疑われる二つの事例

2015年08月20日(木)15時31分
サイバー攻撃が、現実空間に大被害をもたらしたと疑われる二つの事例

写真は2009年ロシアのパイプライン爆発 REUTERS/Denis Sinyakov

 本当にサイバー攻撃だったのか、有名だが、専門家を悩ませる事例が二つある。

 冷戦さなかの1980年代はじめ、フランスのインテリジェンス機関である国土監視局(DST)が、「フェアウェル」という暗号名のスパイを抱えていた。彼の正体はソビエト連邦の国家保安委員会(KGB)の大佐だった。フェアウェルがフランスに渡した文書のコレクションは「フェアウェル文書」と呼ばれたが、フランソワ・ミッテラン仏大統領とロナルド・レーガン米大統領の話し合いにより、米国の中央情報局(CIA)に渡された。

 フェアウェル文書はCIAを大混乱に陥れた。それは、ソ連のスパイが米国や西欧の研究機関や工場、政府機関に多数浸透していることを示していたからである。そして、日本を含む西側諸国の最先端技術をソ連が大量に盗み出していることも分かった。

 その中に興味深い文書が入っていた。KGBの「ショッピングリスト」、つまり、KGBが欲しがっている技術・製品のリストである。米国国家安全保障会議(NSC)のスタッフだったガス・ワイスがフェアウェル文書を読むことを許され、ソ連のショッピングを助けてやろうと考えた。しかし、ソ連が手に入れるソフトウェアとハードウェアは、本物そっくりだが、特別な細工を施すことにした。ワイスの計画は1981年の12月にビル・ケーシーCIA長官に伝えられ、翌1982年1月にレーガン大統領に提示された。レーガン大統領は大いに乗り気でケーシー長官に許可を与えた。しかし、これに関する公式文書は残されていない。

 ソ連のショッピングリストのトップにあったのが、天然ガスをシベリアからはるばる西欧へ送り込むシベリア横断パイプラインのための設備だった。パイプラインはソ連にとって外貨獲得の切り札だった。しかし、そのためには、バルブ制御、コンプレッサー、貯蔵設備を自動化するための高度な制御システムが必要だった。そのソフトウェアをソ連は米国から購入しようとしたが、拒絶されていた。そこで、カナダ企業から必要なコードを盗むためにKGBの工作員を送り込んだ。それに気づいていたCIAとカナダ企業が協力し、細工されたソフトウェアがソ連に盗まれるように仕向けた。

 当初は、盗んできたソフトウェアとハードウェアはうまく作動した。しかし、徐々にシステムはおかしな動きをするようになり、最終的には、核によらない爆発としては最大規模の爆発をシベリアで引き起こした。計画を知らなかった米軍とNSCのスタッフはミサイル発射か核兵器の爆発かと誤解したが、そうではなかった。この爆発による人的な被害はなかったが、ソ連経済には大きなダメージとなった。他にも細工されたソフトウェアとハードウェアが、ソ連の産業基盤を崩し、ソ連邦の崩壊の一因となったという見方もある。

 このソ連のシベリア横断パイプラインの事例は、他の文書によっては認められていない。トーマス・C・リードという元NSCのスタッフが、ガス・ワイスの非公開メモを参照しながら自身の回顧録(『At the Abyss』)に書いているだけである。そのため、その信用度には問題があるとされている。中心人物だったワイスは2003年に不審な自殺を遂げている。

2008年、トルコでパイプラインが爆発した

 もう一つの疑わしきサイバー攻撃の事例は2008年にトルコで起きた。

 アゼルバイジャンのバクー、ジョージア(グルジア)のトビリシ、そしてトルコのジェイハンをつなぐ原油パイプラインは、それぞれの都市の頭文字をとってBTC(Baku-Tbilisi-Ceyhan)パイプラインと呼ばれている。

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『情報による安全保障』(慶應義塾大学出版会)、『ネットワーク・パワー』(NTT出版)、『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房)などがある。

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