最新記事

キャリアアップ特集

オンライン英会話のレアジョブが進める、従来型スクールとのサービス融合

2017年3月29日(水)18時20分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

外国人ファシリテーターによるトレーニングワークショップ(写真提供:レアジョブ)

<英語を学ぶ手段として人気が定着したオンライン英会話。従来型の通学制スクールのサービスと融合する動きが活発化している>

ビジネスシーンで求めらる英語力が多様化するなか、空前の英会話ブームの兆しが見えている。その一翼を担っているのがオンライン英会話だ。金額の安さや利便性だけが注目されがちだが、新たに通学制の英会話スクールの利点を取り入れることで、新しい英会話学習のスタイルが生み出されつつある。

画期的な料金体系で市場を拡大

インターネットの普及によって誕生したオンライン英会話。スカイプなどの無料オンライン通話ツールで世界各地にいる英語講師と生徒を繋ぎ、マンツーマンの英会話レッスンを受けることを可能にしたものだ。最大の特徴は、価格の安さとレッスンを受ける場所や時間に融通が利く利便性だろう。日本では2000年頃から登場し、利用する受講者数は右肩上がりに増えている。

このうち2007年に設立されたレアジョブはオンライン英会話の最大手。創業者の加藤智久氏と中村岳氏が、スカイプを利用したビジネスを考えていたときに、英語を公用語とするフィリピンの人を講師とした英会話レッスンというサービスの構想を思いついた。

実際にフィリピンを訪れると、最高学府である国立フィリピン大学を卒業した人たちでさえ就職するのが困難な雇用問題があり、優秀な彼らを講師にすることで、質の高いレッスンを提供できると確信したという。現在、50万人以上の個人顧客を抱え、1000社以上の企業への導入実績がある。

【参考記事】最新ビジネス英会話に求められる、ロジカルスピーキングと「おもてなし」

レアジョブが画期的だったのは、新しい料金体系を取り入れたことだ。設立された2007年は旧NOVAが経営破綻した年。レッスンを受ける度にチケットを購入したり、半年分の料金を一括して払ったりすることに消費者が抵抗を感じていたことを受け、月額制を取り入れた。

「25分を1レッスンとし、毎日1レッスンを受ける毎日25分プランをはじめ、4つの料金プランを用意」と、レアジョブ広報の荒川佳織氏が説明する。毎日25分プランの料金は月額で5800円(税別)で、1レッスンあたり200円未満。これは一般的な英会話スクールと比べると20分の1ほどの金額だという。

前述の通り講師の質も高い。講師の登録数は約4000人で、このうち約4割が国立フィリピン大学の卒業生か、または現役の学生。自分に合った講師を、さまざまな条件から選ぶことができるのは大きな魅力だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日中双方と協力可能、バランス取る必要=米国務長官

ビジネス

マスク氏のテスラ巨額報酬復活、デラウェア州最高裁が

ワールド

米、シリアでIS拠点に大規模空爆 米兵士殺害に報復

ワールド

エプスタイン文書公開、クリントン元大統領の写真など
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦い」...ドラマ化に漕ぎ着けるための「2つの秘策」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 6
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 7
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 8
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 9
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 10
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中