最新記事

アカデミー賞

トランプ襲来で今年もオスカーは大揺れ？

2017年1月11日（水）11時00分
トム・ショーン、佐伯直美（本誌記者）

William Philpott-REUTERS

＜人種問題で批判された汚名を返上するはずが、トランプという新たな火ダネで次の受賞式も混乱するかもしれない＞

　ドナルド・トランプが次期米大統領に選ばれた事実は、政治からビジネス、環境、教育までさまざまな分野に衝撃を与えた。しかし実は、思いがけない領域にも波紋が及んでいる。その１つが米アカデミー賞だ。

　トランプの勝利が決まると、17年２月の授賞式が16年以上に波乱含みになるのではないかという声が上がり始めた。もとよりアカデミー賞の授賞式は、ハリウッドがリベラル色を存分に発揮する舞台。移民やマイノリティー（少数派）への差別的発言をまき散らしてきたトランプに、矛先が向かないはずがない。

　まだトランプが共和党候補に選ばれるか定かではなかった頃の16年の授賞式でさえ、批判のオンパレードだった。リーマン・ショックが題材の『マネー・ショート　華麗なる大逆転』で脚色賞を受賞したアダム・マッケイは、「巨大な銀行、石油会社、そして変人の大富豪から金を受け取る候補者」には投票するなと、受賞スピーチで呼び掛けた。

　視覚効果賞のプレゼンターを務めた俳優アンディ・サーキスは、トランプを「地球を脅かす誇大妄想の怪物」になぞらえた。その「怪物」が、17年の授賞式が開催される頃には大統領執務室に座っているわけだ。

【参考記事】『アイヒマンを追え！』監督が語る、ホロコーストの歴史と向き合うドイツ

　アカデミー賞を主催する映画芸術科学アカデミーにとっては、頭の痛い状況だろう。そもそも次の授賞式は、映画よりも人種問題に注目が集まった前回の失態を返上する大事な舞台だ。

　ノミネートされた俳優陣が15年に引き続き全員白人だったことに激しい批判が集中し、スパイク・リーやウィル・スミスなど大物業界人が次々と出席をボイコット――そんな事態を二度と繰り返さないため、アカデミーは一連の改革案を発表。20年までにマイノリティーや女性の会員を倍増させ、メンバーの多様性向上と若返りを図る方針を打ち出した。

　そして幸運にも、この１年は黒人俳優が力を発揮する場に恵まれた年だった。マハーシャラ・アリは『ムーンライト』での善意あるドラッグディーラー役で、助演男優賞の有力候補と目されている。『ラビング　愛という名前のふたり』で、バージニア州の異人種間結婚禁止法と闘った女性を演じたルース・ネッガも高く評価されている。

　ベテラン勢で主演男優・女優賞へのノミネートを有力視されているのは、『フェンス』での演技が好評のデンゼル・ワシントンとビオラ・デービス。50年代アメリカの中年黒人夫婦の苦悩を描いたオーガスト・ウィルソンの戯曲を映画化した作品だ。

観客の受け止め方も変化

　このままいけば大丈夫――そんな楽観ムードが漂い始めた矢先、トランプの出現で状況は一転した。候補者や受賞者の人種のバランスが過剰に注目されるだろうし、新大統領への辛辣なジョークが物議を醸す可能性も高い。

次のページトランプは黙っていられない？
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米内務省、人員削減へ　効率化計画の一環
2026.04.03

ワールド

インド、輸入関税引き下げや輸出規制を検討　国内供給
2026.04.03

ワールド

プーチン氏、エジプトに穀物・エネハブ創設提案　制裁
2026.04.03

ワールド

米軍のイラン攻撃は「戦争犯罪」の可能性＝米専門家
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 9
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 10
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中