最新記事

環境

排気ガスを多く浴びると認知症になりやすい? カナダ研究機関の調査結果で

2017年1月6日(金)14時40分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

Cathal McNaughton-REUTERS

<カナダの研究機関の調査で、「交通量の多い」道路の近くで生活している住民の認知症の発症率が一般より12%も高い、という結果が>(写真:排気ガスに煙るインド・デリーの道路)

「交通量の多い道路の近くで暮らすと認知症のリスクが高まる」――カナダの研究機関が公表した調査結果が、生活環境と認知症の関係で新たな議論を呼んでいる。

 医学雑誌ランセットのサイトで今週公表されたこの調査では、カナダの研究機関「パブリック・ヘルス・オンタリオ」が、2001~2012年の期間、オンタリオ州在住の住民約660万人を対象にして、住居と道路の間の距離と、認知症、パーキンソン病、多発性硬化症の発症率の関連を調べた。

 その結果、交通量の多い道路から50メートル以内に暮らす住民は認知症を発症する割合が一般住民より7%高く、50~100メートルでは4%、101~200メートルでは2%高かった。200メートル以上離れて住んでいる人には発症率の上昇は見られなかった。

 特に都市部で、調査期間中ずっと主要道路から50メートル以内で生活している人では、認知症の発症率が12%も高かった。割合は小さいが明らかにリスクは高くなっている。

 パーキンソン病や多発性硬化症の発症率には、道路の近くに住んでいることとの関連は認められなかった。

【参考記事】インドのデリーを覆った「有毒ガス」の正体

 これまでにも、大気汚染や車の通行による騒音が、脳内の白質を委縮させて認知機能を低下させることは指摘されている。

 今回の調査では、排気ガスが脳に有害な影響を与えるかどうかまでは断定できなかった。排気ガス以外の都市環境に起因する不健康なライフスタイルによって心肺機能が低下し、結果として認知症の発症率が高まった可能性もある。

 このため専門家の見解は分かれている。都市部での大気汚染の重大さを指摘する調査結果だという評価もあるが、一方で交通量以外の生活環境が調査結果に関係している可能性が残っているからだ。

 しかし調査を実施した研究チームのメンバー、レイ・コープスは、この結果を考慮して、都市部の住民は、脇道を歩いたり、公園でジョギングしたり、交通量の少ない道をサイクリングしたりして排気ガスを回避する選択ができるとアドバイスしている。さらに「都市計画の段階で、住民に排気ガスに多くあたらないように街をデザインすることが必要だ」と、話している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

テレグラム、1年以内にユーザー10億人超えへ 創業

ワールド

ロシアの洪水、農業部門に大きな影響ない=パトルシェ

ワールド

パレスチナ国連加盟、「2国家解決」につながらず=米

ワールド

中国、米会合で貿易制限に懸念表明 生産能力問題も協
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:老人極貧社会 韓国
特集:老人極貧社会 韓国
2024年4月23日号(4/16発売)

地下鉄宅配に古紙回収......繁栄から取り残され、韓国のシニア層は貧困にあえいでいる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    攻撃と迎撃の区別もつかない?──イランの数百の無人機やミサイルとイスラエルの「アイアンドーム」が乱れ飛んだ中東の夜間映像

  • 2

    大半がクリミアから撤退か...衛星写真が示す、ロシア黒海艦隊「主力不在」の実態

  • 3

    天才・大谷翔平の足を引っ張った、ダメダメ過ぎる「無能の専門家」の面々

  • 4

    韓国の春に思うこと、セウォル号事故から10年

  • 5

    人類史上最速の人口減少国・韓国...状況を好転させる…

  • 6

    アメリカ製ドローンはウクライナで役に立たなかった

  • 7

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 8

    中国もトルコもUAEも......米経済制裁の効果で世界が…

  • 9

    【画像・動画】ウクライナ人の叡智を詰め込んだ国産…

  • 10

    訪中のショルツ独首相が語った「中国車への注文」

  • 1

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 2

    NASAが月面を横切るUFOのような写真を公開、その正体は

  • 3

    犬に覚せい剤を打って捨てた飼い主に怒りが広がる...当局が撮影していた、犬の「尋常ではない」様子

  • 4

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 5

    ロシアの隣りの強権国家までがロシア離れ、「ウクラ…

  • 6

    NewJeans、ILLIT、LE SSERAFIM...... K-POPガールズグ…

  • 7

    ドネツク州でロシアが過去最大の「戦車攻撃」を実施…

  • 8

    「もしカップメンだけで生活したら...」生物学者と料…

  • 9

    帰宅した女性が目撃したのは、ヘビが「愛猫」の首を…

  • 10

    攻撃と迎撃の区別もつかない?──イランの数百の無人…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこと」目からうろこの健康法

  • 4

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の…

  • 5

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 6

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 7

    巨匠コンビによる「戦争観が古すぎる」ドラマ『マス…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

  • 10

    浴室で虫を発見、よく見てみると...男性が思わず悲鳴…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中