最新記事

ニュースデータ

日本の生徒は「儀礼的」に教師に従っているだけ

2016年6月7日（火）17時30分
舞田敏彦（教育社会学者）

　何とも結構なことだ。それならば、日本では生徒と教師の関係がさぞ良好だと思われるが、実際はどうなのか。＜図１＞の縦軸を、「私は、大抵の先生とうまくやっている」の肯定率に変えると＜図２＞のようになる。

maita160607-chart02.jpg

　２つの指標は傾向としては負の相関関係（右下がりの傾向）にあり、左上から右下の範囲に位置する国が多い。右上と左下にあるのは、特殊なケースだ。

　日本の特異性は際立っていて、左下の極地にある。教師の言うことを聞く生徒は多いが、教師と良好な関係にある生徒は少ない。何とも変わった社会だ。

　アメリカの社会学者ロバート・Ｋ・マートンの表現を使うと、日本の生徒は「儀礼的」な戦略を取っていることになる。勉強に興味は持てないし、本当は（ウザい）教師の言うことなど聞きたくないが、成績に響いたり退学になったりすると困るので仕方なく従順にしているという具合だ。

　マートンは、文化的目標にコミットしていなくても、そのための制度的手段を（やむなく）承認する適応様式を「儀礼型」と名付けた。日本の生徒のケースでは、勉強して偉くなろうとは思わないが、学校を卒業しないと落伍者の烙印を押されてしまう、という強迫観念に突き動かされていることになる。＜図２＞のグラフは、そのような生徒が教室に多くいることを示唆している。

「儀礼型」人間について、マートンは著書で次のように述べている。「外部から観察すると、本人は、謙虚で思慮分別があり、見栄をはらない。自発的な自己抑制によって、彼は、自分の目的や大望を制限し、冒険や危険に伴う快楽をすべて拒絶する」（森東吾訳『社会理論と社会構造』みすず書房、1961年）。確かに、日本の生徒のイメージと重なる。

【参考記事】未婚男性の「不幸」感が突出して高い日本社会

　このような儀礼的戦略を幼い頃から行使し続けると、どういう人格形成がされるのか。おそらくは、自分の頭で考えることをせず、周囲に機械的に合わせるだけの付和雷同型の人間ができ上がる。過剰適応型人間と言えるかもしれない。日本の企業社会は、このような人々によって支えられている側面がある。法を遵守しない、やりたい放題のブラック企業がはびこる土壌の一端もここにある。

　そう考えれば、＜図２＞のグラフで最も問題なのは、左下の位置する国々かもしれない。日本と同様、受験競争が激しい韓国もこのゾーンに位置している。最終的な目標を見いだせないまま、形式的に学校という制度にこだわる。そのような儀礼的戦略を取る生徒が多い社会ということになる。

　外国の研究者を驚かせる日本の生徒の適応様式は、内面の同調を伴わない儀礼的なものであり、単純に誇れるものではないと認識する必要がある。

　現在では、インターネットを使って簡単に知識を得ることができる。そのような情報化社会で、学校だけが教育の場であり続けることはできない。しかし日本では、学校への絶対信仰がいまだに強く、必要性が感じられなくても、生徒は長期間学校に通うことを強いられる。教育機会の多様化が議論されているが、子ども期は「学校がすべて」という現状からの変化を望みたい。

＜資料：OECD「PISA 2009」＞

≪筆者の記事一覧はこちら≫

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＦＲＢ議長への召喚状差し止め、米地裁　司法省は控訴
2026.03.14

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、有事の買い続き159円台後
2026.03.14

ビジネス

米1月求人件数、694.6万件で予想上回る　採用は
2026.03.14

ワールド

米国防長官、イラン報道でＣＮＮを批判　トランプ氏朋
2026.03.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 9
    謎すぎる...戦争嫌いのMAGAがなぜイラン攻撃を支持す…
  • 10
    北極海で見つかった「400年近く生きる生物」がSNSで…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中