最新記事

米安全保障

ISISの報復は米本土へのテロ攻撃か

イラクとシリアを席巻する彼らの作戦遂行能力はアメリカにとって「本質的な脅威」との声も

2014年8月27日(水)14時59分
ジーン・マッケンジー

侮れない強敵 クルド人自治区との境界付近に設置された検問所を守るISISの戦闘員 REUTERS

 迷彩服姿に自動小銃を手にしたひげ面の男が、カメラの前で笑って言った。「ホワイトハウスにアラーの旗を立ててやる」

 男の名はアブ・モーサ。ISIS(イラク・シリア・イスラム国、別名ISIL)の広報担当者だ。このスンニ派テロ組織は予想を上回る勢いでイラクとシリアを席巻している。彼らはアメリカにとって、どの程度の脅威なのか。

 指導者のアブ・バクル・アル・バグダディは09年にイラクの米軍収容所から釈放されて以来、アメリカへの復讐を誓っているようだ。出所の際に「次はニューヨークで会おう」という 捨てぜりふを残したという。

 米上院軍事委員会のメンバーでもある共和党のリンゼー・グラム議員は、ISISを「本質的な脅威」とみている。「シリアとイラクでの作戦遂行能力を考えれば、アメリカの都市が炎に包まれてもおかしくない。大統領は本気で対応すべきだ」

 グラムの主張は極端かもしれないが、ISIS脅威論を唱える向きはほかにもいる。それでも今年6月の世論調査によれば、米軍の空爆を支持する意見は45%。地上軍の派遣を支持する声は30%にすぎなかった。

 グラムの主張とオバマ政権の慎重姿勢のどちらが正しいのか。「明らかに『本質的な脅威』ではない」と、ブルッキングズ研究所の中東専門家シャディ・ハミドは指摘する。だが同時に、無視できるわけでもないという。「今のISISは近くの敵との戦いに注力しているが、将来もそうだという保証はない」

政府の対策は過剰気味

 では、アメリカへのテロ攻撃の危険は高まっているのか。ISISの今後の動向についてはオバマ政権高官も懸念している。

 例えばケリー国務長官はこう語った。「わが国は今後もこの地域の同盟国や国際社会と協力してイラクの人々を支援する。ISISの暴力的なイデオロギーはイラクと中東地域、アメリカにとって重大な脅威だ」

 ヘーゲル国防長官も、ISISを国家安全保障上の脅威と考えている。
「(ISISを)侮ってはならない。戦力のレベルは高く、よく統制されていて資金力もある」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米タペストリー、業績予想を上方修正 主力「コーチ」

ビジネス

米労働生産性、第1四半期速報値は0.8%低下 約3

ワールド

新ローマ教皇にプレボスト枢機卿、初の米国出身 「レ

ビジネス

米新規失業保険申請1.3万件減の22.8万件、予想
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
  • 2
    ついに発見! シルクロードを結んだ「天空の都市」..最新技術で分かった「驚くべき姿」とは?
  • 3
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは?
  • 4
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 5
    骨は本物かニセモノか?...探検家コロンブスの「遺骨…
  • 6
    中高年になったら2種類の趣味を持っておこう...経営…
  • 7
    あのアメリカで「車を持たない」選択がトレンドに …
  • 8
    日本の「治安神話」崩壊...犯罪増加と「生き甲斐」ブ…
  • 9
    韓国が「よく分からない国」になった理由...ダイナミ…
  • 10
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 1
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 2
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは?
  • 3
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 4
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 5
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 6
    古代の遺跡で「動物と一緒に埋葬」された人骨を発見.…
  • 7
    シャーロット王女とスペイン・レオノール王女は「どち…
  • 8
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 9
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 10
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 6
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中