最新記事

キャリア

働く女性の幸せのカギはオランダ流にあり

Going Dutch

マゾヒスティックなキャリア志向で必死のアメリカ女性とは大違い、パート勤務で余裕の私生活を楽しむ術

2011年1月7日(金)12時42分
ジェシカ・オリーン

 アメリカからオランダに来て約3カ月、私は予想外の発見をした。この国の女性たちと私はかなり異なる存在らしい──。

 私は自分のキャリアが今後、どうなっていくかが気掛かりで仕方ない。毎日のようにこれまでのキャリアを振り返っては、心の中で自分の働きぶりを手厳しく批判してしまう。

 私だけではなくアメリカに暮らす女友達の多くも、同じようなマゾヒスティックなキャリア志向の持ち主だ。ところが周囲にいるオランダの女性たちはキャリアアップにほとんどこだわっていない。半日の勤務を終えると、午後2時には友達とコーヒーを楽しむ生活を送っている。

 女性にとっての住みやすさを比べた国際ランキングでは、オランダは常に上位5位以内につけている。職場進出も盛んで、OECD(経済協力開発機構)によれば、オランダ女性の就業率は約70%に達する。だがフルタイムで働いているのは女性全体の10%に満たない。

 そしてオランダ女性はそうした現状に満足している。もっと長時間働きたい、もしくは今以上に責任のある仕事をしたいと望む女性は4%未満。昇進に有利になると言われても、大半の女性は勤務時間の延長を拒む。

 オランダ女性がパートタイム勤務を望む理由として、幼い子供の保育費用が高いことを挙げる人もいる。だが、パートタイム勤務の女性の62%に幼い子供はいない。おまけに子供たちが成長して独立しても、勤務時間を延長する女性はまずいない。

鬱にならない生き方の秘訣

 不思議な話だ。アメリカの場合、女性が目指すのはほぼ1つの方向のみ。ガラスの天井を突き破り、組織のトップに上り詰め、男と同じように尊敬の対象となり、男と同じだけの給料をもらうことだ。

 だが女性の幸福に関する複数の研究を見ると、職業や生き方の選択肢が広がり、経済的に自立しているにもかかわらず、アメリカ女性が以前よりも幸せになったとは言えないようだ。それどころか、情緒面では昔のほうが満たされていたらしい。

 オランダ女性をめぐる状況は他の国々と比べても非常に進歩的と言える。人工妊娠中絶の権利ははっきり認められているし、政界に進出する女性も多い。

 なのに女性の収入が世帯収入に占める割合は得てして小さい。オランダ女性の25%は経済的に自立していると言えるだけの額を稼いでおらず、収入の男女格差は欧州でもトップクラス。だがこれは女性がフルタイムで働いていないからであって、性差別の問題と結び付けて語られることはない。

 それどころか、女性は「パートタイムで働く権利」を守ることに強い関心を抱いている。00年には、勤務時間を短縮しても会社から不利な扱いを受けない権利を認める法律が制定された。

 デステントル紙の編集者マイケ・ファンルンベルフはこう語る。「経営の世界、つまり男の世界を見てオランダ女性はこう考える。ああ、望めばあんなこともできるのね。でも私は生活を楽しむほうを選ぼう、と」

ニュース速報

ビジネス

米12月中古住宅販売2.8%減、供給17年ぶり低水

ビジネス

トヨタ、米インディアナ工場で400人追加雇用へ S

ビジネス

英最高裁、EU離脱通知前に議会承認必要と判断 政府

ビジネス

トランプ米大統領、自動車大手首脳と会談 新規工場建

MAGAZINE

特集:トランプの読み解き方

2017-1・31号(1/24発売)

第45代米大統領に就任したドナルド・トランプは引き裂かれたアメリカと困惑する世界をどこへ導くか

人気ランキング

  • 1

    東芝が事実上の解体へ、なぜこうなったのか?

  • 2

    アパホテル炎上事件は謝罪しなければ終わらない

  • 3

    銃で撃たれても「自動的に」治療してくれる防弾チョッキ

  • 4

    CIAを敵に回せばトランプも危ない

  • 5

    世界初の「海に浮かぶ都市」、仏領ポリネシアが建設…

  • 6

    日中間の危険な認識ギャップ

  • 7

    「ヒトの教育レベルが遺伝子上で劣化している」とい…

  • 8

    弁護士グループがトランプ大統領を提訴、外国金脈を…

  • 9

    アパホテル書籍で言及された「通州事件」の歴史事実

  • 10

    アパホテル炎上問題、中国観光局が旅行代理店にボイ…

  • 1

    ドナルド・トランプ第45代米国大統領、就任演説全文(英語)

  • 2

    アパホテル書籍で言及された「通州事件」の歴史事実

  • 3

    アパホテル炎上事件は謝罪しなければ終わらない

  • 4

    テレビに映らなかったトランプ大統領就任式

  • 5

    東芝が事実上の解体へ、なぜこうなったのか?

  • 6

    CIAを敵に回せばトランプも危ない

  • 7

    世界初の「海に浮かぶ都市」、仏領ポリネシアが建設…

  • 8

    銃で撃たれても「自動的に」治療してくれる防弾チョ…

  • 9

    日中間の危険な認識ギャップ

  • 10

    日本はワースト4位、「経済民主主義指数」が示す格差…

  • 1

    オバマ米大統領の退任演説は「異例」だった

  • 2

    キャリー・フィッシャー死去、でも「2017年にまた会える」

  • 3

    「知能が遺伝する」という事実に、私たちはどう向き合うべきか?

  • 4

    トランプ当選初会見でメディアを批判 ツイッターな…

  • 5

    ドナルド・トランプ第45代米国大統領、就任演説全文…

  • 6

    日本の制裁措置に韓国反発 企画財政省「スワップ協…

  • 7

    北朝鮮の女子大生が拷問に耐えきれず選んだ道とは...

  • 8

    韓国ユン外交部長官「釜山の少女像は望ましくない」

  • 9

    安倍首相の真珠湾訪問を中国が非難――「南京が先だろ…

  • 10

    トランプ、ついにトヨタを標的に 「メキシコで製造…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

日本の観光がこれで変わる?
リクルート
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版 臨時増刊

世界がわかる国際情勢入門

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2017年1月
  • 2016年12月
  • 2016年11月
  • 2016年10月
  • 2016年9月
  • 2016年8月