最新記事

食生活

経済危機で肥満が増える訳

未来への不安と肥満の関係に目を付けた研究が注目されている

2013年4月18日(木)15時18分
トレバー・バターワース

別の要因 高圧的な肥満対策は逆効果かもしれない Matt Cardy/Getty Images

 高カロリー食品に不安や不機嫌を和らげる効果があることは、昔から知られている。サイコロジカル・サイエンス誌に最近発表された研究によると、経済的な不安を静めてくれる可能性もありそうだ。私たちは困難な時が来ると感じたら、高カロリー食品でエネルギーを蓄えようとするという。

 ある実験では、被験グループはつらい時期を暗示する「困窮」「忍耐」などの言葉に触れると、対照グループより高カロリー食品を摂取した。それらの言葉をポスターでさりげなく目にしただけでもそうなった。

 味や喜びとは関係がなかった。「人々は食べる楽しみではなく、腹持ちする食べ物を求めていることが明らかになった」と、論文の筆頭著者でマイアミ大学のジュリアーノ・ララン講師は言う。

 研究のきっかけは、ニューヨーク市が飲食店チェーンにカロリー表示を義務付けたこと。しかしその方法では高カロリー食品の摂取を減らすことはできないとラランは気付いた。「表示情報とは別の要素が問題の背景にあると、研究結果が教えてくれた」

「素晴らしい研究だ」と、アラバマ大学バーミングハム校の栄養肥満研究センターのデービッド・アリソン所長は言う。人間や動物は、将来満足に食べられないことを察知するとカロリーをため込む傾向があり、これを「エネルギー摂取の不確実性」という。アリソンに言わせると、ラランの報告はこの概念を検証する「次々と出てきている興味深い研究成果」の1つだ。

 もちろんそれほど単純な話ではない。アリソンが指摘するように、社会の下層にいるという感情も関係してくる。「貧しさは肥満につながるかもしれない。購買力がないからではなく、社会階層の下部にいると『エネルギー摂取の不確実性』を感じて大食いしたり、体の生理的変化があったりして太るのだ」

 貧しい者はダブルパンチを食らうことになる。先行き不安をしばしば感じる上、自分の無力さをいつも思わされている。

 ラランの研究結果が正しければ、スーパーサイズの清涼飲料水の販売禁止といった強制的な肥満防止対策は逆効果だろう。「エネルギー摂取の不確実性」という観点から考えれば、「自分には力があり、人生も食べる物も自分で選ぶことができる」と人々に思わせるほうが有効だと、アリソンは言う。

 運命の気まぐれや、権力を持った他人に翻弄されたりしない──そんな意識が新たな肥満対策になるだろうか。

[2013年3月19日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

午後3時のドルは156円前半へ小幅高、衆院選後見越

ビジネス

アングル:金反騰でも株式市場にくすぶる警戒、25日

ビジネス

三菱重の通期純利益、一転過去最高に ガスタービン需

ワールド

米、ベネズエラ原油の初回売却分全額引き渡し 5億ド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 10
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中