最新記事

食生活

経済危機で肥満が増える訳

未来への不安と肥満の関係に目を付けた研究が注目されている

2013年4月18日（木）15時18分
トレバー・バターワース

別の要因　高圧的な肥満対策は逆効果かもしれない　Matt Cardy/Getty Images

　高カロリー食品に不安や不機嫌を和らげる効果があることは、昔から知られている。サイコロジカル・サイエンス誌に最近発表された研究によると、経済的な不安を静めてくれる可能性もありそうだ。私たちは困難な時が来ると感じたら、高カロリー食品でエネルギーを蓄えようとするという。

　ある実験では、被験グループはつらい時期を暗示する「困窮」「忍耐」などの言葉に触れると、対照グループより高カロリー食品を摂取した。それらの言葉をポスターでさりげなく目にしただけでもそうなった。

　味や喜びとは関係がなかった。「人々は食べる楽しみではなく、腹持ちする食べ物を求めていることが明らかになった」と、論文の筆頭著者でマイアミ大学のジュリアーノ・ララン講師は言う。

　研究のきっかけは、ニューヨーク市が飲食店チェーンにカロリー表示を義務付けたこと。しかしその方法では高カロリー食品の摂取を減らすことはできないとラランは気付いた。「表示情報とは別の要素が問題の背景にあると、研究結果が教えてくれた」

「素晴らしい研究だ」と、アラバマ大学バーミングハム校の栄養肥満研究センターのデービッド・アリソン所長は言う。人間や動物は、将来満足に食べられないことを察知するとカロリーをため込む傾向があり、これを「エネルギー摂取の不確実性」という。アリソンに言わせると、ラランの報告はこの概念を検証する「次々と出てきている興味深い研究成果」の１つだ。

　もちろんそれほど単純な話ではない。アリソンが指摘するように、社会の下層にいるという感情も関係してくる。「貧しさは肥満につながるかもしれない。購買力がないからではなく、社会階層の下部にいると『エネルギー摂取の不確実性』を感じて大食いしたり、体の生理的変化があったりして太るのだ」

　貧しい者はダブルパンチを食らうことになる。先行き不安をしばしば感じる上、自分の無力さをいつも思わされている。

　ラランの研究結果が正しければ、スーパーサイズの清涼飲料水の販売禁止といった強制的な肥満防止対策は逆効果だろう。「エネルギー摂取の不確実性」という観点から考えれば、「自分には力があり、人生も食べる物も自分で選ぶことができる」と人々に思わせるほうが有効だと、アリソンは言う。

　運命の気まぐれや、権力を持った他人に翻弄されたりしない──そんな意識が新たな肥満対策になるだろうか。

[2013年3月19日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

欧州委員長、ＥＵの自立加速訴え　無法化する世界に備
2026.01.21

ビジネス

英バーバリー、年末商戦の販売が予想上回る　中国でＺ
2026.01.21

ワールド

中国、グリーンランド巡る米欧対立から距離　「影響力
2026.01.21

ワールド

中国、新しい在英大使館建設計画は関連法順守＝外務省
2026.01.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは？
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 4
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 5
    「耳の中に何かいる...」海で男性の耳に「まさかの生…
  • 6
    「死ぬところだった...」旅行先で現地の子供に「超危…
  • 7
    【総選挙予測：自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    飛行機よりラク？ ソウル〜釜山「110分」へ――韓国が…
  • 9
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 10
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ？
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性　日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 6
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中