最新記事

アメリカ社会

米軍必読のベストセラーに捏造疑惑

学校を作る「慈善家」としてノーベル賞候補にもなった英雄だが、タリバンに拉致されたなどの話はでっち上げだった?

2011年6月7日(火)17時31分
山田敏弘(本誌記者)

寄付金の不正使用も? 尊敬の対象から訴訟の対象に転落しそうなモーテンソン Reuters

 世界第2の高峰「K2」登頂を途中で断念したアメリカ人のグレッグ・モーテンソンは山道で迷い、パキスタンの小さなコルフェ村の住民に「保護」される。彼は村に恩返しとして学校を建設すると約束し、それを実現。その後、活動はどんどん拡大し、アメリカに慈善団体「中央アジア協会」を設立。資材を盗まれたり過激派に誘拐されたりしながら、パキスタンやアフガニスタンの村々で学校の建設を続ける──。

 モーテンソンがその活動の軌跡をまとめた回顧録『スリー・カップス・オブ・ティー』(邦訳、サンクチュアリ・パプリッシング刊)を出版したのは06年のこと。400万部以上を売るベストセラーとなり、国防総省までもがモーテンソンを称賛。この本はアフガニスタンに派遣される米兵の必読書リストに加えられた。オバマ米大統領はノーベル平和賞の賞金から10万ドルを彼の団体に寄付し、モーテンソン自身もノーベル平和賞にノミネートされた。

 だが、いまアメリカでこの本とモーテンソンをめぐる疑惑が噴出している。米CBSテレビの看板報道番組『60ミニッツ』が先週、本の内容に捏造部分があると報じたのだ。

 番組では、モーテンソンの登山に同行したポーターたちが取材に応じ、彼がコルフェ村を訪れたのはK2登頂に失敗してから1年後だったと証言。イスラム過激派勢力タリバンに拉致されたとする出来事についても、著書に登場する「誘拐犯」が実はモーテンソンの知人だったことが明らかになった。彼は現在までにパキスタンとアフガニスタンに171の学校を開設したと主張しているが、実際には学校が存在しないケースもあった。

 中央アジア協会は昨年、2300万ドルの寄付金を集めているが、その不正使用も指摘されている。09年度には150万ドルが彼の本を売るための宣伝費に使われたが、印税は一切団体に入っておらず、130万ドルがプライベートジェット利用を含む移動費に使われていた。

 タリバンの誘拐犯とされた人物は「私と家族、部族を中傷した」と名誉毀損でモーテンソンを訴えると表明している。また中央アジア協会が本部を置くモンタナ州も「最近、協会の管理と財務に懸念が上がっている」として調査を開始する予定だ。

 ただモーテンソンが学校を建設して子供に教育の場を与えてきたことは事実。世界各地の慈善活動が、今回の問題で停滞しないことを願うばかりだ。

[2011年5月 4日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米GDP、第1四半期速報値0.3%減 関税で3年ぶ

ワールド

トランプ氏、「好きなだけ」政権にとどまるよう要請 

ワールド

中国との公正な貿易、知的財産権の管理も含まれる=ト

ビジネス

独CPI、4月速報は+2.2% 予想上回るも伸びは
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 2
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・ロマエとは「別の役割」が...専門家が驚きの発見
  • 3
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 4
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 7
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 8
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 9
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中