最新記事
ファスティング

なぜ「ファスティング」は「筋トレ」と同じなのか? ...間食をやめるだけで、あなたはすでに成功している

2025年2月7日(金)12時40分
イヴ・メイヤー(コンサルタント)、メーガン・ラモス(臨床研究者・〈ザ・ファス ティング・メソッド〉共同設立者)

なまっている筋肉もあるだろうし、すぐに回復する筋肉もあるかもしれない。あなたのファスティングの筋肉をうまく使うためには、柔軟性が大切だ。いきなり数日間のファスティングを始めるのではなく、まずは初歩的なところから始めること。

ファスティングの筋肉の強さを決める要素はいろいろある。たとえば、インスリン値が高い人はつねにお腹が空いている状態なので、ファスティングに耐えるのは大変だ。そのほか、治療中の人や健康問題を抱えている人は(たとえば糖尿病など)、数日にわたるファスティングはできない。習慣も関係してくる。


 

一日に何度も食べなければいけない人もいるだろうし(その場合丸一日ファスティングをするのは無理だ)、いままでの慣例をなくしたくないという人もいるだろう。それでも大丈夫。あなたに合ったやり方がある。

ふたつのことを心がけていれば、ファスティングの筋肉を強くすることができる。まず、シンプル・ファスティングから始めて、徐々に目標を高くしていくこと。ゆるやかに始めて、1週間ごとにやり方を変えていけばいい。少しずつやり方を変えていけば、思わぬ副作用を減らすこともできる。

次に、ファスティングには着実に取り組むこと。ファスティングの筋肉は定期的に使わないと強くならない。1年に4回しかジムに行かないようでは、筋肉がつかないのと同じだ。

体にストレスをかけるのは、いい面と悪い面がある。あるストレスは筋肉の成長を助けるけれど、ストレスがかかりすぎると有害にもなる。とくに、生活にファスティングを取り入れるのが不安な人にとって、この考え方は大切だ。

最終的に多くの人が目指しているのは、36時間のファスティングを週に3回行うことだ。これを難なくできる人もいるけれど、そういう人は稀だ。ほとんどの人は一日に3回食事をして、間食をやめることから始める。

そう、祖父母のやっていたことと同じだ。いまの私たちの食生活は、少しずつ何度も食べたり、食事よりも間食のほうが多かったりするので、初めは一日に3回しか食べないということすら、大変に思えるかもしれない。けれども、そのうち食事だけをして間食をしないようにするのが、楽にできるようになる。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ大統領、ベネズエラとの戦争否定せず NBC

ワールド

プーチン氏、凍結資産巡りEU批判 「主要産油国の外

ビジネス

金利を変更する理由ない、政策は当面安定推移=スペイ

ワールド

仏上下両院合同委、予算妥協案で合意できず 緊急立法
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末路が発覚...プーチンは保護したのにこの仕打ち
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 6
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 7
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 8
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 10
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 8
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 9
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中