最新記事

ヘルス

抗酸化物質は癌に逆効果?

予防どころか転移を促すという研究結果が出た

2016年1月18日(月)16時00分
ポーラ・メヒア

老化を防止 健康維持にいいとされる抗酸化物質だが Marvin Fox-MOMENT-GETTY IMAGES

 ブルーベリーや緑茶には抗酸化作用(つまり体がさびつくのを防ぐ力)があるという。だから健康維持や老化防止にいいとされ、癌の予防になるという説もあるくらいだ。

 ところが15年10月、イギリスの科学誌ネイチャーに、そんな通念を揺るがす論文が載った。米テキサス大学サウスウェスタン医療センターの研究チームがマウスで実験したところ、抗酸化物質が癌細胞の転移と成長を促している疑いが生じたという。

 同センターのショーン・モリソンやメアリー・マクダーモット・クックによれば、「抗酸化物質は体にいいという考え方は根強く、癌患者に抗酸化物質を投与する臨床試験も行われてきた」という。「しかし抗酸化物質を投与した患者がそうでない患者よりも早く死亡する事例が相次ぎ、そうした治験は中止された。なぜか。今回のデータが示唆するところはこうだ──正常な細胞よりも癌細胞のほうが、抗酸化物質のおかげで元気になっているのだ」

 今回の実験では、人間の悪性黒色腫(メラノーマ)細胞をマウスに移植し、転移の様子を観察した。一部のマウスにはエイズ(後天性免疫不全症候群)患者の治療や栄養サプリメントに使われる抗酸化物質N-アセチルシステイン(NAC)を投与したという。結果、NACを投与したマウスの癌細胞は対照群のマウスに比べて転移のスピードが速く、腫瘍の成長も速かったという。

 抗酸化物質を投与された癌患者の一部で、実際に腫瘍が大きくなったとの報告は過去にもある。しかし今回の実験結果は、マウスで見られたような転移の加速が人間でも起こり得ることを示唆している。

 論文の執筆者らは、癌治療にはむしろ酸化促進剤が有効ではないかとも指摘している。「メラノーマ細胞は転移の過程で非常に強い酸化ストレスを受け、ほとんどが死んでしまうことが分かった」とモリソンは言う。しかし「抗酸化物質を投与したマウスでは、転移過程の癌細胞の多くが生き残り、転移癌による病気が重くなった」。

 もともと爆発的な増殖力を持つ癌細胞を、さらに元気にするのは自殺行為。抗酸化物質がどんな場合でも体にいいとは限らないようだ。

[2016年1月12日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米財務長官、強いドル政策支持再表明 FRBは国民の

ビジネス

米1月ISM非製造業指数、53.8と横ばい 投入コ

ワールド

米イラン、核協議の議題や開催地巡り溝 実現に不透明

ワールド

再送米政権、ミネソタ州派遣の移民職員700人削減へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中