最新記事

ヘルス

抗酸化物質は癌に逆効果？

予防どころか転移を促すという研究結果が出た

2016年1月18日（月）16時00分
ポーラ・メヒア

老化を防止　健康維持にいいとされる抗酸化物質だが　Marvin Fox-MOMENT-GETTY IMAGES

　ブルーベリーや緑茶には抗酸化作用（つまり体がさびつくのを防ぐ力）があるという。だから健康維持や老化防止にいいとされ、癌の予防になるという説もあるくらいだ。

　ところが15年10月、イギリスの科学誌ネイチャーに、そんな通念を揺るがす論文が載った。米テキサス大学サウスウェスタン医療センターの研究チームがマウスで実験したところ、抗酸化物質が癌細胞の転移と成長を促している疑いが生じたという。

　同センターのショーン・モリソンやメアリー・マクダーモット・クックによれば、「抗酸化物質は体にいいという考え方は根強く、癌患者に抗酸化物質を投与する臨床試験も行われてきた」という。「しかし抗酸化物質を投与した患者がそうでない患者よりも早く死亡する事例が相次ぎ、そうした治験は中止された。なぜか。今回のデータが示唆するところはこうだ──正常な細胞よりも癌細胞のほうが、抗酸化物質のおかげで元気になっているのだ」

　今回の実験では、人間の悪性黒色腫（メラノーマ）細胞をマウスに移植し、転移の様子を観察した。一部のマウスにはエイズ（後天性免疫不全症候群）患者の治療や栄養サプリメントに使われる抗酸化物質Ｎ-アセチルシステイン（ＮＡＣ）を投与したという。結果、ＮＡＣを投与したマウスの癌細胞は対照群のマウスに比べて転移のスピードが速く、腫瘍の成長も速かったという。

　抗酸化物質を投与された癌患者の一部で、実際に腫瘍が大きくなったとの報告は過去にもある。しかし今回の実験結果は、マウスで見られたような転移の加速が人間でも起こり得ることを示唆している。

　論文の執筆者らは、癌治療にはむしろ酸化促進剤が有効ではないかとも指摘している。「メラノーマ細胞は転移の過程で非常に強い酸化ストレスを受け、ほとんどが死んでしまうことが分かった」とモリソンは言う。しかし「抗酸化物質を投与したマウスでは、転移過程の癌細胞の多くが生き残り、転移癌による病気が重くなった」。

　もともと爆発的な増殖力を持つ癌細胞を、さらに元気にするのは自殺行為。抗酸化物質がどんな場合でも体にいいとは限らないようだ。

[2016年1月12日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

不明兵捜索、時間との戦い　イランの猛攻耐えた米軍救
2026.04.05

ワールド

トランプ氏、イランに合意期限「6日」　米戦闘機乗員
2026.04.05

ワールド

米、イランで不明の戦闘機乗員救出　トランプ氏「史上
2026.04.05

ワールド

イラク南部の巨大油田に攻撃、3人負傷　イラン国境に
2026.04.05
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 7
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は？ 飛行…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 10
    イタリアに安定をもたらしたメローニが国民投票で敗…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 8
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中