最新記事

テクノロジー

ハッカーは遠隔操作で車を暴走させられる

乗っ取り可能なことが明らかになって、自動車会社も対策に乗り出した

2015年7月23日(木)19時30分
コナー・ギャフィー

悪夢 突然コントロールを失ったら? Robert Galbraith--Reuters

 運転中に突然ラジオががなり、ワイパーが暴れてエアコンから冷風が吹き出し、ついにはエンスト......。

 ハッカーの手にかかれば、離れたところを走行中の自動車も簡単に乗っ取れることが実証実験で確認された。時速70マイル(時速約112キロ)で高速走行中のジープ・チェロキーを止めることもできたのだ。

 ジープを傘下に置くフィアット・クライスラー・オートモビルズ(FCA)はこの実験結果を受けて、新型のチェロキーとクライスラーに搭載されているインターフェイス、Uコネクトのセキュリティを強化、ユーザーにソフト更新を呼び掛けている。

 Uコネクトはダッシュボード中央のタッチパネルでカーナビやオーディオ、ハンズフリーフォンを操作できるシステム。そのセキュリティ上の弱点を突けば、アクセルやブレーキを遠隔操作できることが分かった。

 ワイアード誌によると、実験を行ったのはセキュリティ専門家のチャーリー・ミラーとクリス・バラセック。2人は昨年FCAに安全上のリスクについて警告し、FCAは今月16日に更新ソフトをリリースした。UコネクトはFCAが2013年末以降に製造した数十万台の車に搭載されているという。

 ミラーとバラセックは、15キロ以上も離れた地点から、チェロキーのファン、ラジオ、ワイパーを操作し、さらにはエンジンを止めた。車は交通量の多い高速道路上でいきなり失速した。

 こうした危険が明らかになったのは、今年2月にエドワード・マーキー上院議員(マサチューセッツ州選出・民主党)が、世界の自動車大手50社に対する調査に基づく報告書を出したのがきっかけだ。それによると、最近の車にはほぼ例外なく無線技術が導入されていてハッカーの標的になりかねないが、現在のセキュリティ対策は「驚くほど穴だらけで、不完全」だという。

 英シンクタンク・王立国際問題研究所のサイバーセキュリティの専門家、キャロライン・バイロンによると、車のハッキングはさまざまな犯罪に利用される可能性がある。「事故を起こして、ドライバーを殺害することも可能だ。データを盗むこともできる。車の電子機器に記録されたデータには重要な個人情報が含まれるため、被害も深刻になりかねない」

マルチメディア再生システムにも注意

 FCAは更新ソフトの配布に当たり、「車のシステムに対する許可なく不法なアクセスの潜在的なリスクを減らす」ためには、「スマートフォンやタブレット」と同様、ソフトを定期的に更新する必要があると説明した。必要ならFCAの技術者が無料で更新を行うという。

 電気自動車もサイバー攻撃に弱い。無線技術が採用されていなくても被害に遭う可能性はある。昨年、シンガポールで開催されたセキュリティ専門家の会議では、価格10万ドルのテスラSモデルも、6文字のパスワードを突き止めるだけでてロック解除ができるという報告があった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米雇用統計、4月予想上回る17.7万人増 失業率4

ワールド

ドイツ情報機関、極右政党AfDを「過激派」に指定

ビジネス

ユーロ圏CPI、4月はサービス上昇でコア加速 6月

ワールド

ガザ支援の民間船舶に無人機攻撃、NGOはイスラエル
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 5
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 6
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 7
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 8
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 9
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中