コラム

日本の大学はChatGPTを「禁止」している場合ではない

2023年04月12日(水)15時00分

アルトマンCEOは今月来日して岸田首相と会談した Lucy Nicholson-REUTERS

<各大学の「ネガティブ」な反応は、まるで黒船を恐れる幕末の日本のよう>

アメリカのベンチャー企業、OpenAIが2022年11月30日に公開した対話型オープンAI「ChatGPT」は、人類の知的活動における生産性を飛躍的に高める可能性を秘めていると考えられます。話題になるのは当然と言えます。

ところがこの4月、新しい学年、年度を迎える中で日本の多くの大学では、大学として「利用の禁止、制限」をするというメッセージを発信しているようです。報道によれば、例えば、上智大学は「リポートや学位論文でChatGPTなどのAIが生成した文章や計算結果などを、教員の許可なく使うことを禁止」と、ここまでは当たり前ですが、「使用が判明した場合、厳格な対応を行う」というネガティブな告知を行っています。

4月7日に行われた京都大学の入学式では湊長博学長が、AI生成の論文には問題が多いと述べ、「文章を書くということは、非常にエネルギーを要する仕事だが、皆さんの精神力と思考力を鍛えてくれる」とスピーチの中で訴えたようです。間違ってはいませんが、やはりAIに対する姿勢はネガティブです。

もちろん、学生が「自分は理解していない」くせに、「AIが出力した解答」を丸写ししては全く学力は伸びません。まして、自然科学にしても、人文科学にしても、言語にしても、必要な知識や技能の獲得をサボって、AIで宿題を済ませるようでは、教育は成立しないのは確かです。大学でも、教養課程あるいは各分野の基礎に関しては、AIに頼らずに頭と手を使って学習することは求められると思います。

AI実用化で人間の役割は変わる

そうではあるのですが、一連の各大学のメッセージ発信が全て「ネガティブ」なことには違和感があります。まるで黒船を恐れる江戸時代の人々や、写真は魂を吸い取るとか、電話するとコレラが伝染ると怖がった明治初期の人々のようだからです。2点指摘したいと思います。

1点目は、AIが実用化されるということは、教育の定義が変わるということです。AIが多くのタスクをこなす能力と信頼性を持つのならば、人間の役割はより高度に知的な活動にシフトすることになります。つまり、「AIを使いこなす」あるいは「AIのエラーを見抜いて訂正する」活動ということです。

にもかかわらず「AIを使うのは不正だからAI禁止」という教育を行うということは、「人間がAIに負けていく」ことになります。そんなことをやっていては、やがて人間はAIの命令を受けるか、AIによってエラーを訂正される惨めな存在になってしまいます。

特に日本の場合は、高校以下の教育が悪しき平等主義や悪しきペーパー偏重入試のために「正解のある」問題だけに取り組むという、中程度の知的活動に限定されています。だからこそ、大学では「AIを使いこなす」という、より高度な知的活動へと教育の目標を質的に転換しなくてはなりません。

この文明の転換というべき問題に対して、とりあえず「AIは禁止」とか「論文は手で書いて」などというメッセージを発信するというのは、AIのもたらすインパクトへの危機感が不足している点、教育とか学問のあり方をどう転換していったら良いかということを「考えていない」点で、大きく失望させられると言わなくてはなりません。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

「メード・イン・ヨーロッパ」戦略で産業振興、欧州副

ビジネス

中国新築住宅価格、1月は上昇続く 中古は下落幅縮小

ワールド

ガザ南部ラファ検問所、2日に再開とイスラエル当局

ビジネス

米フォード、EVで中国シャオミと提携協議との報道否
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 2
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」から生まれる
  • 3
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタリア建築家が生んだ次世代モビリティ「ソラリス」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    中国がちらつかせる「琉球カード」の真意
  • 6
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    【銘柄】「大戸屋」「木曽路」も株価が上がる...外食…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story