コラム

アバター惨敗に泣くマードックの懐事情

2010年03月09日(火)19時00分

 3月7日、映画『アバター』がアカデミー賞で作品賞も監督賞も逃したことに一番がっかりしたのは、ニューズ・コーポレーションのルパート・マードック会長かもしれない。『アバター』を配給する20世紀フォックスを傘下にもつニューズ・コーポレーションは、アバター特需に浮かれるどころか、傘下のニューズ・アメリカ・マーケティング(NAM)に対する訴訟で大損している。訴訟による巨額の損失は、歴代興行収入1位の『アバター』が稼ぎ出す莫大な利益さえ相殺しそうな勢いだ。

 ブルームバーグによると、NAMは1月末、同社を相手取って訴訟を起こしたバラシス・コミュニケーションズに対し、5億ドルの和解金を支払うことに合意した。NAMとバラシスはスーパーマーケットで売られるシリアルや石鹸、クッキーなどの新聞折り込み用の「クーポン」事業における競合企業。バラシスはニューズが「市場を独占している」ことで15億ドルの損害を被ったと提訴し、ニューズは異議を唱えつつも4年に及ぶ訴訟に5億ドルでケリをつけた。

 広告収入減に苦しむメディア界にあって、ニューズ・コーポレーションは昨年10月~12月期の売上高を前年同期比10%増の87億ドル(約7900億円)に伸ばしていた。『アバター』効果もあって、映画部門の事業利益は3億2400万ドルと前年同期の約3倍。実質的な営業利益は12億ドルと前年同期に比べて44%増だった。

 だが、この嬉しいニュースに水を差したのが、クーポン訴訟だ。和解金5億ドルを差し引いた結果、営業利益は7億ドル強と前年同期にやや劣る結果に。さらに、ソレイル・セキュリティーズのアラン・グールドがブルームバーグに語った試算どおり『アバター』による長期的な営業利益が3億2200万ドルだとすれば、バラシスに支払った5億ドルは既にアバター特需を帳消しにしたことになる。BMOキャピタル・マーケッツのジェフリー・ログズドンの試算は7億ドル以上だが、これも来月には吹き飛ばされるかもしれない。4月12日には、スーパーなどで販売促進事業を手掛けるインシグニア・システムズがバラシス同様、ニューズを相手取った訴訟について和解協議が予定されているからだ。

 ジェームズ・キャメロン監督は『アバター』の製作に4年を費やしたというが、同作による利益は4年越しに決着したバラシス訴訟でほぼ水の泡。マードックはアカデミー賞を総なめにしてさらなる収益を見込んでいたかもしれない。だが撮影賞、美術賞、視覚効果賞のみの受賞は「映画館で3Dで観なければ意味なし」という印象を強め、DVDの売れ行きを阻むことも考えられる。マードックには、『アバター』並みのヒット作が数年後と言わず大至急、必要のようだ。

――編集部・小暮聡子

このブログの他の記事も読む

 

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、USMCA離脱を検討=報道

ビジネス

米雇用創出、86.2万人下方修正 25年3月までの

ワールド

NATO、北極圏プレゼンス強化で新任務 加盟国間の

ワールド

イラン高官「ミサイル能力について交渉せず」、米との
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 5
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story