コラム

アバター惨敗に泣くマードックの懐事情

2010年03月09日(火)19時00分

 3月7日、映画『アバター』がアカデミー賞で作品賞も監督賞も逃したことに一番がっかりしたのは、ニューズ・コーポレーションのルパート・マードック会長かもしれない。『アバター』を配給する20世紀フォックスを傘下にもつニューズ・コーポレーションは、アバター特需に浮かれるどころか、傘下のニューズ・アメリカ・マーケティング(NAM)に対する訴訟で大損している。訴訟による巨額の損失は、歴代興行収入1位の『アバター』が稼ぎ出す莫大な利益さえ相殺しそうな勢いだ。

 ブルームバーグによると、NAMは1月末、同社を相手取って訴訟を起こしたバラシス・コミュニケーションズに対し、5億ドルの和解金を支払うことに合意した。NAMとバラシスはスーパーマーケットで売られるシリアルや石鹸、クッキーなどの新聞折り込み用の「クーポン」事業における競合企業。バラシスはニューズが「市場を独占している」ことで15億ドルの損害を被ったと提訴し、ニューズは異議を唱えつつも4年に及ぶ訴訟に5億ドルでケリをつけた。

 広告収入減に苦しむメディア界にあって、ニューズ・コーポレーションは昨年10月~12月期の売上高を前年同期比10%増の87億ドル(約7900億円)に伸ばしていた。『アバター』効果もあって、映画部門の事業利益は3億2400万ドルと前年同期の約3倍。実質的な営業利益は12億ドルと前年同期に比べて44%増だった。

 だが、この嬉しいニュースに水を差したのが、クーポン訴訟だ。和解金5億ドルを差し引いた結果、営業利益は7億ドル強と前年同期にやや劣る結果に。さらに、ソレイル・セキュリティーズのアラン・グールドがブルームバーグに語った試算どおり『アバター』による長期的な営業利益が3億2200万ドルだとすれば、バラシスに支払った5億ドルは既にアバター特需を帳消しにしたことになる。BMOキャピタル・マーケッツのジェフリー・ログズドンの試算は7億ドル以上だが、これも来月には吹き飛ばされるかもしれない。4月12日には、スーパーなどで販売促進事業を手掛けるインシグニア・システムズがバラシス同様、ニューズを相手取った訴訟について和解協議が予定されているからだ。

 ジェームズ・キャメロン監督は『アバター』の製作に4年を費やしたというが、同作による利益は4年越しに決着したバラシス訴訟でほぼ水の泡。マードックはアカデミー賞を総なめにしてさらなる収益を見込んでいたかもしれない。だが撮影賞、美術賞、視覚効果賞のみの受賞は「映画館で3Dで観なければ意味なし」という印象を強め、DVDの売れ行きを阻むことも考えられる。マードックには、『アバター』並みのヒット作が数年後と言わず大至急、必要のようだ。

――編集部・小暮聡子

このブログの他の記事も読む

 

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請1.8万件増の24.1万件、2カ

ワールド

米・ウクライナ鉱物協定「完全な経済協力」、対ロ交渉

ビジネス

トムソン・ロイター、25年ガイダンスを再確認 第1

ワールド

3日に予定の米イラン第4回核協議、来週まで延期の公
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story