コラム

竜巻に巻き込まれ、地中海で豪華ヨットが沈没...「英国のビル・ゲイツ」も行方不明

2024年08月20日(火)19時08分
「英国のビル・ゲイツ」マイク・リンチが行方不明

行方不明になっているマイク・リンチ氏(2019年3月) Henry Nicholls-Reuters

<近代的な設備を備えた大型ヨットをあっという間に沈没させる危険な気象現象「ウォータースパウト」とは?>

[ロンドン発]8月19日未明、イタリアのシチリア島沖で豪華ヨット「ベイジアン号」(全長56メートル)が竜巻に巻き込まれて沈没。乗客乗員22人のうち1人が死亡、6人が行方不明となった。「英国のビル・ゲイツ」と呼ばれる実業家マイク・リンチ氏も消息を絶った。

■【動画】不気味すぎる...フロリダの海上に現れた巨大な円柱「ウォータースパウト」の姿

行方不明者には米金融大手モルガン・スタンレー・インターナショナルのジョナサン・ブルーマー会長と妻のジュディさんも含まれている。

リンチ氏が仕事仲間のために企画したイベントで、リンチ氏の妻アンジェラ・バカレスさんは救出されたものの、18歳の娘ハンナさんは依然として見つかっていない。豪華ヨットの名はリンチ氏の博士論文に使われた「ベイズの定理」に由来する。

リンチ氏は英ソフトウェア会社オートノミーの共同設立者で、110億ドルで米ハイテク大手ヒューレット・パッカードに売却。2012年、88億ドルの評価減が発表され、法廷闘争が続いていた。リンチ氏は6月、米国で電信詐欺、証券詐欺、共謀すべてについて無罪判決を受けたばかり。

詐欺事件の共同被告も交通事故死

奇しくもベイジアン号が沈んだのと同じ日、詐欺事件の共同被告であるスティーブン・チェンバレン氏が8月17日にケンブリッジシャーでランニング中に車にはねられて死亡していたことが弁護士によって確認された。これも何かの因縁なのか。

イタリアのANSA通信によると、竜巻に巻き込まれた時、ベイジアン号はアンカーを下ろしていた。世界で最も高い72メートルものアルミニウム製マストが折れ、ヨットはバランスを失って沈没した。海や湖、河川の上で発生する「ウォータースパウト」が原因とみられる。

ウォータースパウトは熱帯・亜熱帯地域で最も観測されるが、条件が整えば他の地域でも発生する。積雲や積乱雲から水面に向かって空気と霧状の水滴の柱が渦を巻くように伸びる。多くの場合、発達中の積乱雲内で急速に回転する渦(メソサイクロン)から始まる。

ウォータースパウトはどのように発生するのか

水面付近の暖かく湿った空気と上空の冷たい空気の組み合わせによって引き起こされ、不安定性と空気の上昇をもたらす。暖かい空気が上昇すると、コリオリ(地表面上の流体の移動方向が少しずつ曲がっていく)効果やその他の局地的な風のパターンによって回転し始めることがある。

回転はより暖かく湿った空気が引き込まれるにつれて強まり、目に見える漏斗雲を形成する。漏斗雲は水面に向かって下向きに伸び、水面に触れると完全なウォータースパウトとなる。水しぶきの中の低気圧によって水面から水が吸い上げられる。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story